東京エレクトロンの歴史

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沿革

1963年に久保徳雄氏が東京放送の出資を受けて設立した東京エレクトロン研究所が起源。

1964年にフェアチャイルド社の総代理店権を得て、2000年3月期には自社製品比率94.9%の装置メーカーへ移った。売上の約9割を海外で得る半導体製造装置の大手である。

1963年1968年1978年1980年1988年/1991年2014年2026年東京エレクトロン研究所1963年設立決断東京放送1963年資本金を出資テル・サームコ1968年サームコ社と合弁桜洋行に合併1978年合併株式上場1980年上場テル相模1988年全株式を取得東京エレクトロンデバイス1991年全株式を取得東京エレクトロンデバイス2014年株式を一部売却
東京エレクトロン 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
東京エレクトロン
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
24,435億円
売上高純利益率
23.5%
出所：有価証券報告書
久保小高吉田小高井上東佐藤竹中東河合
売上高244億円売上高843億円売上高4,017億円売上高6,736億円売上高6,639億円売上高24,435億円純利益率1.4%純利益率0.7%純利益率7.7%純利益率7.1%純利益率11.7%純利益率23.5%1971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
転換期

1963年〜東京エレクトロン研究所の設立と商社からメーカーへの転換

  1. 東京放送の出資で創業[1]
  2. サームコ社と代理店契約を締結し拡散炉の輸入販売を開始[2]
  3. フェアチャイルド社と代理店契約を締結しICテスターの輸入販売を開始[3]
  4. パネトロンを設立[4]
  5. サンフランシスコ事務所を開設[4]
  6. 米国サームコ社との合弁テル・サームコを設立[4]
  7. 大阪支社を開設[5]
  8. 横浜事業所を開設[4]
  9. テルトロンを設立（カーステレオOEM輸出販売）[4]
  10. メック・エンジニアリングを設立[4]
  11. Tokyo Electron America, Inc. を設立[5]
  12. 電卓・カーステレオからの撤退[6]
  13. 消費財輸出事業から全面撤退[6]
  14. 桜洋行に合併[1]
  15. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  16. 山梨事業所を開設[5]
  17. テルメックを合併[7]
  18. 東京証券取引所市場第一部へ指定替え[1]
  19. テル・ラムの全株式を取得しテル山梨に[5]
  20. テル・サームコの全株式を取得しテル相模に[5]
  21. テル・ジェンラッドの全株式を取得しテル山梨に吸収合併[1]
  22. 東京エレクトロンFEを設立[1]
  23. 東京エレクトロンデバイスが電子部品販売を開始[1]
  24. 東京エレクトロンデバイスの全株式を取得[5]
  25. 東京エレクトロン相模と東京エレクトロン東北を合併[1]
  26. 東京エレクトロン佐賀と東京エレクトロン九州を合併[1]
  27. Tokyo Electron FE Koreaを設立[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東京エレクトロン1993年3月期売上高1,539億円売上高当期純利益率1.1%
就任年社長氏名役職名
久保徳雄
小高敏夫
吉田稔
小高敏夫
井上皓
歴史詳細を読む東京エレクトロン研究所の設立と商社からメーカーへの転換
転換期

1994年〜Tokyo Electron Europe設立と海外販売の直販体制化

  1. TEL AmericaをTokyo Electron Americaに商号変更[4]
  2. 枚葉CVD装置の初号機を出荷[4]
  3. Tokyo Electron Europe Ltd. を設立[5]
  4. オースティン拠点の直販化[8]
  5. 初の海外開発・製造拠点Tokyo Electron Oregonを設立[4]
  6. 東京エレクトロン九州大津事業所を開設[4]
  7. Tokyo Electron Massachusettsを設立[4]
  8. Tokyo Electron Texasを設立[4]
  9. Tokyo Electron Taiwanを設立[1]
  10. 東京エレクトロン宮城を設立（松島事業所）[4]
  11. バリー・ラポーゾ氏が米国法人社長に就任[9]
  12. 山梨・穂坂地区に300mm対応プロセステクノロジーセンターが完成[4]
  13. 取締役会と執行体の機能を分離[4]
  14. ストックオプション制度を導入[4]
  15. Tokyo Electron Arizona, LLC を設立[5]
  16. 東京証券取引所の業種を商業から電気機器へ変更[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東京エレクトロン1999年3月期売上高3,138億円売上高当期純利益率0.6%
就任年社長氏名役職名
井上皓
東哲郎
歴史詳細を読むTokyo Electron Europe設立と海外販売の直販体制化
成熟期

2000年〜Supercritical・Timbre買収と太陽光パネル製造装置への参入

  1. コータ/デベロッパ「CLEAN TRACK ACT 8」が1,000台出荷[4]
  2. 日経225銘柄に採用[4]
  3. Supercritical Systems, Inc.の全株式を取得[10]
  4. Timbre Technologies, Inc.の全株式を取得[10]
  5. 東京エレクトロン山梨と東京エレクトロン宮城を合併（東京エレクトロンAT）[1]
  6. 東京エレクトロンソフトウェア・テクノロジーズを設立[4]
  7. 産学共同研究開発のAlbany NanoTechプログラムに参加[4]
  8. 中国にTokyo Electron (Shanghai) Logistic Centerを設立[1]
  9. 東京エレクトロンデバイスを東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  10. Tokyo Electron （Shanghai） Ltd. を設立[10]
  11. TEL Technology Center, America, LLCを設立[10]
  12. 東京エレクトロンリースと東京エレクトロンロジスティクスを合併[1]
  13. 東京エレクトロンATと東京エレクトロン東北を合併[1]
  14. Tokyo Electron U.S. Holdingsを設立[1]
  15. 米国Epion社を買収（TEL Epion）[4]
  16. Tokyo Electron Korea Solutionを設立[4]
  17. 米国にTEL Venture Capitalを設立[11]
  18. 人材育成の社内機関「TEL UNIVERSITY」を設立[4]
  19. Tokyo Electron Indiaを設立[4]
  20. 太陽光パネル製造装置事業に参入[4]
  21. 営業赤字・純損失を計上[5]
  22. 東京エレクトロン宮城を設立[1]
  23. 中国にTokyo Electron (Kunshan)を設立[11]
  24. 東京エレクトロンATの商号を東京エレクトロン山梨に変更[1]
  25. 米国NEXX Systems社を買収（TEL NEXX）[4]
  26. 米国FSI International社を買収（TEL FSI）[4]
  27. アイルランドMagnetic Solutions社を買収[4]
  28. Tokyo Electron Singaporeを設立[1]
  29. Oerlikon Solar Holding の全株式を取得（太陽光パネル製造装置事業）[12]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
東京エレクトロン2012年3月期売上高6,330億円売上高当期純利益率5.8%
就任年社長氏名役職名
東哲郎
佐藤潔
竹中博司
歴史詳細を読むSupercritical・Timbre買収と太陽光パネル製造装置への参入
転換期

2013年〜Applied Materials統合の破談と太陽光パネル装置からの撤退

  1. 国連グローバル・コンパクトに参加[4]
  2. 東京エレクトロン技術研究所を合併[11]
  3. アプライドマテリアルズと経営統合[13]
  4. 枚葉洗浄装置「CELLESTA -i MD」が半導体・オブ・ザ・イヤーでグランプリ[4]
  5. 枚葉成膜装置「Triase+ EX-II TiN」が累計250チャンバー出荷[4]
  6. 太陽光パネル製造装置（PVE）事業からの撤退を決定[12]
  7. 東京エレクトロンデバイス株を一部売却（持分法適用関連会社へ）[1]
  8. TOKYO ELECTRON House of Creativity（東北大学知の館）が竣工[4]
  9. コーポレートガバナンス・ガイドラインを制定[4]
  10. 中期経営計画と財務モデルを策定[4]
  11. Applied Materials, Inc.との経営統合契約を解約[14]
  12. 東京エレクトロン宮城がエッチング装置チャンバー5,000台出荷[4]
  13. 産学官連携功労者表彰で内閣総理大臣賞を受賞[4]
  14. 東京エレクトロン山梨と東京エレクトロンTSを合併[11]
  15. 東京エレクトロン山梨と東京エレクトロン東北を合併[1]
  16. Tokyo Electron (Malaysia)を設立[4]
  17. 米国BRIDGとパートナーシップを提携[4]
  18. TEL Manufacturing and Engineering of Americaを設立[4]
  19. 業務執行会議を新設[15]
  20. TOPIX Core30の構成銘柄に選定[4]
  21. サプライチェーンイニシアティブ「E-COMPASS」を立ち上げ[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
東京エレクトロン2021年3月期売上高13,991億円売上高営業利益率22.9%
就任年社長氏名役職名
竹中博司
東哲郎
河合利樹
歴史詳細を読むApplied Materials統合の破談と太陽光パネル装置からの撤退
安定成長期

2022年〜FY2027目標の中期経営計画と合志・宮城の開発生産新棟

  1. 新ビジョンとコーポレートメッセージ「Technology Enabling Life」を発表[4]
  2. コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー2021で大賞を受賞[4]
  3. 東京エレクトロン九州 合志事業所に新開発棟の建設を決定[16]
  4. 合志と大和町への開発棟新設
  5. 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
  6. 新中期経営計画を発表（FY2027目標）[17]
  7. 創立60周年[4]
  8. 東京エレクトロン宮城 生産新棟の建設を発表[18]
  9. 東京エレクトロン九州 合志事業所の新開発棟（プロセス開発棟）が竣工[19]
  10. 政策保有株式の一部売却を決議[20]
  11. 石田博之氏が代表取締役副社長に就任[21]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
東京エレクトロン2026年3月期売上高24,435億円売上高営業利益率25.6%
歴史詳細を読むFY2027目標の中期経営計画と合志・宮城の開発生産新棟
出典・参考21件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月16日）
  • [2]異端の男とその一族 火の玉集団・東京エレクトロンの奇跡（1982年4月）
  • [3]異端の男とその一族 ： 火の玉集団・東京エレクトロンの奇跡, 1982年4月
  • [4]東京エレクトロン 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]有価証券報告書
  • [6]日経ビジネス（1982年5月31日）
  • [7]日経ビジネス「超商社、超メーカー大いなる野望」（1984年4月26日）
  • [8]日経ビジネス（1995年1月2日）
  • [9]日経ビジネス（2000年10月9日）
  • [10]東京エレクトロン 有価証券報告書 第43期（2006年3月期）「沿革」（2006年3月）
  • [11]有価証券報告書 第55期（2018年6月19日）
  • [12]IR（プレスリリース・決算説明資料など）
  • [13]東京エレクトロン 有価証券報告書 第51期（2014年3月期）【経営上の重要な契約等】（2014年3月）
  • [14]東京エレクトロン 有価証券報告書 第52期（2015年3月期）【経営上の重要な契約等】【重要な後発事象】（2015年3月）
  • [15]有価証券報告書 第57期（2020年6月23日）
  • [16]東京エレクトロン 有価証券報告書 第59期（2022年3月期）【設備の新設、除却等の計画】（2022年3月）
  • [17]東京エレクトロン 決算説明会 質疑応答・IR Day）（2022年6月）
  • [18]東京エレクトロン ニュースリリース「東京エレクトロン宮城 生産新棟建設のお知らせ」（2025年2月6日）
  • [19]IR（プレスリリース 2025年10月15日）
  • [20]臨時報告書
  • [21]東京エレクトロン「代表取締役の異動に関するお知らせ」（2026年4月6日）

同業他社の状況（半導体製造装置）

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最終改定: 2026年10月