東京エレクトロンの歴史

Updated
結果

東京エレクトロンの長期業績

1970年〜2024年
売上高
■単体 | ■連結 (単位:億円)
18,305億円
売上高:2024/3
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結
19.8%
利益率:2024/3
CF

キャッシュフローの長期推移

連結優先
営業CF
単位:億円
投資CF
単位:億円
財務CF
単位:億円
PL

売上高の長期推移

売上高・売上収益ベース(連結優先)| 単位:億円
PL

税引後利益の長期推移

税引後利益・当期純利益・当期利益ベース(連結優先)| 単位:億円
1965年
フェアチャイルドと代理店契約を締結・半導体製造装置に参入

1965年に米国の半導体メーカー(半導体製造装置も内製化)であるフェアチャイルド社と代理店契約を締結。同社開発したICテスターの輸入販売を開始した。東京エレクトロンとしては半導体製造装置に参入する足掛かりとなったが、当初は輸入販売(商社事業)が主軸であり、開発および製造には関与しなかった。

日本国内ではアドバンテストが1972年にICテスターを国産化によって開発しており、輸入品では東京レクトロン、国産品ではアドバンテストが競合関係にあった。

証言
小高(東京エレクトロン・)

いよいよICの時代が始まります。アメリカでは、すでにIC時代が始まっています。遅くとも2〜3年のうちに、日本も必ずそうなるでしょう。わが社は今後、ICに焦点を絞るべきです。したがって、テスターも、トランジスタやダイオード用ではなく、ICテスターでなければ妙味はありません。ICテスターの市場は、おそらく爆発的に伸びると思います。

1968年
合弁会社テルサームコを設立
1968年
米社と合弁会社テルサームコを設立
1970年
テルメック(韮崎製作所)に出資
1972年
TOKYO ELECTRON AMERICA, INC.を設立
1973年
山梨事業所を新設
1975年
民生品の輸出業務を縮小

創業から10年間の東京エレクトロンはカーラジオ、電卓、カーステレオのOEMを手がける電機商社として業容を拡大したが、1973年のオイルショックによって、これらの在庫が積み上がり業績が悪化。

そこで、当時成長しつつあった半導体製造装置に特化する代わりに、家電などの不採算部門からの撤退を決めて事業の選択と集中を遂行した。

ただし、撤退部門は東京エレクトロンの売上高の60%を占める主力事業であったため、段階的な撤退作戦を遂行。社内の士気を下げないように撤退部門にはエース社員を投入するなどの配慮をした。

業績
東京エレクトロン | 1976年9月期(単体)
売上高
244
億円
当期純利益
3.44
億円
1978年
東京エレクトロン株式会社に商号変更

「株式会社東京エレクトロン研究所」から「東京エレクトロン株式会社」に商号変更

業績
東京エレクトロン | 1979年9月期(単体)
売上高
312
億円
当期純利益
8.05
億円
1980年6月
東京証券取引所第2部に株式上場

DRAMの需要増加とともに、東京エレクトロンの半導体製造装置の需要も増加。東京証券取引所へ株式上場を果たした

業績
東京エレクトロン | 1980年9月期(単体)
売上高
445
億円
当期純利益
19
億円
1986年12月
ラムリサーチとの合弁会社を取得

半導体不況期に合弁会社を買取り、半導体製造装置のラインナップを拡大

1984年
テルメックを合併
1987年
テル・ラムの全株式を取得
1988年
テル・サームコの全株式を取得
1989年
売上世界No.1の半導体製造装置メーカーに
業績
東京エレクトロン | 1987年9月期(単体)
売上高
763
億円
当期純利益
6.78
億円
1986年
総合研究所を新設(山梨県韮崎)
1986年
子会社を通じて国内生産拠点を拡充
1986年
テル東北エレクトロニクスを設立
1987年
テル九州を設立
1987年
府中事業所を新設
1986年
総合研究所を新設(山梨県韮崎)
1989年
半導体製造装置メーカーで世界トップ
1994年
枚葉CVD装置を出荷開始
1995年
東京エレクトロン九州で大津事業所を新設
1997年
東京エレクトロン宮城で松島事業所を新設
1998年
取締役会改革を実施

株主重視の経営を開始。日本企業として早い段階で取締役会の改革を遂行

1998年
取締役と執行役を分離
1999年
代表取締役の個別報酬開示
1999年
新株予約権による役員へのインセンティブ付与
2000年
指名委員会を設置(社長は委員から除外)
業績
東京エレクトロン | 1999年3月期(連結)
売上高
3138
億円
当期純利益
18
億円
2003年
東京エレクトロンデバイスの株式を上場
1990年
東京エレクトロンデバイスを発足(電子部品の販売業務を分離)
2003年
東京エレクトロンデバイスの株式を上場
2003年3月
最終赤字に転落
2012年
NEXXおよびFSIを買収(半導体製造装置)
2012年
5月
NEXX Systems, Inc.社の買収(半導体製造装置・メッキ装置)
取得原価 159 億円
2012年
8月
FSI International, Inc.を買収(半導体製造装置・洗浄装置)
取得原価 197 億円
2014年
3月
NEXXで販売不振による減損計上
減損計上(NEXX関連) 50 億円
2014年3月
薄膜太陽光パネル用製造装置で減損計上
2009年
太陽光パネル製造装置に参入
2012年
3月
Oerlikon Solarを買収(太陽光パネル)
のれん発生額 217 億円
2013年
2月
太陽光パネル製造装置事業で減損計上
太陽光パネル関連 減損損失 327 億円
2015年7月
中期経営計画を策定。研究開発に集中投資
2016年1月
河合氏が代表取締役社長に就任
2023年3月
過去最高益を達成

半導体需要の増加によって業界における設備投資が活発化。2023年に東京エレクトロンは過去最高益となる当期純利益4715億円を計上した。

2023年3月期における主な販売先の上位3社は、Intel(売上構成16%)、TSMC(同14%)、Samsung(同12%)。これらの企業の半導体増産とともに、東京エレクトロンも製造装置の販売を拡大した。

東京エレクトロン:主な販売先(2023年3月期)
相手先 本社 販売高 販売構成比
Intel 米国 3576億円 16.2%
TSMC 台湾 3204億円 14.5%
Samsung 韓国 2759億円 12.5%
業績
東京エレクトロン | 2023年3月期(連結)
売上高
22090
億円
当期純利益
4715
億円
従業員数
17204
営業CF
4262
億円
投資CF
-417
億円
財務CF
-2565
億円
2024年11月
研究開発への積極投資

FY2024〜FY2028までの5カ年で合計1.5兆円の研究開発費への投資を決定。

2024年11月
自己株式を取得
内容の正確性、完全性および適時性を保証しません