ビックカメラの歴史

会社設立
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株式上場
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1968年
株式会社高崎DPセンターを設立
1980年
ビックカメラを設立
1982年
池袋東口店を開店
1989年
渋谷店を開店
1991年
横浜西口店を開店
1992年
池袋東口駅および池袋本店を開店
1992年
ビックポイントカードを導入しポイントサービスを開始
2001年
なんば店を開店
2001年
有楽町店を開店
2002年
新宿西口店を開店
2003年
名古屋駅西店を開店
2003年
単体売上高2412億円
2005年
宮嶋宏幸が社長就任
2006年
ジャスダック証券取引所に株式を上場
2008年
東京証券取引所市場第一部に株式を上場
2009年
会計の虚偽記載が発覚。監理銘柄へ
2012年
新宿東口新店を開店
2012年
家電量販店コジマの株式50.06%を取得
2020年
日本橋三越に開店
1968年

株式会社高崎DPセンターを設立

ビックカメラの創業者・新井隆司は群馬県高崎に写真フィルムの現像所「高崎DPセンター」を設立した。なお、ビックカメラの有価証券報告書(公式の歴史)からはこの事実には触れられていない。

1980年

ビックカメラを設立

家電量販店事業を本格化するために、池袋店を開店。同時に株式会社ビックカメラを設立した。以後「都心部・駅前・大型店」がビックカメラの出店戦略となった

1982年

池袋東口店を開店

ビックカメラは東京都心部である池袋駅周辺に集中出店を実施した。なお、同じ時期に新宿にはヨドバシカメラが進出するなど、首都圏のターミナル駅を中心に家電量販店の競争が激化する

1989年

渋谷店を開店

ビックカメラはヨドバシカメラという競合が存在する新宿を避けて、渋谷に出店。都心部駅前のターミナル駅への出店を継続する

1991年

横浜西口店を開店

都心部・駅前・大型店という出店戦略を踏襲

1992年

池袋東口駅および池袋本店を開店

都心部・駅前・大型店という出店戦略を踏襲

1992年

ビックポイントカードを導入しポイントサービスを開始

ポイントサービスによる還元により、顧客獲得を目論む

2001年

なんば店を開店

バブル崩壊によって都心部の土地価格が下がったことを受けて、ビックカメラは都心・駅前・大型店の出店攻勢を強化。関西の繁華街である難波に進出し、全国進出を開始する

2001年

有楽町店を開店

経営破綻したそごうが入居していた東京有楽町駅前の読売会館に、ビックカメラを出店。都心部・駅前・大型店という出店戦略を踏襲した

宮嶋宏幸(ビックカメラ社長)の発言
宮嶋宏幸(ビックカメラ社長)の発言

01年から立川、大阪なんば、有楽町、札幌と約半年で4つの旗艦店の出店を担当しました。あの時は言われたことにがむしゃらに取り組んでいました。今の時代では考えられませんが、開店前の1週間は会社に泊まり込んで作業をすることが続きました。同じ働き方を求めてはいませんが、挑戦する姿勢は次世代にも引き継いでいきたい。

2018/12/10日経ビジネス「編集長インタビュー・宮嶋宏幸」
2002年

新宿西口店を開店

都心部・駅前・大型店という出店戦略を踏襲

2003年

名古屋駅西店を開店

名古屋へ進出。都心部・駅前・大型店という出店戦略を踏襲

2003年

単体売上高2412億円

2001年以降のビックカメラの全国進出により同社の知名度が向上。売上高2412億円の巨大小売企業ながらも、非上場企業であったために、そのベールは秘密に包まれていた。そのため、経済雑誌などがビックカメラの成長に注目し始めた

2005年

宮嶋宏幸が社長就任

創業者の新井隆司に代わって、生え抜き社員である宮嶋宏幸がビックカメラの社長に就任。以後、宮嶋氏は2020年の現在に至るまでビックカメラの社長を歴任している。

2006年

ジャスダック証券取引所に株式を上場

2008年

東京証券取引所市場第一部に株式を上場

2009年

会計の虚偽記載が発覚。監理銘柄へ

ビックカメラの上場による公募増資に際して、同社が会計に関する虚偽記載を行なった疑いで、ビックカメラは監理銘柄に指定されて上場廃止の危機に陥る。一連の責任をとり、創業者・新井隆司はビックカメラの会長を退任した。

2012年

新宿東口新店を開店

旧三越新宿店(新宿三越アルコット)に出店。新宿三丁目への進出を果たす

2012年

家電量販店コジマの株式50.06%を取得

ビックカメラは北関東の郊外店を中心に展開していたコジマの株式の過半数を取得。規模を拡大することでメーカーからの仕入れコストの低減を目論む

2020年

日本橋三越に開店

三越創業の地である日本橋店にビックカメラが入居。百貨店の業績不振と、量販店の台頭を象徴する出店となった。なお、三越伊勢丹HDとしては、百貨店から不動産賃貸に舵を切る形となる。

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