THKの歴史

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沿革

1971年に寺町博氏が東京都目黒区で設立した東邦精工が起源。

1972年にLMガイドの販売を始め、点で接するボールブッシュより荷重が13倍、寿命が2,210倍の直動案内を世に出した。直動案内で1999年時点に国内約7割・海外約6割のシェアを持つ機械要素部品メーカーである。

1971年 1977年 1984年/1985年 1989年 1992年 2007年/2015年 2024年 2026年 東邦精工 1971年設立 テーエチケー 1977年製造部門を買収 THK 1984年商号変更 東洋精工 1985年吸収合併 株式上場 1989年店頭登録 決断 PGM Ballscrews 1992年買収・英国外 リズム 2007年子会社化 決断 TRW L&S事業 2015年欧米で譲受 日本ベアリング桐生 2024年完全子会社化
THK 有価証券報告書「沿革」
THK
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上収益
2,404億円
売上高純利益率
-29.1%
寺町彰博寺町崇史
売上高1,472億円売上高2,177億円売上収益2,404億円純利益率11.8%純利益率10.4%純利益率-29.1%2002/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12
創業期

1971年〜寺町博の東邦精工設立とLMガイドによる直動案内市場の創造

  1. 東邦精工を設立[1]
  2. LMガイド・ボールスプラインの販売を開始[1]
  3. 日新製作所を吸収合併[1]
  4. 宮入バルブ製作所と共同出資でテーエチケーを設立[1]
  5. テーエチケーから製造部門を買収し甲府工場に[1]買収
  6. ボールねじ製造販売を開始[1]
  7. シカゴにTHK Americaを設立[1]
  8. XYテーブルの製造販売を開始[1]
  9. 額面変更のため形式上の存続会社テーエチケーに吸収合併[1]
  10. デュッセルドルフにTHK Europeを設立[1]
  11. 商号をTHKに変更[1]商号変更
  12. 大幸製作所を買収して岐阜工場に[1]買収
  13. 東洋精工を吸収合併し三重工場・山口工場を新設[1]
  14. 大東製機（現 THKインテックス）に資本参加して技術提携[1]
  15. インテリジェントアクチュエータ製造販売を開始[1]
  16. 佐文工業所との共同出資でTHK安田（現 THK新潟）を設立[1]
  17. THK販売を吸収合併[1]
  18. 恵祥有限公司との合弁でTHK TAIWANを設立[1]
  19. 北京市にCNTIC-THK SERVICE CENTERを開設[1]
  20. 株式の店頭公開[1]上場・IPO・市場変更
  21. ベルデックスに資本参加[1]
  22. 山形工場を新設[1]
  23. 三益工業（現 三益THK）に資本参加して技術提携[1]
  24. アイルランドのPGM Ballscrewsを買収[1]買収
  25. アムステルダム市にTHK Europe B.V.を設立[1]
  26. 東伝システム（現 トークシステム）に資本参加[1]
  27. クロスLMガイドの製造販売を開始[1]
  28. 中国・大連THK瓦軸工業を合弁設立[1]
  29. ボールリテーナ入りLMガイドの製造販売を開始[1]
  30. 寺町博氏が代表権のない会長に退き、長男の寺町彰博氏が代表取締役社長に就任[2]社長交代
  31. オハイオ州にTHK Manufacturing of Americaを設立[1]
第1章日本トムソンを去った寺町博氏の東邦精工と、LMガイドを生産する甲府工場
売上高
  • 売上高
THK売上高—
就任年社長氏名役職名
寺町彰博
安定成長期

1998年〜リニアモータの製品化と欧州・中国無錫への生産展開

  1. ボールリテーナ入りLMガイドSHS形の製造販売を開始[3]
  2. リニアモータ製造販売を開始[1]
  3. ボールリテーナ入りLMガイドSRS形の製造販売を開始[3]
  4. エンジスハイムにTHK Manufacturing of Europeを設立[1]
  5. リテーナ入りローラーガイド製造販売を開始[1]
  6. 東京証券取引所市場第一部に上場[1]上場
  7. ボールリテーナ入り高速ボールねじSBN形の製造販売を開始[3]
  8. ローラーリテーナ入りLMガイドSRG形の製造販売を開始[3]
  9. ボールリテーナ入り高負荷ボールねじHBN形の製造販売を開始[3]
  10. ダーディリー市にTHK Franceを設立[1]
  11. 上海市にTHK（上海）国際貿易有限公司を設立[1]
  12. 中国・THK無錫精密工業を設立[1]
  13. 株式交換でTHKインテックスを完全子会社化[1]買収
  14. 大連市にTHK（遼寧）精密工業有限公司を設立[1]
  15. THK基本方針を制定[3]
  16. テクノセンターを開設して技術関連部門を集約[3]
  17. 中国の統括会社THK（中国）投資有限公司を設立[1]
  18. THK LM SYSTEMを設立[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
THK2006年3月期売上高1,584億円売上高経常利益率18.7%
就任年社長氏名役職名
寺町彰博
成熟期

2007年〜リズムの子会社化による自動車部品事業への参入

  1. 免震テーブルTSD型の製造販売を開始[3]
  2. リズム買収で輸送機器参入[1]隣接領域への展開
  3. THK RHYTHM THAILANDを設立[1]
  4. バックニン省にTHK MANUFACTURING OF VIETNAMを設立[1]
  5. ベルデックスの事業をTHKインテックスに譲渡して経営を統合[1]
  6. ナノコントロール（現 THKプレシジョン）に資本参加[3]
  7. THK中国内に技術統括部（R&Dセンター）を設立[3]
  8. THK常州汽車配件を設立[1]
  9. TRW Steering & Suspension（Malaysia）の株式を取得[3]
  10. THK RHYTHM MEXICANAを設立[1]
  11. ボールジョイント製造開発部門をTHKリズムに会社分割で統合[1]
  12. THK（常州）精工有限公司を設立[3]
  13. インド・THK Indiaを設立[1]
  14. THK ASEAN Customer Supportを設立[3]
  15. THKリズム九州をTHKリズムに合併してTHKリズム九州工場に[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
THK2014年3月期売上高1,855億円売上高営業利益率9.4%
就任年社長氏名役職名
寺町彰博
成熟期

2015年〜TRWのL&S事業譲受と寺町崇史社長の就任

  1. 大連THK瓦軸工業を大連経済技術開発区に移転・拡張[1]
  2. TRWのL&S事業譲受[4]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  3. 大邱にSAMICK THKの新工場を設立[3]
  4. 輸送機器統括本部を設立[3]
  5. ダブリン市にTHK CAPITALとTHK FINANCEを設立[1]
  6. TRAホールディングスを設立[1]
  7. 本社を東京都港区芝浦に移転[1]
  8. センシングチェア「ARGUS CHAIR」を発表[3]
  9. 車載用ボールねじDKを初出荷[3]
  10. ミズノとサービスロボット用エアリージャケットを共同開発[3]
  11. 製造業向けIoTサービスOMNIedgeの正式受注を開始[3]
  12. 自律搬送ロボットLifter付きSEED-Moverの製造販売を開始[3]
  13. 吉忠マネキンと共同開発のディスプレイロボットを販売開始[3]
  14. 創立50周年[5]創業
  15. 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
  16. 福岡にTHKソリューションセンターを開設[3]
  17. 寺町崇史氏が代表取締役社長に就任、寺町彰博氏は代表取締役会長CEOへ[6]社長交代
  18. 日本ベアリング桐生を完全子会社化[1]買収
  19. THK LM SYSTEM THAILANDを設立[1]
  20. THKインド スリシティ商品センターを新設[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
THK2025年12月期売上高2,404億円売上高営業利益率6.0%
就任年社長氏名役職名
寺町彰博
寺町崇史
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 6件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年3月18日）
  • [2]日経ビジネス（日経マグロウヒル社）（1982年1月25日）
  • [3]THK 公式サイト「沿革 detail」（2026年10月）
  • [4]THK 有価証券報告書 第42〜46期（2012年3月期〜2016年3月期・連結）（2016年3月）
  • [5]会社IR「第52期」（2021年1月1日）
  • [6]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月