1964年〜2022年
東京エレクトロン | 売上高
■単体 | ■連結 （単位：億円）
20038億円
2022.3 | 売上高
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結 （単位：%）
4370億円
2022.3 | 当期純利益
出所・注釈
1963年〜
1965年

フェアチャイルドと代理店契約を締結

半導体装置メーカーという独自の業態を突き進む契機に

関係者の証言
小高（東京エレクトロン・）
いよいよICの時代が始まります。アメリカでは、すでにIC時代が始まっています。遅くとも2〜3年のうちに、日本も必ずそうなるでしょう。わが社は今後、ICに焦点を絞るべきです。したがって、テスターも、トランジスタやダイオード用ではなく、ICテスターでなければ妙味はありません。ICテスターの市場は、おそらく爆発的に伸びると思います。
1982 異端の男とその一族
1963年〜1972年
東京エレクトロン | 売上高
■単体 | ■連結 （単位：億円）
126億円
1972.9 | 売上高
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結 （単位：%）
0.79億円
1972.9 | 当期純利益
出所・注釈
1963年
東京エレクトロン研究所を設立
1965年
フェアチャイルドと代理店契約を締結
1973年〜
1973年

民生品の輸出業務を縮小

創業から10年間の東京エレクトロンはカーラジオ、電卓、カーステレオのOEMを手がける電機商社として業容を拡大したが、1973年のオイルショックによって、これらの在庫が積み上がり業績が悪化。

そこで、当時成長しつつあった半導体製造装置に特化する代わりに、家電などの不採算部門からの撤退を決めて事業の選択と集中を遂行した。

ただし、撤退部門は東京エレクトロンの売上高の60%を占める主力事業であったため、段階的な撤退作戦を遂行。社内の士気を下げないように撤退部門にはエース社員を投入するなどの配慮をした。

1980年 06月

東京証券取引所第2部に株式上場

DRAMの需要増加とともに、東京エレクトロンの半導体製造装置の需要も増加。東京証券取引所へ株式上場を果たした

1986年 12月

ラムリサーチとの合弁会社を取得

半導体不況期に合弁会社を買取り、半導体製造装置のラインナップを拡大

1973年〜1993年
東京エレクトロン | 売上高
■単体 | ■連結 （単位：億円）
n/a億円
1993.3 | 売上高
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結 （単位：%）
n/a億円
1993.3 | 当期純利益
出所・注釈
1973年
民生品の輸出業務を縮小
1980年
東京証券取引所第2部に株式上場
1986年
ラムリサーチとの合弁会社を取得
1994年〜
1998年

取締役会改革を実施

株主重視の経営を開始。日本企業として早い段階で取締役会の改革を遂行

1994年〜2011年
東京エレクトロン | 売上高
■単体 | ■連結 （単位：億円）
6687億円
2011.3 | 売上高
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結 （単位：%）
719億円
2011.3 | 当期純利益
出所・注釈
1994年
グローバル直販体制への移行開始
1998年
取締役会改革を実施
2012年〜
2012年 03月

Oerlikon Solar社を買収。買収を積極化

太陽光パネル製造装置と半導体洗浄装置に買収を通じて参入。このうち太陽光は巨額特損を計上して撤退へ

2012年〜2014年
東京エレクトロン | 売上高
■単体 | ■連結 （単位：億円）
6121億円
2014.3 | 売上高
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結 （単位：%）
-194億円
2014.3 | 当期純利益
出所・注釈
2012年
Oerlikon Solar社を買収。買収を積極化
2013年
米アプライドとの経営統合を発表（2015年撤回）
2015年〜
2015年 07月

中期経営計画を策定。半導体製造装置に集中投資

半導体製造装置への集中投資を実施。研究開発費の積極投資で半導体の市況好調の波に乗る

2015年〜2024年
東京エレクトロン | 売上高
■単体 | ■連結 （単位：億円）
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結 （単位：%）
出所・注釈
2015年
中期経営計画を策定。半導体製造装置に集中投資
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