高島屋の歴史

江戸時代後期に、飯田新七が木綿による古着商を創業。以後、1987年まで、飯田家が同族企業として高島屋の経営を担った。

明治維新によって舶来品が日本に輸入される時代が到来したことを受けて、飯田家も輸入品の取り扱いを本格化。米国のスミスベーカーとの取引を開始するなど、西洋の文化を取り入れるようになった。

南海電鉄のターミナル駅である難波に進出。難波駅は南海電鉄と、地下鉄御堂筋線の乗換駅として発展を遂げ、2020年の現在に至るまで大阪店は高島屋の売上no.1の旗艦店となっている。なお、2019年2期の大阪店の売上高は1,472億円

東京への本格進出を図るため、東京日本橋店を開業。土地と建物を日本生命から賃貸することで東京進出を果たす。なお、1960年代までは日本生命のオフィスと高島屋の百貨店がビル内に併設されていた。なお、2019年2期の日本橋店の売上高は1,307億円

高島屋は烏丸にあった店舗を河原町に移転。なお、阪急が河原町に直接乗り入れを果たすのは1963年であり、高島屋は河原町が本格的に発展する前に進出する形となった。なお、2020年時点で百貨店建物の一部を阪急系の企業が所有しており、高島屋は賃料を支払っている。2019年2期の京都店の売上高は903億円

横浜高島屋を設立し、横浜駅前に高島屋を新設した。なお、進出にあたっては横浜の地元鉄道会社である相模鉄道と提携し、進出先となる横浜駅前の土地を確保する。なお、2019年2期の横浜店の売上高は1325億円であり、高島屋の主要店舗の一つ

高島屋は二子玉川に日本初の本格的な郊外型ショッピングセンターを開業。自動車社会の到来を見据えて、マイカーで訪問できる新しい形の百貨店として、高島屋玉川店を開業した。なお、開発には高島屋の子会社「東神開発」が関わっており、2020年時点の現在も同社はショッピングセンター向けのデベロッパーとして高収益企業として好調な業績を維持している。

1981年に1月26日号の日経新聞は朝刊記事で「高島屋株10.4%をダイエー取得か」という憶測記事を掲載し、高島屋とダイエーとの提携のウワサが広まった。これに対して、ダイエーは高島屋の株時期取得に前向きであったが、高島屋創業家の飯田新一（高島屋・当時社長）は「株取得なんて依頼していない。そのつもりはない」という旨をコメントして対応した。なお、高島屋の社内にはダイエー提携の賛成派と反対派が存在し、熾烈な社内抗争が発生し、役員の分裂が起こる。

創業以来、高島屋は飯田家によって経営されてきたが、1987年に高島屋の生え抜き社員である日高が社長に就任。オーナーカンパニーに終止符を打った。

高島屋は全国各地に合弁や、地元企業との提携という形で百貨店を新設。この結果、売上高1兆円を達成した

高島屋はグループ再編を行うため、横浜高島屋などの地域法人を相次いで合併。連結決算で１兆円を突破する

高島屋は旧国鉄の貨物ターミナル跡地に新宿店を新設し、長年の懸案であった新宿進出を果たす。ただし、土地は旧国鉄系の事業団が保有しており、高島屋は年間120億円に及ぶ賃料負担が課せられた。このため、高島屋は新宿店について年間1600億円の売上高目標を据えた。

名古屋駅前に高層ビルが建設されたのに合わせて、名古屋駅直結のジェイアール東海高島屋を開業。名古屋地区における百貨店の中心は「栄・矢場町」であり名古屋駅から地下鉄で5分の距離にあったが、高島屋の名古屋進出によって名古屋商圏の中心が「栄から名駅」に移動するきっかけとなる。

百貨店業界を取り巻く競争環境の悪化を踏まえて、高島屋はエイチツーオーリテイリング（阪急阪神百貨店）との提携を発表するものの、2010年に提携そのものを撤回した。このため、百貨店の主要企業の中で、高島屋だけが単独路線を貫く形となる。

1996年の高島屋新宿店の開業当初は年商1600億円を目標としていたが、2013年の時点での売上高は637億円に過ぎず、売上高が伸び悩む形であった。加えて、年間70億円にも及ぶ賃料負担が重くのしかかり、新宿店の経営を困難にした。このため、高島屋は新宿店の賃料負担を低下させるために、1000億円を投資して新宿店の一部式を取得する方針を決め、2017年には完全に自社保有となり賃料負担から解放される。

2010年代を通じて高島屋は賃料負担を低減し、2005年に460億円だった年間不動産賃料は2020年に242億円へと抑制。賃料負担の低減によって、コスト構造の改善が進んでいる。