三陽商会の歴史

更新：

沿革

1942年に吉原信之氏が東京府板橋区で開業した個人経営の三陽商会が起源。

1965年に英国バーバリーの国内独占ライセンスを取得し、百貨店の紳士服売場で2000年代に連結売上1,400億円前後を保った。2015年の契約終了後は、自社企画ブランドで売場を埋め直したアパレルメーカーである。

1943年1969年1971年2015年2020年2026年三陽商会1943年設立総合アパレル1969年への転換を開始株式上場1971年東証二部に上場バーバリー契約2015年独占ライセンス終了決断粗利率重視の再生2020年大江社長が着手決断
三陽商会 有価証券報告書「沿革」
三陽商会
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年2月期
連結
売上高
584億円
売上高純利益率
7%
出所：有価証券報告書
田中杉浦岩田大江平林
売上高366億円売上高962億円売上高1,344億円売上高1,391億円売上高676億円売上高584億円純利益率1.6%純利益率3.5%純利益率1.5%純利益率7.5%純利益率-16.9%純利益率7%1968/21971/21976/21981/21986/21991/21996/22001/22006/22011/22016/22021/22026/2
創業期

1942年〜三陽商会の開業とレインコート販売への業態転換

  1. 個人経営三陽商会を開業[1]
  2. 三陽商会を設立[2]
  3. 社名を三陽商会製作所に商号変更[2]商号変更
  4. 本店を中央区に移転、レインコート販売へ業態転換[3]
  5. 三陽商会に商号変更[3]商号変更
  6. 百貨店への販売を開始[4]
  7. 日本ゴム工業のレインコート一手発売元として特約[1]
  8. 東京営業所を開設し営業主体を移転[1]
  9. サンヨーコートから「ダスターコート」を発売[4]
  10. サンヨーコートから「ササールコート」を発売[4]
  11. 本社を移転[3]
  12. 本社ビルを千代田区に新築[2]
第1章針止碍管と研磨砥石を軍需工場へ納めた個人商店と、板橋要町の三陽商会製作所
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
三陽商会1968年12月期売上高67.4億円売上高当期純利益率2.8%
安定成長期

1969年〜東証二部上場とニューヨーク・ミラノの現地法人設立

  1. 本店を東京都新宿区に移転[4]
  2. 本社ビルが竣工[1]
  3. 総合アパレルメーカーへの転換を開始[3]
  4. 東京証券取引所市場第二部に株式上場[2]
  5. スコッチハウス社と契約[4]
  6. 長嶋茂雄氏をCMに起用[4]
  7. 東京証券取引所一部に指定替え[2]
  8. ニューヨークに子会社を設立[2]
  9. 潮見商品センターを新築[2]
  10. ニューヨークに現地縫製工場を設立[2]
  11. 青山ビルを新築[2]
  12. 自社健康保険組合を設立[2]
  13. 潮見ビルを新築[2]
  14. ポール・スチュアート社と契約[4]
  15. 創立50周年記念行事を開催[2]創業
  16. ミラノにサンヨーショウカイミラノを設立[2]
  17. 子会社を設立[2]
  18. セレクトショップ「EPOCA THE SHOP」1号店を開店[4]
  19. 國際三陽を設立[2]
  20. ニューヨークにサンヨーショウカイニューヨークを設立[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
三陽商会1999年12月期売上高1,446億円売上高当期純利益率1.2%
就任年社長氏名役職名
田中和夫
成熟期

2000年〜バーバリー銀座店の開店と三陽時装商貿による中国進出

  1. バーバリー銀座店を開店[3]
  2. 上海に駐在員事務所を開設[4]
  3. 三陽商会60年史「SANYO DNA」を発行[4]
  4. セレクトショップ「LOVELESS」1号店を開店[4]
  5. 中国・三陽時装商貿を設立[2]
  6. 千葉県市川市に「東日本商品センター」を開設[4]
  7. 本社を移転[3]
  8. ポール・スチュアート路面店事業を開始[4]
  9. アジア16カ国における「EVEX by KRIZIA」の商標権を取得[4]
  10. 本社を移転[3]
  11. 設立70周年で企業タグラインを策定[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
三陽商会2014年12月期売上高1,110億円売上高当期純利益率5.7%
就任年社長氏名役職名
田中和夫
杉浦昌彦
転換期

2015年〜バーバリー独占ライセンス終了と大江伸治社長の再生着手

  1. 「SANYO ESSENTIALS」を発売[4]
  2. バーバリーライセンス喪失[3]収益モデル転換
  3. 2度の希望退職と新経営計画経営再建・ターンアラウンド
  4. ルビー・グループの株式を取得[2]
  5. 本社別館を増築しブルークロスビルに改名[2]
  6. 中山雅之社長が就任[3]
  7. RMBファンドの取締役選任提案[3]アクティビスト・株主提案対応
  8. 再生プランによる粗利率への転換[3]リストラ・構造改革
  9. ポール・スチュアートの国内商標権を取得[2]
  10. 連結子会社サンヨーアパレルを吸収合併[2]
  11. プライム市場に移行[2]
  12. 創立80周年[2]創業
  13. 投資有価証券の売却益を計上[5]
  14. 投資有価証券の売却益を計上[5]
  15. 本社ビル用地の一部譲渡を決定[5]
  16. 平林義規氏が社長に就任[5]社長交代
  17. サファイアテラ・キャピタルの株主提案を定時株主総会で否決[5]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
三陽商会2026年2月期売上高584億円売上高営業利益率2.2%
就任年社長氏名役職名
杉浦昌彦
岩田功
大江伸治
平林義規
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
トップページに戻る
出典・参考5件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書 第76期（2019年3月28日）
  • [2]有価証券報告書（2025年5月29日）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]三陽商会 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]臨時報告書

API for AI Agents— 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月