三井ハイテックの歴史

更新：

沿革

1949年に安川電機を退職した三井孝昭氏が福岡県八幡市で始めた金型の製造販売が起源。

1966年にICリードフレームをプレスで打ち抜く方式へ切り替え、量産費用を10分の1へ削減した。EV駆動モーター用モーターコアで世界シェア6割超を持つ精密部品メーカーである。

1949年 1957年 1984年 1984年 1991年 2017年 2026年 三井孝昭（個人） 1949年金型で創業 三井工作所 1957年法人設立 三井ハイテック 1984年商号変更 株式上場 1984年上場 三井電器 1991年設立 三井ハイテック 2017年三井電器を吸収 三井電器 2017年取得
三井ハイテック 有価証券報告書「沿革」
三井ハイテック
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年1月期
連結
売上高
2,183億円
売上高純利益率
1.5%
坂上三井
売上高21億円売上高464億円売上高641億円売上高2,183億円純利益率-14.3%純利益率2.6%純利益率2.8%純利益率1.5%1976/11981/11986/11991/11996/12001/12006/12011/12016/12021/12026/1
創業期

1949年〜三井孝昭の金型製造と三井工作所の設立

  1. 創業者三井孝昭が金型の製造販売業を開始[1]
  2. 自社製平面研削盤1号機を製作[1]
  3. 熱処理後総研削仕上げ金型1号機を納入[1]
  4. 三井工作所を設立[1]
  5. タングステンカーバイド金型（ノッチング型）を開発[1]
  6. タングステンカーバイド金型の量産化に成功[2]
  7. モーターコア用タングステンカーバイド精密順送り金型の製造販売を開始[1]
  8. 小嶺工場を新設[1]
  9. 平面研削盤の量産化体制を整え外販を開始[3]
  10. ICリードフレーム打抜き用のタングステンカーバイド試作金型を開発[1]
  11. シカゴ事務所を開設[1]
第1章安川電機を辞めた三井孝昭氏の八幡の金型製造と、売上50万円から始めた総研削仕上げ
売上高
  • 売上高
三井ハイテック売上高—
急成長期

1969年〜ICリードフレームへの参入と三井ハイテックへの改称

  1. ICリードフレームの製造販売を開始[1]
  2. インターナショナル・リードフレーム・コーポレーションを設立[1]
  3. ミツイ・マニュファクチュアリングを設立[1]
  4. ミツイ・マニュファクチュアリング（ホンコン）を設立[1]
  5. MACシステム（積層鉄芯金型内自動結束装置）を開発[1]
  6. 1450SPMの超高速金型を開発[1]
  7. ICリードフレームのめっき事業に参入[1]
  8. 自動連続スポットめっき装置を開発[1]
  9. インターナショナル・リードフレーム・コーポレーションを設立[1]
  10. 米国イリノイ州に子会社ミツイ・プレシジョン・マシーナリーを設立[1]
  11. 商号を三井ハイテックに変更[1]商号変更
  12. IC組立事業に参入[1]
  13. 福岡証券取引所に株式を上場[1]上場
  14. エッチング方式によるICリードフレームの量産を開始[1]
  15. 東京証券取引所市場第二部に株式を上場[1]上場
  16. マレーシアに子会社ミツイ・ハイテック（マレーシア）を設立[1]
  17. 金型部品の外販を開始[1]
  18. 三井電器を子会社化[1]買収
  19. 東京証券取引所市場第一部に株式を上場[1]上場
  20. 中国に北京事務所を開設[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
三井ハイテック1985年1月期売上高291億円売上高経常利益率14.4%

1994年〜三井孝昭の会長兼社長復帰と取締役会改革

  1. 荒川勇二の社外監査役招へい[4]不祥事・信頼回復
  2. 荒川勇二氏を社外監査役に招聘[4]
  3. 取締役会改革に着手[4]
  4. 三井高科技（天津）有限公司を設立[1]
  5. 中国に子会社三井高科技（上海）を設立[1]
  6. シンガポールに子会社ミツイ・アジア・ヘッドクォーターズを設立[1]
  7. ハイブリッドカー搭載用モーターコア打抜き用金型を開発[1]
  8. 米国に子会社エムエイチティ・アメリカ・ホールディングスを設立[1]
  9. 台湾に子会社ミツイ・ハイテック（タイワン）を設立[1]
  10. インターナショナル・リードフレームをミツイ・ハイテック（USA）に商号変更[1]商号変更
  11. イタリアにミラノ事務所を開設[1]
  12. タイに子会社ミツイ・ハイテック（タイランド）を設立[1]
  13. MACシステムによる直径2.7mmの極小コアの製造技術を開発[1]
  14. 三井高科技（広東）有限公司を設立[1]
  15. 三井スタンピングを設立[1]
  16. 門司税関から特定輸出業者として認定[1]
  17. Magnet Mold®の商標登録[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
三井ハイテック2014年1月期売上高606億円売上高経常利益率5.4%
就任年社長氏名役職名
坂上隆紀
三井康誠
安定成長期

2015年〜三井電器の吸収合併とEV向けモーターコアの海外展開

  1. ミツイ・ハイテックを設立[1]
  2. 三井電器を吸収合併し阿蘇事業所に商号変更[1]商号変更
  3. ポーランドにミツイ・ハイテック（ヨーロッパ）を設立[1]
  4. ドイツにフランクフルト駐在員事務所を開設[1]
  5. 岐阜事業所を開設[1]
  6. 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
  7. ミツイ・ハイテック ノースアメリカを設立[1]
  8. 三井高科技(香港)が特定子会社から離脱[5]
  9. ミツイ・ハイテック ドイチュランドを設立[1]
  10. 欧州で減損損失と欧州事業損失を計上[5]損失計上
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
三井ハイテック2026年1月期売上高2,183億円売上高営業利益率5.8%
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
The社史トップページに戻る
出典・参考 5件
出典・参考
  • [1]三井ハイテック 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]証券 37(10)「株式会社三井ハイテック」（新規上場会社紹介）（1985年）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]日経ビジネス「型破り監査役が引っ張る三井ハイテックの取締役会改造計画」（1997年4月14日）
  • [5]臨時報告書

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月