The社史 — 上場企業の歴史的な意思決定を振り返る

日本の上場企業を中心とした112社の企業史・738回の経営判断をまとめた個人サイト。創業から現在に至る意思決定の軌跡を、財務データや業績推移とともに記録しています。

リコー — 1936年に理研コンツェルンから感光紙事業を分離して創業。複写機の国内販売台数トップを長く維持し「販売のリコー」と呼ばれたが、3度の経営危機を経て、現在はデジタルサービスの会社への転換を推進している。
信越化学工業 — 1926年創業の化学メーカー。長野県の余剰電力を背景に石灰窒素の製造から出発し、シリコーン・塩化ビニル・半導体シリコンへと事業を転換。米国子会社シンテックを世界最大の塩ビメーカーに育て、営業利益率30%超の高収益企業となった。
オリエンタルランド — 1960年設立。京成電鉄主導で千葉県浦安沖を埋め立て、1983年に東京ディズニーランドを開業。ディズニー社との独占ライセンス契約（出資なし・ロイヤリティ方式）のもと、2001年に東京ディズニーシーを開業し、年間入園者数3,000万人超・売上高6,700億円超のテーマパーク事業を運営する。
コスモス薬品 — 1973年に宮崎県延岡市で創業。「小商圏型メガドラッグストア」という独自業態を開発し、九州から全国へドミナント出店で拡大。M&Aを一切行わず自力出店のみで2025年に売上高1兆円を突破した。
日本M&Aセンター — 1991年創業。会計事務所と地銀を組織化することでM&Aの情報ネットワークを構築。強力な営業体制により中小企業の事業承継問題の解決に貢献するが、2021年に不正会計が発覚。
クックパッド — 1997年創業。ユーザー投稿型のテキストレシピ検索で国内市場を創出し、2015年に売上100億円を突破。しかし2016年に創業者が社長を解任して社内が混乱。動画レシピの台頭により有料会員が減少し、3期連続の営業赤字に転落。
DeNA — 2013年設立のモバイルゲーム・IT企業。モバゲーで急成長し、スポーツ・ヘルスケア・オートモーティブなど多角的な事業展開を推進。
任天堂 — 1889年創業。花札・トランプの製造から出発し、1983年のファミリーコンピュータで家庭用ゲーム市場を創出。DS・Wii・Nintendo Switchと革新的ハードを生み出し、世界を代表するゲーム企業に。
伊藤忠商事 — 1858年創業。初代伊藤忠兵衛が近江商人として出発し、繊維商社から総合商社へ発展。安宅産業の救済合併でリスクを取り、CITIC出資やファミリーマート強化で非資源分野を伸ばし、利益で商社首位に立った。
東京エレクトロン — 1963年設立。カーラジオ輸出から出発し、フェアチャイルドとの代理店契約で半導体製造装置に参入。自社開発と買収で装置ラインナップを拡充し、世界トップクラスの半導体製造装置メーカーへと成長した。
住友商事 — 1945年創業。住友財閥の「商社設立禁止宣言」を撤回して設立された後発商社。「浮利を追わず」のリスク回避路線で地位を築くが、1996年に銅地金不正取引で約2,800億円の損失。2000年代に資源投資へ路線転換するも、2015年に3,103億円の減損で最終赤字に転落。
三菱商事 — 1918年設立。三菱合資の営業部門を母体に総合商社として発展。資源・エネルギー投資で利益基盤を構築し、ローソン・セルマック買収など生活産業にも展開。事業ポートフォリオの入れ替えでバランス経営を追求する。
安宅産業 — 1909年創業。地金の輸入販売から出発し、鉄鋼取引で成長。総合商社を志向して大型プロジェクトに傾斜投資するも、石油精製事業の失敗で約2000億円の不良債権を抱え、1977年に経営破綻した。
旭化成 — 1931年設立。日本窒素の延岡工場を源流とし、繊維・火薬から出発。宮崎輝社長のもと石油化学・住宅・医療機器へ多角化を推進し、後継経営陣が「選択と集中」で事業を再編。メディカル・住宅・マテリアルを柱とする総合化学企業に。
ホンダ — 1946年創業。本田宗一郎が自転車用補助エンジンから出発し、スーパーカブで二輪車世界首位を確立。四輪車・汎用製品にも展開し、F1参戦やCVCC開発で技術革新を牽引。世界最大の二輪車メーカーにして総合モビリティ企業。
ヤフー — 1996年設立。Yahoo! JAPANとして日本最大のポータルサイトを運営し、EC・決済・メディアへ多角化。Zホールディングスに商号変更後、LINE統合やPayPay展開でプラットフォーム経済圏の拡大を図る。
ソニー — 1946年設立。井深大と盛田昭夫がトランジスタラジオで世界に挑み、ウォークマン・PlayStationで文化を創造。CBS・コロンビア買収でエンタメ企業に変貌し、イメージセンサーと金融を含む多角的経営で成長を続ける。
ファーストリテイリング（ユニクロ/GU） — 1949年創業。山口県の紳士服店から出発し、柳井正社長のもとユニクロを全国展開。中国生産によるSPAモデルとフリースブームで急成長し、GU設立やグローバル旗艦店展開で世界的アパレル企業へと飛躍した。
ニッスイ — 1911年創業。田村汽船漁業部として遠洋漁業に参入し、戦後は南氷洋捕鯨や北洋漁業で成長。1970年代に遠洋漁業から撤退し水産加工・冷凍食品へ転換、医薬品にも多角化。グローバル展開と食品加工への集中投資により総合食品企業へと変貌した。
サッポロビール — 1906年設立。大日本麦酒の分割で誕生し、ヱビスビール復活やサッポロブランドの復権に注力。恵比寿ガーデンプレイスの開業で不動産事業にも参入し、海外買収を通じてグローバルビールメーカーへの転換を図る。
アサヒグループHD — 1949年設立。住友銀行の支援を受けて経営再建に取り組み、1987年の「スーパードライ」発売で国内ビール市場を席巻。カルピス買収やSABMiller欧州事業の取得など大型M&Aでグローバル飲料メーカーへと飛躍した。
キリンHD — 1907年設立。戦後にビール国内シェア60%超を達成し長期間首位を維持。協和発酵買収で医薬事業を強化し、持株会社化後はビール・飲料・医薬の三本柱で経営。海外M&Aと事業ポートフォリオ転換を推進する。
SUBARU — 1953年設立。富士重工業として航空機技術を自動車に転用し、「スバル360」で大衆車市場に参入。水平対向エンジンとAWDで独自の走行性能を確立し、北米市場での成功を経て2017年にSUBARUへ商号変更した。
キッコーマン — 1917年設立。野田の醤油醸造家8家が合同し、醤油国内シェア首位を確立。1972年に北米現地生産を開始し、醤油の国際ブランド化に成功。食品・飲料に多角化しつつ、グローバル調味料メーカーとして成長を続ける。
味の素 — 1909年創業。うま味調味料「味の素」の発明から出発し、アミノ酸技術を基盤に食品・化成品・医薬へ多角化。戦後早くから海外進出を本格化し、冷凍食品やヘルスケアにも展開。世界有数のアミノ酸企業へと発展した。
ニチレイ — 1942年設立。戦時統制会社として発足し、戦後は冷蔵倉庫・水産加工から冷凍食品へ事業転換。「本格炒め炒飯」「特から」など家庭用冷食のヒット商品を生み出し、物流事業との両輪でコールドチェーン総合企業に成長した。
JT — 1985年設立。日本専売公社の民営化で発足し、国内たばこ市場の縮小に対しRJRナビスコ海外たばこ事業やGallaher買収でグローバル展開を加速。食品・医薬にも多角化し、世界有数のたばこメーカーへと成長した。
東洋紡 — 1882年設立。日本初の民間紡績会社として創業し、レーヨン・アクリル・ポリエステルと合繊へ転換。フィルム・バイオ・医療など非繊維分野にも進出し、工場閉鎖と事業再編を繰り返しながら機能素材メーカーへと変貌した。
鐘紡 — 1887年創業。明治期に紡績大合同を主導して日本最大の紡績会社に成長し、化粧品にも多角化。しかし多角化戦略の失敗と繊維不況で債務超過に陥り、2007年に会社解散という悲劇的な結末を迎えた。
ユニチカ — 1889年設立。尼崎紡績として創業し、日本レイヨンとの合併でユニチカに。ビニロン・PETフィルムなど化学繊維に展開するも、繊維不況と過剰設備に苦しみ、事業縮小を繰り返して2024年に繊維事業から完全撤退した。
東レ — 1926年設立。レーヨンメーカーとして出発し、ナイロン・ポリエステルの技術導入で合繊大手に成長。炭素繊維の量産化に世界で初めて成功し、航空機向け素材で圧倒的シェアを確保。先端材料メーカーへと進化を遂げた。
北越コーポレーション — 1907年設立。新潟の製紙会社として創業し、幾多の経営危機と自然災害を乗り越えて成長。王子製紙の買収提案を拒絶し独立を維持。紀州製紙との統合や段ボール原紙への転換で総合製紙メーカーとしての地位を確立した。
レンゴー — 1909年創業。井上貞治郎が国産初の段ボールを製造し、5社合併で聯合紙器を設立。段ボール・紙器の一貫生産体制を構築し、トライウォール買収で重包装でもグローバル展開。日本の段ボール業界を100年以上牽引する。
日産化学 — 1887年設立。日本初の化学肥料メーカーとして創業し、日産財閥傘下を経て独立。石油化学からの撤退と高機能材への集中投資で事業転換に成功し、農薬・機能性材料・半導体材料で高収益体質を確立した。
協和キリン — 1936年設立。発酵技術を基盤にアミノ酸・医薬品・酒類に多角化。キリンHDの傘下に入り、酒類・化学品事業を売却して医薬品に集中。抗体医薬を軸にグローバルスペシャリティファーマへの転換を図る。
花王 — 1887年創業。花王石鹸から出発し、合成洗剤・紙おむつ・化粧品へと事業領域を拡大。カネボウ化粧品買収で化粧品大手にも。EVA経営や販社改革など独自の経営手法で高収益体質を維持する日用品・化学メーカー。
中外製薬 — 1925年創業。解毒剤「グロンサン」で成長し、EPO製造販売権の取得でバイオ医薬に本格参入。ロシュとの戦略提携で研究開発力を強化し、国産初の抗体医薬「アクテムラ」を生み出した日本を代表するバイオ製薬企業。
日本ペイント — 1881年創業。日本初の塗料メーカーとして設立され、自動車向け塗料とNIPSEAグループによるアジア展開で成長。ウットラムとの資本提携を軸にグローバルM&Aを加速し、世界有数の総合塗料メーカーへと飛躍した。
富士フイルム — 1934年設立。写真フィルムの国内シェア70%を誇ったが、デジタル化で市場消失。医薬・化粧品・高機能材料への大胆な事業転換を断行し、富士ゼロックス完全子会社化やバイオ医薬参入で複合型企業に変貌した。
三井金属鉱業 — 1892年設立。三井鉱山の製錬部門を母体に、神岡鉱山の亜鉛・鉛で成長。イタイイタイ病補償を経て電子材料・銅箔に事業転換し、自動車部品にも進出。資源から先端材料メーカーへと変貌を遂げた。
三菱マテリアル — 1918年設立。三菱鉱業として出発し、非鉄金属・セメント・超硬工具に多角化。三菱鉱業セメントとの合併で総合素材メーカーに。シリコンウエハー(SUMCO)を生み出し、事業ポートフォリオの入れ替えを続ける。
住友金属鉱山 — 1927年設立。住友別子鉱山を母体に、別子銅山から国内外の鉱山開発・製錬に展開。菱刈金山の操業やモレンシー銅山の権益取得で資源を確保し、電子金属・機能性材料にも進出する非鉄金属の総合メーカー。
DOWA — 1884年創業。藤田組が小坂鉱山を取得して製錬業に参入し、戦後は電子材料・環境リサイクルへ事業転換。吉川社長のもとリサイクル事業に集中投資し、鉱山会社から環境・リサイクル企業へと変貌を遂げた。
SMC — 1959年設立。焼結金属工業として創業し、空気圧機器で世界トップシェアを確立。即納体制と全国営業網で顧客を囲い込み、海外現地生産を拡大。圧倒的な利益率を誇る空圧機器のグローバルリーダー。
日立製作所 — 1910年創業。日立鉱山の修理工場から出発し、総合電機メーカーとして成長。半導体・家電の不振から社会インフラ・ITに経営資源を集中する構造改革を断行し、GlobalLogic・ABBパワーグリッド買収でデジタル企業に変貌した。
三菱重工業 — 1917年設立。三菱造船として長崎に創業し、海軍艦艇・航空機・タービンに多角化。戦後の財閥解体で3社に分割されるも1964年に再合併。防衛・エネルギー・宇宙で寡占的地位を築く一方、MU-300・客船・SpaceJetなど民間市場では撤退が相次いだ。
川崎重工業 — 1878年創業。川崎築地造船所として出発し、海軍艦艇・航空機・鉄道車両に多角化。戦後の財閥解体で3社に分割されるも1969年に再合併。二輪車Kawasakiブランドを世界展開し、防衛・航空機部品・鉄道車両・産業ロボットを柱とする総合重工メーカーに発展する。
IHI — 1889年設立。石川島造船所として出発し、航空エンジン・ターボチャージャー・プラントに多角化。造船から撤退し航空・宇宙・防衛と社会インフラに経営資源を集中。IHIに商号変更し総合重工メーカーとして発展する。
日産自動車 — 1933年設立。自動車製造株式会社として出発し、戦後は技術導入で「ダットサン」を量産。北米市場で急成長を遂げるも、ゴーン改革を経て再びアライアンス戦略で経営再建を模索する日本を代表する自動車メーカー。
いすゞ自動車 — 1937年設立。石川島造船所の自動車部門を母体にディーゼルトラックで成長。商用車に特化し、東南アジアを中心にグローバル展開。ピックアップトラックとバスで新興国市場を開拓する商用車専業メーカー。
トヨタ自動車 — 1937年設立。豊田自動織機の自動車部を母体に創業し、戦後の経営危機を乗り越えてかんばん方式を確立。「カローラ」で大衆車市場を制し、北米現地生産と「レクサス」でグローバル展開を加速。ハイブリッド車「プリウス」で環境技術を先導し、世界最大級の自動車メーカーへと発展した。
日野自動車 — 1942年設立。日野重工業としてディーゼルエンジン・トラックの製造で出発し、トヨタ自動車と資本提携。大型トラック・バスに特化し、東南アジアでの現地生産を拡大する商用車メーカー。
三菱自動車 — 1970年設立。三菱重工業の自動車部門を分離して発足し、パジェロ・ランサーで海外市場を開拓。リコール隠し問題を経て経営危機に陥り、日産・ルノーアライアンスに参画して再建を図る。
マツダ — 1920年創業。コルク製造から出発し、ロータリーエンジンの実用化で世界に名を馳せた。広島を拠点に独自技術と「走る歓び」を追求し、SKYACTIVテクノロジーで内燃機関の効率化を先導する自動車メーカー。
スズキ — 1909年創業。織機製造から出発し、軽自動車「スズキ・スズライト」で四輪車に参入。インド市場でのマルチ・スズキ合弁で新興国戦略を成功させ、軽自動車と小型車で独自のポジションを確立するグローバル自動車メーカー。
ヤマハ発動機 — 1955年設立。ヤマハ発動機として二輪車製造で独立し、マリン・ロボティクスにも多角化。二輪車で世界第2位のシェアを持ち、船外機でも世界トップクラス。「感動創造企業」を掲げるモビリティメーカー。
オリンパス — 1919年設立。顕微鏡メーカーとして出発し、胃カメラの発明で医療機器に参入。カメラ「ペンEE」のヒットで知名度を高めるも、不正会計事件を経て構造改革を断行。医療内視鏡に集中しグローバル医療機器企業へ転換した。
サントリー — 1899年創業。鳥井信治郎が赤玉ポートワインで基盤を築き、国産ウイスキー製造に挑戦。非上場を貫きながらビール・清涼飲料・健康食品へ多角化し、Beam買収で世界的蒸留酒メーカーへと飛躍した。
ABCマート — 1985年設立。韓国での靴生産と国内小売を組み合わせたSPAモデルで急成長。ABCマートの積極出店でSC中心に全国展開し、アジア進出も推進。国内1000店舗を突破した靴専門チェーンの最大手。
日本マクドナルド — 1971年設立。藤田田が銀座三越に1号店を開業し、日本の外食産業を変革。低価格戦略と店舗運営改革を繰り返しながら国内最大級のフードチェーンに成長した。
セブン&アイHD — 1958年設立。イトーヨーカ堂として出発し、セブンイレブンのフランチャイズで日本のコンビニ文化を創造。7-Eleven米国法人の完全子会社化やSpeedway買収でグローバルコンビニ最大手へと成長した。
ロート製薬 — 1899年創業。目薬「ロート目薬」で知られ、メンソレータム社買収でグローバルブランドを獲得。スキンケアや健康食品にも事業を拡大し、東南アジアへの積極展開で大衆薬から総合ヘルスケア企業へと進化した。
コマツ — 1921年設立。国産ブルドーザーの製造に成功し、戦後は建設機械で急成長。全社的品質管理とKomtraxの開発で差別化を図り、米ジョイグローバル買収でマイニング事業を強化。世界第2位の建設機械メーカー。
日立建機 — 1970年設立。日立製作所の建設機械部門を母体に、油圧ショベルを主力として成長。ジョン・ディアとのOEM関係で北米市場を開拓し、カナダ・中国への製造投資で海外比率を拡大する総合建設機械メーカー。
クボタ — 1890年創業。鋳鉄管製造から出発し、耕うん機・トラクターで農機メーカーに転身。欧米への量産輸出とKverneland・Escorts買収でグローバル農機大手に成長し、水環境インフラ事業でも世界展開を推進する。
ファナック — 1972年設立。富士通のNC装置部門を母体に、稲葉清右衛門がNC・サーボモータ・ロボットの三本柱を確立。NC世界シェア70%・売上高経常利益率36%で日本トップの収益力を誇り、工作機械の頭脳として世界の製造業を支える。
HOYA — 1941年創業。光学ガラスメーカーとして出発し、メガネ・コンタクトレンズ・半導体マスク基板に多角化。ROE重視経営と不採算事業の撤退で高収益体質を確立し、EUVマスクブランクスで最先端半導体を支える。
キヤノン — 1933年創業。カメラメーカーとして出発し、複写機・プリンターの「右手にカメラ、左手に事務機」戦略で成長。セル生産方式の導入やM&Aで事業領域を拡大し、精密機器の世界的メーカーへと発展した。
ヤマハ — 1897年設立。オルガン修理から出発しピアノ国内シェア首位を確立。ヤマハ音楽教室で市場を創造し、エレクトーン・半導体・オーディオへ多角化。川上家退任後の事業整理を経て楽器・音響に回帰し、時価総額1兆円を突破した。
サンリオ — 1960年設立。ギフト商品販売から出発し、ハローキティを筆頭とする自社キャラクターのライセンス事業で世界的ブランドを確立。ピューロランド運営やグローバル展開でキャラクタービジネスの先駆者となった。
そごう — 1830年創業。大阪の呉服店から百貨店に転換し、水島廣雄社長のもと全国に大量出店。バブル崩壊後の過剰投資が裏目に出て2000年に民事再生法を申請し、百貨店業界に衝撃を与えた。
丸井 — 1937年設立。月賦販売から出発し、ヤング向けファッションとクレジットカードの融合で独自のビジネスモデルを確立。エポスカード事業への集中とベンチャー投資で、小売業からフィンテック企業へと進化を遂げた。
三菱地所 — 1890年創業。三菱財閥が丸の内を一括買収し、赤レンガ街から近代的オフィス街へと開発。丸ビル・六本木・大手町の再開発を主導し、横浜ランドマークタワーなど大規模複合施設も展開する日本最大級の不動産デベロッパー。
アドビ — 1982年設立。PostScriptでDTP革命を起こし、Illustrator・Photoshop・PDFで世界のクリエイティブ市場を席巻。Creative Cloudへのサブスク転換とMarketo買収でデジタルエクスペリエンス企業に進化した。
横河電機 — 1920年設立。計測器メーカーとして出発し、制御システムCENTUMで産業オートメーションに参入。北辰電機との合併やHP合弁を経て、制御・計測の技術を核にプラントのデジタルトランスフォーメーションを推進する。
森ビル — 1955年設立。ナンバービルの建設から出発し、都心部の大規模再開発を主導。アークヒルズ・六本木ヒルズ・虎ノ門ヒルズなど東京の都市景観を変えた。「都市を創る」を理念に掲げる日本を代表するデベロッパー。
イビデン — 1912年設立。水力発電とカーバイド製造から出発し、プリント配線板で半導体部品メーカーに転身。インテル向けパッケージ基板で急成長し、DPFで自動車市場にも参入。電力会社から先端半導体部材メーカーへと変貌した。
ニデック — 1973年設立。永守重信が創業し、HDD用スピンドルモータで世界シェアを獲得。積極的なM&Aで事業領域を拡大し、車載・産業用モータへ転換。精密小型モータから総合モーターメーカーへと飛躍した。
赤井電機 — 1924年創業。テープレコーダーの輸出で成長し、高品質な音響機器で海外市場を開拓。創業者急逝後の経営混乱と円高で業績が悪化し、セミテックの支援も実らず2000年に民事再生法を適用して倒産した。
アドバンテスト — 1954年設立。タケダ理研工業として創業し、計測器からICテスタに転換。富士通の支援で再建を果たし、半導体検査装置で世界シェア約40%を確保。半導体市況の波を乗り越え、検査装置の世界的リーダーに成長した。
京セラ — 1959年設立。セラミック技術を基盤にIC向け基板でIBMに納入し、半導体パッケージで世界シェアを獲得。第二電電(現KDDI)の設立に参画するなど多角化を推進し、稲盛和夫の経営哲学で知られる総合電子部品メーカー。
ニコン — 1917年設立。軍需光学メーカーとして出発し、戦後はカメラとステッパー(半導体製造装置)の二本柱で成長。ステッパーの顧客転換失敗やカメラ市場縮小で苦境に立ち、3Dプリンター買収など新規事業への転換を模索する。
SCREEN HD — 1868年創業。印刷製版の老舗から半導体製造装置(ウエハ洗浄)に転換し、世界シェア首位を確立。印刷関連機器を分割して半導体装置に経営資源を集中し、半導体需要の拡大とともに過去最高益を達成した。
ヤオハン — 1930年創業。熱海の八百半食品デパートから出発し、海外進出を積極化。香港にグループ本社を移すなど異色の経営を展開するも、過剰投資と粉飾決算が発覚し、1997年に会社更生法の適用を申請して倒産した。
ZOZO — 1998年設立。ECサイト「ZOZOTOWN」を運営し、日本最大級のファッション通販プラットフォームに成長。2019年にZホールディングス傘下に入り、物流投資と出店数拡大でEC基盤を強化する。
メルカリ — 2013年設立。フリマアプリ「メルカリ」で日本のC2C市場を開拓し、急成長を遂げて2018年上場。メルペイで決済領域にも進出し、米国展開を含むグローバル成長を志向する。
リクルートHD — 1960年創業。大学新聞広告社として出発し、就職情報・住宅情報・旅行情報など生活領域の情報メディアを次々と創刊。Indeed買収でHRテクノロジー企業へ転換し、グローバル人材マッチング市場を牽引する。
ダイキン — 1924年設立。フロン開発に成功し、戦後は空調事業で成長。OYL社・Goodman買収でグローバル空調メーカーの地位を確立し、新冷媒R32の採用で環境対応を先導。世界最大級の空調専業メーカーに発展した。
パナソニック — 1918年創業。松下幸之助が電気器具製作所として創業し、事業部制と水道哲学で家電王国を築いた。三洋電機・パナソニック電工を統合し、テスラ向け電池や車載事業に注力。持株会社制に移行し構造改革を推進する。
シャープ — 1912年創業。早川徳次が個人創業し、電卓・液晶で技術革新を牽引。亀山工場の液晶パネルで一世を風靡するも、大型投資の失敗で経営危機に陥り、鴻海精密の出資を受けて再建を図る。
三洋電機 — 1947年創業。井植歳男が松下電器から独立し、ラジオ・洗濯機で成長。二次電池への傾斜投資で技術力を蓄積するも、同族経営の弊害と財務悪化が重なり、2011年にパナソニックに完全子会社化された。
パイオニア — 1938年創業。スピーカー専業から出発し、セパレートステレオ、レーザーディスク、カーナビと約10年周期で事業の柱を転換。2000年代にプラズマディスプレイで巨額投資が、液晶テレビの台頭で裏目に。財務毀損により2019年に上場廃止した。
日本ビクター — 1927年設立。米ビクターの日本法人として出発し、VHS規格の提唱でビデオ戦争に勝利。売上高7000億円超に急成長するも、VHS需要の消失とデジタル化の波に乗れず業績が悪化。2008年にJVCケンウッドと経営統合した。
キーエンス — 1972年創業。滝崎武光がリード電機として設立し、センサーに集中投資。直接販売と高付加価値戦略で営業利益率50%超を実現し、営業利益を賞与で還元する独自の経営で日本屈指の高収益企業に成長した。
光通信 — 1988年設立。携帯電話の販売代理から出発し、法人向け通信・OA機器の営業を大量採用で推進。HIT SHOP問題を乗り越え、ストック型ビジネスモデルへ転換。保険・ウォーター事業にも多角化し過去最高益を達成した。
日本触媒 — 1941年設立。触媒技術を基盤にアクリル酸・高吸水性樹脂(SAP)で世界的シェアを獲得。無水マレイン酸から出発し、酸化エチレン・SAPへと主力製品を転換。グローバル展開を進める機能性化学品メーカー。
サイバーエージェント — 1998年設立。インターネット広告代理事業から出発し、アメーバブログ・AbemaTVなど自社メディアを展開。スマホシフトを早期に決断し、広告・ゲーム・メディアの三本柱で成長を続ける。
豊田自動織機 — 1926年設立。豊田佐吉の自動織機製造を母体にトヨタ自動車の源流となった企業。フォークリフト・カーエアコン・繊維機械に多角化し、トヨタグループの中核として多角的な事業基盤を築く。
セリア — 1985年創業。移動販売から出発し、100円ショップの常設店舗を全国展開。独自のPOSシステムと発注支援で高収益を実現し、首都圏進出とブランド刷新で業界上位に成長した100円均一ショップチェーン。
靴のマルトミ — 1950年創業。名古屋の靴店から出発し、「靴流通センター」を全国展開して国内シェア首位に。急速な多角化と郊外出店の飽和で業績が悪化し、2000年に民事再生法の適用を申請した。
武田薬品工業 — 1781年創業。薬種商から出発し、アリナミン・リュープリン・プログラフなど大型新薬を輩出。Shire買収で世界トップ10入りを果たし、希少疾患・血漿分画製剤を中核とするグローバル製薬企業へと変貌した。
帝人 — 1918年設立。帝国人絹として出発しポリエステル・ナイロンなど合繊へ多角化。医薬品・IT・炭素繊維にも進出し、祖業のレーヨンから脱却。アラミド繊維買収やヘルスケア強化で素材・医薬複合企業へと変貌した。
RJRナビスコ — 1898年設立。ビスケット会社として「オレオ」「リッツ」を生み出し米国食品業界を牽引。1985年にRJレイノルズと合併しRJRナビスコに。1989年のKKRによるLBOは史上最大級の企業買収として歴史に刻まれた。
デンソー — 1949年設立。トヨタ自動車の電装部品部門を母体に独立し、自動車用電装品で国内首位を確立。エンジン制御・空調・安全システムに事業を拡大し、ADAS・電動化技術でモビリティ社会の変革を牽引するグローバルサプライヤー。
日本製鉄 — 1970年設立。八幡製鐵と富士製鐵の合併で世界最大級の鉄鋼メーカーとして誕生。度重なる合理化で国内生産体制を再編し、住友金属との統合やUSスチール買収計画などグローバル鉄鋼再編を主導する。
ブリヂストン — 1931年設立。日本足袋の事業部から出発し、タイヤ専業メーカーとして成長。米ファイアストン買収で世界最大級のタイヤメーカーに躍進し、品質問題を乗り越えてグローバル経営体制を確立した。
資生堂 — 1872年創業。銀座の薬局から化粧品に参入し、チェインストア方式と花椿ブランドで国内首位を確立。海外買収を積極化しグローバルビューティー企業を志向。スキンケア・プレステージに集中する構造改革を推進する。
日本特殊陶業 — 1936年設立。碍子の技術を基盤にスパークプラグ国内シェア首位を確立し、半導体パッケージ用基板にも展開。自動車用点火プラグの世界的メーカーとして、エンジン技術の進化とともに成長を続ける。
ニトリ — 1967年創業。札幌の家具店から出発し、製造物流小売(SPA)モデルでロードサイド展開を全国に拡大。インドネシア・ベトナムでの現地生産と自前物流で低価格と品質を両立し、36期連続増収増益を達成した家具・生活雑貨チェーン。
ソフトバンクグループ — 1981年設立。ソフトウェア流通業から出発し、Yahoo! JAPAN設立・ボーダフォン買収で通信事業に参入。ARM買収とソフトバンク・ビジョン・ファンド組成でAI時代の投資会社へと変貌した孫正義率いる投資企業グループ。
KDDI — 1984年設立。第二電電として長距離電話に参入し、DDI・KDD・IDOの三社合併でKDDI・auを発足。携帯電話で国内2位のシェアを確保し、au経済圏の拡大と金融事業の本格展開でプラットフォーム企業への転換を図る。
サイゼリヤ

ビジネスパーソンに長期視点を普及するため、1人で開発・執筆・運営をしています。
約100社の歴史と経営判断を、創業から現在まで業績データとともに時系列で記録し、日々のニュースや決算だけでは見えない、企業の本質的な強さと経営課題をたどります。