1960〜2023
売上高: 億円
■単体 | ■連結
4434億円
2023.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
278億円
2023.2 | 当期純利益
1831
創業

京都烏丸で古着商を創業

江戸時代後期に、飯田新七が木綿による古着商を創業。以後、1987年まで、飯田家が同族企業として高島屋の経営を担った

1831年
京都烏丸で古着商を創業
1855年
古着商から呉服商に業態転換
1876年
米スミス・ベーカー商会と取引開始
1909年
高島屋飯田合名会社を設立
1913年
京都烏丸店を開店
1913年
東京伝馬町店を開店
1919年08月
株式会社高島屋呉服店を設立
1876

アメリカの商社スミス・ベーカー商会来店

明治維新によって舶来品が日本に輸入される時代が到来したことを受けて、飯田家も輸入品の取り扱いを本格化。米国のスミスベーカーとの取引を開始するなど、西洋の文化を取り入れるようになった。

まとめ
古着商として江戸時代に創業。明治時代には舶来品の輸入業務に従事
1831〜1929
売上不明
■単体 | ■連結
利益率不明
○単体 | ○連結
1930 12月

商号を高島屋に変更。百貨店に本格進出

大阪堺筋への百貨店の出店で失敗。立地の良いターミナル駅に絞り、賃貸型で出店。高島屋が百貨店として認知される転換点となった

1922年02月
堺筋長堀筋に大阪店を開業
0.3万m2
売場面積
1930年12月
大阪店を開業(南海難波駅)
3.3万m2
売場面積
1933年03月
日本橋店の開業(東京日本橋)
2.9万m2
売場面積
1949 05月
株式上場

東京証券取引所に株式上場

1950 10月

京都店を河原町に移転

1950年10月
京都店を河原町に移転
0.4万m2
売場面積
1952年08月
京都の旧烏丸店を売却
1974年10月
京都店(河原町)を増床
3.2万m2
増床後売場面積
1955 11月

新宿進出計画が頓挫

まとめ
ターミナル駅の百貨店を展開。他社保有の不動産を賃貸することで出店負担を軽減
1930〜1956
売上不明
■単体 | ■連結
利益率不明
○単体 | ○連結
1957

横浜高島屋を合弁設立

横浜高島屋を設立し、横浜駅前に高島屋を新設した。なお、進出にあたっては横浜の地元鉄道会社である相模鉄道と提携し、進出先となる横浜駅前の土地を確保する。なお、2019年2期の横浜店の売上高は1325億円であり、高島屋の主要店舗の一つ

1960 10月

飯田新一氏が社長就任。多店舗展開の長期計画を遂行

国内の地方都市に中規模店を新設。現地の有力企業と合弁方式で展開

1964年04月
米子高島屋を開店
1964年04月
堺店を開店(南海堺駅前)
1.3万m2
売場面積
1970年06月
立川高島屋を開店
1.6万m2
売場面積
1970年11月
大宮高島屋を開店
3.3万m2
売場面積
1973年05月
和歌山店を開店(南海和歌山駅)
0.3万m2
売場面積
1973年05月
岡山高島屋を開店(岡山駅前)
1.7万m2
売場面積
1973年11月
柏高島屋を開店(柏駅前)
1.8万m2
売場面積
1974年11月
泉北高島屋店を開店(泉ヶ丘駅前)
2.4万m2
売場面積
1974年
今治高島屋店を開店
1.3万m2
売場面積
1977年09月
岐阜店を開店(柳ヶ瀬)
3.5万m2
売場面積
1977年10月
高崎店を開店(高崎駅前)
4.2万m2
売場面積
1978年10月
津田沼高島屋店を開店(津田沼駅前)
1.2万m2
売場面積
1979年02月
連結売上高5000億円を突破
5407億円
連結売上高
1980年03月
地方子会社の赤字が課題に
1546億円
子会社への債務保証額
まとめ
多店舗展開を本格化。地方や都市郊外にも進出
1957〜1968
売上高: 億円
■単体 | ■連結
992億円
1968.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
12.9億円
1968.2 | 当期純利益
1969

高島屋玉川店を開業

高島屋は二子玉川に日本初の本格的な郊外型ショッピングセンターを開業。自動車社会の到来を見据えて、マイカーで訪問できる新しい形の百貨店として、高島屋玉川店を開業した。なお、開発には高島屋の子会社「東神開発」が関わっており、2020年時点の現在も同社はショッピングセンター向けのデベロッパーとして高収益企業として好調な業績を維持している。

1963年12月
東神開発株式会社を設立
1969年11月
高島屋玉川店を開業
2万m2
敷地面積
1973 08月

高島屋友の会を発足

1960年
信用販売を開始
1973年08月
株式会社高島屋友の会を設立
1986年08月
高島屋クレジット株式会社を設立
1981

ダイエー提携破断

1981年に1月26日号の日経新聞は朝刊記事で「高島屋株10.4%をダイエー取得か」という憶測記事を掲載し、高島屋とダイエーとの提携のウワサが広まった。これに対して、ダイエーは高島屋の株時期取得に前向きであったが、高島屋創業家の飯田新一(高島屋・当時社長)は「株取得なんて依頼していない。そのつもりはない」という旨をコメントして対応した。なお、高島屋の社内にはダイエー提携の賛成派と反対派が存在し、熾烈な社内抗争が発生し、役員の分裂が起こる。

まとめ
大店法の施行を受けて新業態ショッピングセンターに進出
1969〜1986
売上高: 億円
■単体 | ■連結
n/a億円
1986.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
n/a億円
1986.2 | 当期純利益
1987

日高氏が社長就任

創業以来、高島屋は飯田家によって経営されてきたが、1987年に高島屋の生え抜き社員である日高氏が社長に就任。オーナーカンパニーに終止符を打った。

1988年04月
日高氏が社長就任
1988年08月
不採算店の閉鎖(津田沼店)
70億円
津田沼店の累損
1991年03月
長期経営計画21世紀ビジョンを策定
3.5兆円
FY2000売上目標
1995年
国内子会社の吸収合併
1.57兆円
合併後売上高
まとめ
オーナーの飯田家が社長退任。ガバナンスを強化し、透明性ある経営を目指す
1987〜1995
売上高: 億円
■単体 | ■連結
n/a億円
1995.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
n/a億円
1995.2 | 当期純利益
1996

新宿店を新設(旧国鉄系から賃貸)

20年後の高島屋を支える事業として新宿への出店を決断。だが、巨額の家賃負担で低収益に悩める

1993年03月
新宿高島屋の設立
1996年
新宿高島屋の開業
2000 05月

JR名古屋高島屋を開業

名古屋駅前に高層ビルが建設されたのに合わせて、名古屋駅直結のジェイアール東海高島屋を開業。名古屋地区における百貨店の中心は「栄・矢場町」であり名古屋駅から地下鉄で5分の距離にあったが、高島屋の名古屋進出によって名古屋商圏の中心が「栄から名駅」に移動するきっかけとなる。

1997年08月
ジェイアール東海高島屋を合弁設立
30%
出資比率
2000年05月
JR名古屋高島屋を開業
600億円
初年度売上目標
2014年12月
名古屋地区百貨店で売上No.1
2022年12月
売上高過去最高
1658億円
年度売上高
2002 02月
業績低迷

最終赤字に転落

退職給付会計適用を中心に特別損失1107億円を計上。最終赤字に転落した

まとめ
都心駅の大型店舗を新設。増収に寄与するが家賃負担が重く、利益は確保できず
1996〜2009
売上高: 億円
■単体 | ■連結
9761億円
2009.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
117億円
2009.2 | 当期純利益
2010

エイチツーオーとの提携撤回

百貨店業界を取り巻く競争環境の悪化を踏まえて、高島屋はエイチツーオーリテイリング(阪急阪神百貨店)との提携を発表するものの、2010年に提携そのものを撤回した。このため、百貨店の主要企業の中で、高島屋だけが単独路線を貫く形となる。

2013

新宿店の土地を一部取得

1996年の高島屋新宿店の開業当初は年商1600億円を目標としていたが、2013年の時点での売上高は637億円に過ぎず、売上高が伸び悩む形であった。加えて、年間70億円にも及ぶ賃料負担が重くのしかかり、新宿店の経営を困難にした。このため、高島屋は新宿店の賃料負担を低下させるために、1000億円を投資して新宿店の一部式を取得する方針を決め、2017年には完全に自社保有となり賃料負担から解放される。

2014年03月
新宿店の土地を一部取得(信託受益権)
1050億円
取得額
2018年03月
新宿店の土地を完全取得(信託受益権)
1097億円
取得額
2023 01月

高島屋立川店の営業終了

2019年10月
米子高島屋の事業譲渡
2020年08月
港南台高島屋の営業終了
2023年01月
高島屋立川店の営業終了
2023 02月

収益認識に関する会計基準の変更

まとめ
百貨店再編の渦中で単独存続を目指す。新宿店の家賃問題は、土地取得で解決へ
2010〜2023
売上高: 億円
■単体 | ■連結
4434億円
2023.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
278億円
2023.2 | 当期純利益