アドバンテストの歴史

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沿革

1954年に武田郁夫氏が愛知県豊橋市に設立したタケダ理研工業が起源。

1972年に国産初のLSIテストシステムT320を製品化し、2011年にはVerigyを買収してSoCテスタを取り込んだ。半導体試験装置で世界最大の供給者であり、売上の92%をアジアが占める。

1954年1976年1983年1985年2011年2017年2026年タケダ理研工業1954年豊橋で設立経営再建1976年富士通が救済決断富士通1976年救済支援株式上場1983年上場アドバンテスト1985年商号変更Verigy2011年完全子会社化決断富士通2017年全株式を売却決断
アドバンテスト 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」、アドバンテスト40年のあゆみ
アドバンテスト
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
11,286億円
売上高純利益率
33.3%
出所：有価証券報告書
丸山松野黒江吉田津久井
売上高665億円売上高1,463億円売上高2,539億円売上収益1,621億円売上高11,286億円純利益率10.7%純利益率13.6%純利益率16.3%純利益率4.1%純利益率33.3%1977/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1954年〜タケダ理研工業の設立とコンピュータ計測事業の失敗

  1. タケダ理研工業を設立[1]
  2. 豊橋でタケダ理研工業を創業技術・R&D起点の攻勢
  3. エレクトロニック・カウンタ「TR-124B」がヒット[2]
  4. 本社移転[3]
  5. 本部機構ならびに工場を東京都練馬区旭町に新築移転[1]
  6. 日本初のデジタル電圧計「デジタル・マルチメーター」を発売[2]
  7. ミニコンピュータによる計測器の開発に投資[4]
  8. 行田工場を埼玉県行田市に開設[5]
  9. ICテスタSPAT-1を新製品発表展示会に出展[6]
  10. 国産初のICテスタ「T320」を発売[7]
  11. 本店を東京都練馬区に移転[1]
  12. 不況対策で新規採用者28名を半年間自宅待機[8]
  13. コンピュータ計測事業で失敗・最終赤字に転落赤字転落
  14. 武田郁夫氏が社長を退任し会長へ（社内クーデター）[9]
第1章逓信省の研究所を出た技術者が選んだ計測器ニッチ戦略
売上高
  • 売上高
アドバンテスト売上高—
転換期

1976年〜富士通の救済出資によるICテスタへの集中

  1. 富士通の救済出資救済型M&A・支援受け入れ
  2. デジタル計測器300機種のうち100機種の生産打ち切り[8]
  3. LSI向け検査装置「100MHzテストシステム」を開発[7]
  4. 40MHzメモリ・テスト・システムT-3331を発売[8]
  5. Advantest America, Inc.を米国に設立[1]
  6. 東京証券取引所第2部に上場・再建完了[1]上場
  7. Advantest Europe GmbHをドイツに設立[1]
  8. 本社事務所を東京都新宿区の新宿NSビルに開設[1]
  9. 群馬工場を新設[1]
  10. 半導体テスタ市場世界シェア第1位を獲得[2]
  11. 東京証券取引所市場第一部に株式上場[1]
  12. 商号をアドバンテストに変更[4]商号変更
  13. 群馬第2工場を群馬県邑楽郡邑楽町に開設[5]
  14. シンガポールにAdvantest (Singapore)を設立[1]
  15. 大利根R&Dセンタ（現埼玉R&Dセンタ）を開設[1]
  16. ICテスト・システムの米国における現地生産を開始[10]
第2章再建の条件として受け入れた5社64%の資本参加と事業の切り捨て
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
アドバンテスト1988年3月期売上高541億円売上高当期純利益率5.6%
安定成長期

1990年〜台湾進出と半導体検査装置の世界シェア約40%

  1. Advantest Taiwan Inc.を台湾に設立[1]
  2. アジア市場の重視を宣言
  3. 1GHzのVLSIテスト・システム「T6691」を発表[2]
  4. 高速メモリテストシステム「T5581」を発売[2]
  5. 半導体検査装置で世界シェア約40%
  6. 群馬R&Dセンターを新設[1]
  7. 日経平均を構成する225銘柄に採用[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
アドバンテスト2000年3月期売上高1,671億円売上高当期純利益率13.3%
成熟期

2001年〜NYSE上場と市況悪化による赤字転落

  1. 群馬R&Dセンタ2号館が完成[1]
  2. ニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場[1]上場
  3. 北九州R&Dセンターを新設[1]
  4. SoC向けテスト・システム「T2000」を発売[2]
  5. 日本エンジニアリングを経営統合[2]
  6. 本社事務所を東京都千代田区の新丸の内センタービルディングに移転[1]
  7. 仙台工場Ａ館をアドバンテスト研究所敷地内に開設[5]
  8. Credence Systemsを買収[2]買収
  9. 市況悪化により赤字転落[11]赤字転落
  10. アドバンテストマニュファクチャリング・カスタマサポートを吸収合併[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
アドバンテスト2010年3月期売上高532億円売上高当期純利益率-21.6%
就任年社長氏名役職名
丸山利雄
松野晴夫
低迷期

2011年〜Verigyの完全子会社化と3期連続の赤字

  1. Verigy買収[1]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  2. 総額250億円の国内無担保社債を発行[12]
  3. 米国W2BI.COMを買収[2]買収
  4. 3期連続の赤字転落[11]赤字転落
  5. 日本エンジニアリングを吸収合併[13]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
アドバンテスト2016年3月期売上高1,621億円売上高営業利益率7.8%
就任年社長氏名役職名
松野晴夫
黒江真一郎
急成長期

2017年〜富士通の全株式売却と中期経営計画MTP3

  1. 富士通との資本関係解消[14]資本提携・政策保有
  2. グランドデザインおよび中長期経営方針を発表[2]
  3. 本社を移転[3]
  4. 米国Astronicsのシステムレベルテスト事業を譲受[2]
  5. 米国Essaiを買収[2]買収
  6. 米国PDF Solutionsと業務提携[2]
  7. 「V93000 EXA Scale」を発表[2]
  8. プローブ・カード事業を譲渡[15]
  9. 第2期中期経営計画（MTP2）を発表[2]
  10. 米国R&D Altanovaを買収[2]買収
  11. 「ESG行動計画」を策定[2]
  12. イタリアCREAを買収[2]買収
  13. 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
  14. 台湾Shin Puuを買収[2]買収
  15. 市況好転により過去最高益を達成
  16. Douglas Lefever氏がGroup CEOに就任[2]
  17. 中期計画「MTP3」始動大型設備投資
  18. 2031年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債を発行[16]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
アドバンテスト2026年3月期売上高11,286億円売上高営業利益率44.2%
就任年社長氏名役職名
黒江真一郎
吉田芳明
津久井幸一
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考16件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月25日）
  • [2]アドバンテスト 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]アドバンテスト 有価証券報告書 第83期（2025年3月期）【沿革】（2025年3月）
  • [5]有価証券報告書 第70期（2012年6月27日）
  • [6]アドバンテスト40年のあゆみ 先端技術を先端で支える2章 システム計測への展開（1994年）
  • [7]日経ビジネス「武田郁夫氏（タケダ理研元社長）兵を語る 技術を過信、経営怠った」（1983年5月30日）
  • [8]アドバンテスト40年のあゆみ 先端技術を先端で支える3章 新しい体制で、新たなスタート（1994年）
  • [9]日経ビジネス（1983年5月30日）
  • [10]アドバンテスト40年のあゆみ 先端技術を先端で支える5章 グローバル企業への挑戦（1994年）
  • [11]アドバンテスト「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）」（2026年4月27日）
  • [12]有価証券報告書 第71期（2013年6月27日）
  • [13]会社IR「第72期 報告書」（2024年）
  • [14]富士通「ファナック株式及びアドバンテスト株式売却に関するお知らせ（東京証券取引所におけるToSTNeT-2による売却）」（2005年2月22日）
  • [15]有価証券報告書 第80期（2022年6月22日）
  • [16]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月