semiconductor

東京エレクトロンの歴史探究

TBSの全額出資により設立された半導体製造装置メーカー
1964年〜2022年
売上高: 億円
■単体 | ■連結
20038億円
2022.3 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
4370億円
2022.3 | 当期純利益
出所・注釈
1965年

フェアチャイルドと代理店契約を締結

半導体装置メーカーという独自の業態を突き進む契機に

1964年
フェアチャイルドと代理店契約を締結
1968年
米社と合弁会社テルサームコを設立
1970年
テルメック（韮崎製作所）に出資
1972年
TOKYO ELECTRON AMERICA, INC.を設立
小高（東京エレクトロン・）
いよいよICの時代が始まります。アメリカでは、すでにIC時代が始まっています。遅くとも2〜3年のうちに、日本も必ずそうなるでしょう。わが社は今後、ICに焦点を絞るべきです。したがって、テスターも、トランジスタやダイオード用ではなく、ICテスターでなければ妙味はありません。ICテスターの市場は、おそらく爆発的に伸びると思います。
1982 異端の男とその一族
まとめ
1963年〜1972年
売上高: 億円
■単体 | ■連結
126億円
1972.9 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
0.79億円
1972.9 | 当期純利益
出所・注釈
1973年
海外展開

民生品の輸出業務を縮小

創業から10年間の東京エレクトロンはカーラジオ、電卓、カーステレオのOEMを手がける電機商社として業容を拡大したが、1973年のオイルショックによって、これらの在庫が積み上がり業績が悪化。

そこで、当時成長しつつあった半導体製造装置に特化する代わりに、家電などの不採算部門からの撤退を決めて事業の選択と集中を遂行した。

ただし、撤退部門は東京エレクトロンの売上高の60%を占める主力事業であったため、段階的な撤退作戦を遂行。社内の士気を下げないように撤退部門にはエース社員を投入するなどの配慮をした。

1980年 06月
株式上場

東京証券取引所第2部に株式上場

DRAMの需要増加とともに、東京エレクトロンの半導体製造装置の需要も増加。東京証券取引所へ株式上場を果たした

1986年 12月

ラムリサーチとの合弁会社を取得

半導体不況期に合弁会社を買取り、半導体製造装置のラインナップを拡大

1984年
テルメックを合併
1987年
テル・ラムの全株式を取得
1988年
テル・サームコの全株式を取得
1989年
売上世界No.1の半導体製造装置メーカーに
まとめ
1973年〜1993年
売上高: 億円
■単体 | ■連結
n/a億円
1993.3 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
n/a億円
1993.3 | 当期純利益
出所・注釈
1998年

取締役会改革を実施

株主重視の経営を開始。日本企業として早い段階で取締役会の改革を遂行

1998年
取締役と執行役を分離
1999年
代表取締役の個別報酬開示
1999年
新株予約権による役員へのインセンティブ付与
2000年
指名委員会を設置(社長は委員から除外)
まとめ
1994年〜2011年
売上高: 億円
■単体 | ■連結
6687億円
2011.3 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
719億円
2011.3 | 当期純利益
出所・注釈
2012年 03月

Oerlikon Solar社を買収。買収を積極化

太陽光パネル製造装置と半導体洗浄装置に買収を通じて参入。このうち太陽光は巨額特損を計上して撤退へ

2012年03月
欧Oerlikon Solar社の買収発表(225億円)
2012年03月
米NEXX Systems, Inc.社の買収発表(64億円)
2012年08月
米FSI International, Inc.社の買収発表(197億円)
2013年02月
Oerlikon社とNEXX社を中心に減損損失(469億円)
2014年04月
太陽光パネル装置事業から撤退決定
2015年09月
Applied Materials, Incとの統合を撤回
2018年04月
NEXX Systems, Inc.の株式譲渡を発表
まとめ
2012年〜2014年
売上高: 億円
■単体 | ■連結
6121億円
2014.3 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
-194億円
2014.3 | 当期純利益
出所・注釈
2015年 07月

中期経営計画を策定。半導体製造装置に集中投資

半導体製造装置への集中投資を実施。研究開発費の積極投資で半導体の市況好調の波に乗る

2015年07月
中期経営計画を発表(-FY2020)
2016年03月
年間研究開発費 838億円
2017年03月
年間研究開発費 971億円
2018年03月
年間研究開発費 1139億円
2019年03月
年間研究開発費 1202億円
2020年03月
年間研究開発費 1366億円
2022年03月
大幅な増収増益
まとめ
2015年〜2023年
売上高: 億円
■単体 | ■連結
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
出所・注釈
the-shashi.com