安宅商会を創業
大阪を拠点に地金輸入で創業した貿易商社の出自
1909年7月、当時31歳の安宅弥吉は貿易ビジネスへの参入を企図し、「安宅商会」を大阪市船越にて個人創業した。従業員は約10名で、安宅弥吉がそれまで勤務していた貿易組織「日森洋行」出身の社員によって構成された。海外拠点として香港支店を設置し、創業当初は中国香港から日本への米産品の輸入と、日本から中国天津への綿製品の輸出を主な取り扱い品目とした。発足時の安宅商会は小規模な貿易商であり、大手財閥系の商社と比較すると事業規模には大きな開きがあった。
その後、安宅商会の主力商品は地金(鉛・亜鉛・錫・銅・アンチモン)の輸入へと集約されていった。地金取引が盛んな香港の立地条件を活かし、海外から地金を仕入れて日本国内のメーカーに納入する事業モデルを確立した。大正時代には業界内で「地金の安宅」と称されるまでに至り、安宅商会は地金輸入の分野で確固たる地位を築いた。取り扱い品目を絞り込むことで、創業期の安宅商会は専門商社としての足場を固めたのである。
国内の有力メーカーとの直接取引による顧客基盤の構築
安宅商会が地金を納入した販売先は、住友電線・藤倉電線(鉛・銅)、日本ペイント・堺化学(亜鉛)、住友伸銅所(銅)、川崎造船所・八幡製鐵所(錫)など、いずれも日本を代表するメーカーであった。創業期から国内の有力メーカーを直接の顧客として取引を重ね、こうした関係性が安宅商会の事業上の特色となった。大手財閥系の商社が海外貿易を主軸に据えていたのに対し、安宅商会は内地のメーカー取引に軸足を置いた。
安宅商会はこれらの取引を通じて、国内における販売網と顧客基盤を着実に拡大した。海外拠点を多数抱える大手商社とは異なり、安宅商会は国内メーカーとの関係構築を事業の起点とする方針を一貫して採った。この国内メーカーとの紐帯は、後年の安宅産業が鉄鋼・木材・パルプといった素材分野で取扱高を伸ばしていく際の基盤となった。
第一次世界大戦の好況を経て株式会社組織に移行
1914年に勃発した第一次世界大戦は世界的な物資不足を引き起こし、戦禍を免れた日本の商社にとっては商機となった。安宅商会も大戦による好況の恩恵を受けて業容を拡大し、取引先の裾野を広げた。大戦を契機として日本の貿易商社が国際市場で存在感を増すなか、安宅商会もまた個人商店の規模から脱却すべき局面を迎えた。
1919年、安宅弥吉はそれまでの個人経営を改め、株式会社「安宅商会」を設立して近代的な会社組織へと移行した。法人化によって資金調達の手段が広がり、従業員の雇用体制も整備された。以後、安宅商会は取り扱い品目の拡大を進め、1943年には社名を「安宅産業」に変更して、総合商社としての歩みを本格化させていくこととなる。