トヨタの歴史

愛知県で業容を拡大しつつあった豊田自動織機は繊維機械を主力とする大企業であったが、同社の創業家である豊田喜一郎は渡米視察を通じて「将来は乗用車が有望である」と判断し、豊田自動織機の事業部として自動車部を立ち上げた。1933年の自動車部の設置がトヨタ自動車の歴史における創業にあたる。

1936年に日本政府は軍需拡張のために自動車の国産化政策を決定し、豊田自動織機の自動車部を政府の助成対象に選定した。これを受けて、豊田自動織機から独立する形でトヨタ自動車工業が設立され、自動車事業への本格投資に踏み切る。このような経緯から、トヨタの創業は1933年に対して、トヨタの設立は1937年というギャップが生じている。

第二次世界大戦を通じてトヨタは国産の軍用トラックを製造することで業容を拡大し、量産のための設備を投入することで巨大工場へと発展した。この結果、終戦直後の1949年に株式市場が再開すると同時に株式上場を果たす。

終戦直後のトヨタ自動車は軍需を失い余剰人員を抱えた状態にあった。主力工場が愛知県三河という農地に囲まれた地域あったこともあり、工場の再就職が困難な従業員が多かったために人員削減が難航した。そして、1950年にトヨタは倒産寸前の経営危機に陥り、日本銀行などの銀行から緊急融資を受ける代わりに、人員削減および創業者・豊田喜一郎の社長退任が決まり、トヨタの歴史における最大の危機を迎えた。

1950年代を通じて日本人にとって乗用車は高嶺の花であり、富裕層や、タクシー会社、医者が乗用車の主な顧客であった。そこで、トヨタは日本人に自動車を普及させるために「コストダウン」を徹底する方針を打ち出し、その第一弾として乗用車専用の元町工場を新設した。従来の工場はトラックとの混成ラインによる生産が主体であったが、元町工場では乗用車に生産ラインを特化することでコストダウンを目論む。

1960年代を通じて乗用車市場では日産とトヨタがシェア争いで死闘を繰り広げたが、両社の競争に終止符を打つべく、1966年にトヨタは大衆乗用車「カローラ」を発売するとともに、カローラの専用工場として高岡工場を稼働した。１工場１車種というリスクを伴う奇策によって大幅なコストダウンを実現し、乗用車のシェア争いでトヨタが優勢になる決定打となった。加えて、カローラは日本人に自動車を普及させたモータリゼーションの立役者として、社会変化の一翼を担う存在となる。

1980年代を通じてトヨタは北米へのカローラの輸出によって現地でシェアを拡大したが、米国政府は日本車の輸入によりGMやフォードなどのシェアが奪われた結果として大量の失業者が生まれることを危惧し、深刻な日米自動車摩擦（貿易摩擦）に発展した。そこで、トヨタは政治リスクを回避するために北米進出を決断し、1987年にケンタッキー州に単独進出による現地生産拠点を新設した。ケンタッキーはデトロイトのような産業都市とは無縁の田舎であったが、トヨタが本社を置く愛知県の三河と同じような田舎の風土であり、ケンタッキーは良好な労使関係の構築に有利な土地であった。トヨタの北米単独進出は、トヨタの歴史でグローバル展開に乗り出す第一歩になった。

2008年のリーマンショックの影響を受けて、2009年3月期にトヨタは4369億円の最終赤字を計上し、終戦直後の経営危機に次ぐ約60年ぶりの最終赤字に転落した。優良企業と言われたトヨタが赤字に転落したことで、リーマンショックの影響の大きさが世間に改めて認知されるきっかけとなった。

2016年3月期にトヨタは売上高28兆円に対して、2.3兆円の当期純利益を計上し、リーマンショックの痛手から立ち直った。主に北米とアジア地域における販売が好調で、人口減少により成熟化しつつある国内ではなく、グローバル展開によって業容を立て直す。