デンソーの歴史

終戦直後にトヨタ自動車は経営不振に陥り、自動車部品事業を非注力分野として分離を決定。戦時中に航空機部品を製造していた刈谷工場を継承する形で「日本電装（以下、デンソー）」が設立された。

分離独立の際に「トヨタ」という名称が与えられなかったため、実質的な自動車部品事業の切り捨てであり、人員削減にも追われた。このため、当時のデンソーの社員は「トヨタを追い越してやる」と発奮したという。

なお、トヨタ自動車がデンソーの筆頭株主になったのは1960年代であり、当初の資本関係は希薄であり、名実ともにデンソーが「トヨタから見捨てられた」存在であったことを示唆している。

1951年の上場直後の筆頭株主上位3名の構成は「互恵会」「帝国銀行」「林虎雄（デンソー当時社長）」であり、トヨタ自動車は筆頭株主ではなかった。

なお、当時は自動車部品（電装品＝モーター）以外にも、家庭用洗濯機の製造も手がけていた（のちに撤退）

設立当初の日本電装は、自動車向けのモーターを製造しており、コイルを巻く生産が事業の主力であり、エンジン部品の開発力や、生産技術には乏しかった。

そこで、1953年にデンソーはドイツの自動車部品メーカー「ロバートボッシュ」との資本提携を決定。ボッシュに数%の株式を保有させる一方で、デンソーはエンジンに関する高度な技術や、効率的な生産技術の習得に注力するようになった。

この提携は、特に生産技術に対する意識向上に大きな役割を果たした。デンソーは生産技術をさらに磨くために、技能養成所の設置や、デミング賞への参加を相次いで決めるなど、全社的に生産改善に惜しみなく取り組むようになった。

現在でもデンソーは生産技術を重視しており、毎年開催される技能五輪では若手技術者が活躍している。

デンソーはロバートボッシュとの提携によって自動車部品を中心に業容を拡大した。具体的な経緯は不明だが、1963年から1964年にかけてトヨタ自動車はデンソーの株式を取得（約20%台）し、筆頭株主となった。

そのため、トヨタ自動車とは取引関係にあるものの、支配関係にはなく、絶妙な緊張関係のうえに成り立った資本関係に根ざしている。

デンソーは内燃機関向け部品に次ぐ新事業として、1960年代を通じてカーエアコン（冷暖房機器）の研究開発を行なっていた。当時は自動車は普及しつつあったものの、エアコンは贅沢品であり、カーエアコンの普及率は低かった。

だが、デンソーはカーエアコンの普及を見据えて、1970年に愛知県に西尾製作所を新設し、カーエアコンの増産体制を構築した。当時はトヨタ自動車向けに限らず、自動車販売店向け（トヨタ自動車販売など）にも販売しており、後者は値切り圧力が低いこともあり、高収益事業に育った。1980年代当時、デンソーの売上に占めるカーエアコンの割合は40%台であったが、デンソーの全社利益の大半をカーエアコンが稼いでいた。

この結果、1970年代から1980年代にかけて、デンソーはカーエアコンの普及とともに業容を拡大した。キーパーソンは石丸典生氏などであり、カーエアコン部門がデンソーの歴代経営陣を輩出する本流部門に育った。

ただし、1980年代のトヨタ自動車工業とトヨタ自動車販売との統合により、カーエアコンの販売先は「トヨタ自動車」という完成車工場向けになったため、カーエアコンの高収益は1980年代で途絶えてしまった面もある。

デンソーは売上高１兆円計画を策定。「トヨタ以外の顧客開拓」「海外進出」「エレクトロニクス分野」の３つの方針を掲げた。

販売面では、トヨタ自動車に偏重していた取引体系を見直し、部品関係では日立との結びつきが強かった日産自動車など、トヨタ以外の自動車メーカーとの取引の模索を本格化した。

海外進出では、トヨタ自動車のアメリカ・ケンタッキー工場の稼働に合わせて、デンソーも北米での部品の現地生産を開始した。

エレクトロニクス分野では大規模な投資を決定するものの、トヨタ自動車は急成長するデンソーを警戒。トヨタ自動車は自社で広瀬工場（ICの製造）を1989年に新設することでデンソーを牽制した。

なお、広瀬工場に関しては、2020年にトヨタは電子部品事業の集約を目指して広瀬工場をデンソーに譲渡しており、トヨタは「自らの判断が正しくなかった」ことを認める形となった。

グローバル展開を見据えて、社名を日本電装から「デンソー」に変更した。

海外ではグローバル化により拠点が増加し、国内では「ケイレツ」に対する独占禁止法の観点からの批判が強まったため、デンソーを取り巻く経済や社内環境が大きく変化しつつあった。

そこで、デンソーは全社員が拠り所とすべき精神を明文化した「デンソースピリット」を策定した。グローバル企業として業容を拡大する中で、社内組織が崩壊しない施策として注目を集めた。

自動車のEV化という潮流に対して危機感を抱いた有馬社長は、この流れに乗り遅れないために「長期ビジョン2030」を策定した。

2019年からの投資計画では、成長が望めない内燃機関に対する投資を抑制する代わりに、成長が望める電駆動分野（インバータ・MG・電池電源など）への重点的な投資を決定するなど、事業構造の変革を進めている。

ただし、2020年の時点でデンソーの売上収益の約50%をトヨタ自動車向けに依存しており、トヨタの電動化の成否が、デンソーの業績の浮沈を左右する構造は変化していない。