概略書『企業の歴史（明治百年）』（経済春秋社, 1968）は「昭和二三年九月、魚介類の加工販売などを目的として、資本金五〇〇万円をもって（株）中交総社を設立、当時本社を大阪府下の泉大津市に置いていた」と記す^[2]。1948年9月、安藤百福氏が大阪府泉大津市汐見町に株式会社中交総社（資本金500万円）を設立したのが始まりである^[1]。当初の事業目的には魚介類の加工販売・紡績その他繊維工業・洋品雑貨の販売・図書の出版及び販売が並び^[3]、戦後混乱期の典型的な多角商社の体裁を取っていた。安藤百福氏は1910年（明治43年）3月生まれ、台湾出身の実業家で、戦前から繊維・製塩・製氷など複数の事業を手がけてきた経歴を持ち、1948年の創業は戦中・戦後の混乱で複数の事業を喪失した直後、38歳での再出発だった。

1949年9月、中交総社は「サンシー殖産株式会社」に商号変更、本店を大阪市北区に移転した^[4]。概略書も「昭和二四年九月にサンシー殖産（株）に商号変更、本社を大阪市北区に移転」と同じ事実を伝える^[5]。サンシー殖産時代の同社は信用組合関連事業など金融周辺領域にも手を広げており、必ずしも食品メーカーへの一直線な道を進んだわけではなかった。安藤氏は1957年に信用組合の破綻処理で全財産を失うという経験を経た後、1958年8月、自宅裏の小屋で1年がかりの試行錯誤の末、瞬間油熱乾燥法の即席袋めんであるチキンラーメンを開発した^[6]。概略書は「昭和三三年八月から即席チキンラーメンの製造及び販売を開始」と記録し^[7]、これがインスタントラーメンの世界的発明、48歳での再出発を象徴する瞬間となった。後年、安藤氏は「人生に遅すぎることはない」と48歳で発明に至った自身の経験を語っている。

1958年12月、安藤氏はサンシー殖産の本店を大阪市中央区に移転、商号を「日清食品株式会社」に変更した^[8]。概略書『企業の歴史（明治百年）』（経済春秋社, 1968）は「昭和三三年八月から即席チキンラーメンの製造及び販売を開始し同年一二月には現社名の日清食品（株）に商号変更し、翌年三月には本社を大阪市東淀川区田川通に移した」と記す^[9]。社名変更後の同社は即席麺事業に経営資源を集中し、概略書のいう「即席ラーメンの生産増大」を受けて1959年12月、大阪府高槻市に工場を完成して同時に本店を移転した^[10]。発明から工場完成までわずか16ヶ月のスピードである。チキンラーメンは当時の乾めんが20円の時代に35円という高価格で^[11]、当初は店が引き取らなかったが、安藤氏が袋に「発売元、三菱商事」と記して問屋からの信用と現金を得たことで普及し、量産のための高槻工場建設の原資となった^[12]。発売当初はインスタントラーメンメーカーが多数乱立する競争の激しい市場だった。

量産に乗せた日清食品は販路と防衛を同時に固めた。1960年にはテレビCMを放映し^[13]、1962年には即席ラーメンの製造法について特許を取得・公開した^[14]。関東での足場づくりも進み、概略書『企業の歴史（明治百年）』（経済春秋社, 1968）は「昭和三七年六月にはウェーブ食品の営業権を譲り受け、同地に東京支店を設けた」と記す^[15]。1963年10月、東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第二部に株式上場^[16]、創業15年で上場企業の規模に成長する。1963年4月の読売新聞は同社を「3年で10倍の増収」と紹介し、即席ラーメンの製法について2件の特許を取得し、三菱商事・伊藤忠・東食の大商社3社を販売代理店としたことが成功の背景にあると伝えた^[17]。概略書も、上場と同じ1963年6月に「日清焼そば」の製造販売を開始し、上場の翌年に資本金を1億5,000万円から2億2,500万円へ増資したと記す^[18]。

1964年10月、即席麺の生産工場として横浜市戸塚区に横浜工場が完成し^[19]、首都圏供給体制が整った。市場拡大の裏で日清食品は特許を盾に主導権を握ろうとし、1962年には自社特許に抵触するとしてエース食品など競合各社をけん制、エース食品の証拠保全を大阪地裁に申請する争いに発展した^[20]。読売新聞は当時、即席ラーメンのメーカー数がセミ・インスタントを含め全国140社を上回り、特許騒動が業界に深刻な影響を与えていると伝えている^[21]。生産・地域展開も続き、概略書『企業の歴史（明治百年）』（経済春秋社, 1968）は1966年3月に佐賀県鳥栖市へ合弁会社・九州日清（株）を設立、1966年9月「和風チキン」・1967年8月「日清ランチ」を投入し、1967年12月の倍額増資で資本金が4億5,000万円に達したと記す^[22]。同書は1968年時点の即席ラーメン業界を「メーカー二〇〇社、年産三〇億食その売上高五五〇億円に達する有力な食品産業」と描いた^[23]。チキンラーメンの量産化と大商社経由の全国流通で市場は1960年代を通じて拡大し、エースコック・明星食品・サンヨー食品などの大手が追随したが^[24]、日清食品は先行優位を保ったまま業界トップを維持した。

1971年9月、日清食品は「カップヌードル」を発売開始した^[25]。チキンラーメンの袋麺に対してカップに麺・具材・スープを封入する容器内調理型の即席麺は、安藤百福氏が米国市場視察中に得たヒント、すなわち米国人がチキンラーメンを割って紙コップに入れお湯を注いで食べる光景をもとに開発された商品である。お湯を注いで3分という調理時間と、容器と食器を兼ねる利便性が、当時の日本の食文化を一変させた。もっとも発売当初は袋めんの標準価格が30円の時代にカップヌードルを100円としたため、問屋は高過ぎて売れないだろうとして取り扱わなかったという^[26]。

1971年10月、カップヌードルの生産工場として茨城県取手市に関東工場が完成した。これはライス工場建設のため用意していた土地をカップヌードル向けに転用したもので^[27]、発売に合わせたテレビCMと銀座の歩行者天国での直接販売が爆発的なヒットを生んだ^[28]。生産体制の拡張は続き、1972年3月に岡山県瀬戸内市に日清エフ・ディ食品株式会社を設立^[29]、1973年9月に滋賀県栗東市に滋賀工場完成および総合研究所を開設した^[30]。1972年8月、日清食品は東京・大阪各証券取引所市場第一部に指定^[31]、創業24年で日本の食品業界の最有力プレイヤーに位置づいた。1975年8月の山口県下関市・下関工場完成^[32]、1977年4月の本社ビル完成（大阪市淀川区、現在地）^[33]と、1970年代を通じて生産・本社機能の整備が続いた。

カップヌードルは発売後数年で日本の若年層の昼食・夜食の定番商品となり、1980年3月には日清食品の年間売上高が1,000億円に達した^[34]。「カップヌードル」「チキンラーメン」「日清焼そばU.F.O.」「どん兵衛」など主力ブランドが揃った1970〜80年代は、安藤百福氏個人の発明者・経営者としての二重の才覚が業績を牽引した時期だった。

1970年7月、日清食品は米国カリフォルニア州ガーデナ市にニッシンフーズ(U.S.A.)Co., Inc.を設立し^[35]、海外即席麺市場への進出を開始した。これは東洋水産（マルチャン）の1987年米国進出より17年早い先行進出だった。1984年10月の香港タイポー地区・日清食品有限公司設立^[36]、1989年3月のベアトリースフーズCo.,(HK)Ltd.（現永南食品有限公司）への資本参加^[37]で、香港・中国・東南アジア市場への足場を作った。1994年12月、中国内の第一号生産基地として、珠海市金海岸永南食品有限公司が操業を開始^[38]、中国本土での即席麺生産体制が整った。

1980年代後半から1990年代にかけて、日清食品は安藤百福氏・宏寿氏・宏基氏の「百福ファミリー」3代による経営承継の時期に入った。第1代・安藤百福氏（1958〜1981）^[39]、第2代・安藤宏寿氏（1981〜1983、経営方針相違で退任）^[40]、第3代・安藤百福氏（1983〜1985、再任）^[41]、第4代・安藤宏基氏（1985〜2008、日清食品社長／2008〜現、日清食品HD代表取締役社長CEO）^[42]と、創業者・百福氏が長男・宏寿氏を一度社長にしたものの経営方針の相違から1983年に再任、その後1985年に次男・宏基氏に経営権を移譲した複雑な承継経緯がある。安藤宏基氏は1985年に37歳前後で社長就任、2008年の持株会社化以降は日清食品HD代表取締役社長CEOとして約40年にわたり経営トップを担っている^[43]。

1990年代の日清食品は国内市場でブランド拡張を進めた。1990年7月の株式会社ヨーク本社（現日清ヨーク株式会社）への資本参加^[44]、1991年1月のピギー食品株式会社（現四国日清食品株式会社）への資本参加^[45]、1991年2月のシスコ株式会社（現日清シスコ株式会社）への資本参加^[46]と、子会社を増やしてシリアル・乳製品・スナック等の周辺カテゴリへ事業を広げた。1993年3月に年間売上高2,000億円達成^[47]、1996年10月の静岡県焼津市・静岡工場完成^[48]、1999年11月の「インスタントラーメン発明記念館」（現「カップヌードルミュージアム 大阪池田」）オープン^[49]、2001年3月の年間連結売上高3,000億円達成^[50]と、規模拡大と創業者・百福氏の発明者としての顕彰を並行させた。

2003年8月、「カップヌードル」全世界販売累計200億食を達成^[51]、世界ブランドとしてのカップヌードルの地位が固まった。2006年12月の明星食品株式会社への資本参加（現連結子会社）^[52]は、競合関係にあった老舗即席麺メーカーを傘下に収める動きで、国内即席麺市場の寡占化が一段進んだ。2008年6月の株式会社ニッキーフーズ完全子会社化^[53]と続き、即席麺カテゴリ内のM&Aで業界統合に動いた。

2008年10月、日清食品は持株会社制へ移行、商号を「日清食品ホールディングス株式会社」に変更し、日清食品株式会社（事業会社）、日清食品チルド株式会社、日清食品冷凍株式会社、日清食品ビジネスサポート株式会社を新設分割設立した^[54]。持株会社化の目的は、グループ会社（明星食品・ニッキーフーズ・日清シスコ等）のガバナンス強化と、即席麺・チルド・冷凍食品など事業領域別の責任体制明確化だった。安藤宏基氏は日清食品ホールディングス代表取締役社長CEOに就任^[55]、グループ全体の戦略統括を担う立場となった。

2009年1月、ロシア即席麺メーカーの持株会社アングルサイドLtd.（現マルベンフードホールディングスLtd.）への資本参加^[56]で、欧州・ロシア市場への展開にも踏み入った。2011年9月の横浜みなとみらい「カップヌードルミュージアム横浜」（正式名称：安藤百福発明記念館横浜）オープン^[57]は、創業者・百福氏の没後（2007年逝去）の遺産を発信する施設で、ブランド資産の継承と次世代教育機能を兼ねた施設として開設された。

2015年4月、日清食品ホールディングスは事業会社・日清食品株式会社の代表取締役社長として安藤徳隆氏を37歳で登用した^[58]（ダイヤモンド・チェーンストア 2015年4月）。徳隆氏は1977年6月生まれ、安藤百福氏の孫で、安藤宏基氏の長男にあたり、慶應義塾大学大学院修了後、3年間百福氏のかばん持ちを経て2007年に日清食品入社、経営企画部長を経ての社長就任だった。徳隆氏の登用は、創業者・百福氏（1代目）→宏基氏（2代目／3代目兼業）→徳隆氏（3代目／孫）という「安藤ファミリー3代経営」を制度化する動きで、日清食品HDのガバナンスを「百福ファミリー経営」として固定化する判断でもあった。

徳隆氏は「100年ブランドカンパニー」「Beyond Instant Foods」というスローガン^[59]（日経ビジネス、DIME）を掲げ、即席麺だけでなくチルド・冷凍・健康食品など周辺カテゴリへ事業を広げた。徳隆氏は「価値を生めばモノは売れる！」^[60]（DIME）と述べ、また「創業者・百福さんが今の改革を見たら『絶対怒られる(笑)』」^[61]（ch FILES）と発言、創業者の発明者精神を継承しつつも、現代の市場環境に合わせた事業展開を進める姿勢を示した。「食品を『未病』対策の手段に」（日経ビジネス）という考えも語り、食品メーカーとしての社会的役割の拡張を視野に入れている。

2017年12月、日清食品有限公司（香港子会社）が香港証券取引所メインボード市場に株式上場^[62]、海外子会社の独立上場による資金調達と現地経営の自立性確保に踏み切った。2014年2月のぼんち株式会社への資本参加^[63]、2014年3月の新研究所「the WAVE」竣工^[64]、同月の年間連結売上高4,000億円達成^[65]、2016年4月のPremier Foods plc（英国食品大手）とのRelationship Agreement締結^[66]と、国内外でブランド拡張・M&Aを継続した。

FY20（2021年3月期）売上5,061億円・営業利益555億円・純利益408億円とコロナ禍の家庭内食需要拡大で業績が一段上がり、FY22（2023年3月期）売上6,692億円・営業利益556億円、FY23（2024年3月期）売上7,329億円・営業利益734億円・純利益542億円、FY24（2025年3月期）売上7,766億円・営業利益744億円・純利益550億円と、近年は売上・利益とも過去最高水準を連年更新している。海外即席麺事業の地域別では中国地域・米州地域がともに成長、欧州・新興市場でもブランド浸透が進む。安藤宏基氏は2025年現在もHD代表取締役社長CEOとして経営トップを担い、安藤徳隆氏は代表取締役副社長COO（グループ最高執行責任者）として実務を統括する^[67]「父子並走」体制が継続している。

1948年の中交総社・大阪府泉大津での創業^[68]から2026年で78年、安藤百福氏が1958年に48歳で発明したチキンラーメン^[69]以来、日清食品HDは「世界の即席麺カテゴリの発明者・最大手」として日本食品業界の代表企業の地位を保っている。安藤徳隆氏は「創業者の孫の決意『300年続く企業に』」^[70]（日経ビジネス）と語り、創業者から数えて100年・300年スパンのブランド企業を志向する経営観を示した。「百福ファミリー経営」の3代目登場と、「Beyond Instant Foods」を掲げる事業領域の拡張が、日清食品HDの次の10〜20年を決める論点となる。