1831年
京都烏丸で古着商を創業

江戸時代後期に、飯田新七が木綿による古着商を創業。以後、1987年まで、飯田家が同族企業として高島屋の経営を担った

1831年
京都烏丸で古着商を創業
1855年
古着商から呉服商に業態転換
1876年
米スミス・ベーカー商会と取引開始
1909年
高島屋飯田合名会社を設立
1913年
京都烏丸店を開店
1913年
東京伝馬町店を開店
1919年
8月
株式会社高島屋呉服店を設立
1876年
アメリカの商社スミス・ベーカー商会来店

明治維新によって舶来品が日本に輸入される時代が到来したことを受けて、飯田家も輸入品の取り扱いを本格化。米国のスミスベーカーとの取引を開始するなど、西洋の文化を取り入れるようになった。

1930
12月

商号を高島屋に変更。百貨店に本格進出

都心部で鉄道の普及

ターミナル型の百貨店に参入

南海難波駅に大阪店を開業(南海から賃貸)

日本橋店を開業(日本生命から賃貸)

京都店を移転開業(烏丸から河原町に移転)

1922年
2月
堺筋長堀筋に大阪店を開業
売場面積 0.3 万m2
1930年
12月
大阪店を開業(南海難波駅)
売場面積 3.3 万m2
1933年
3月
日本橋店の開業(東京日本橋)
売場面積 2.9 万m2
1949年5月
東京証券取引所に株式上場
1950年10月
京都店を河原町に移転
1950年
10月
京都店を河原町に移転
売場面積 0.4 万m2
1952年
8月
京都の旧烏丸店を売却
1974年
10月
京都店(河原町)を増床
増床後売場面積 3.2 万m2
1955年11月
新宿進出計画が頓挫
1957

横浜高島屋を合弁設立

横浜高島屋を設立し、横浜駅前に高島屋を新設した。なお、進出にあたっては横浜の地元鉄道会社である相模鉄道と提携し、進出先となる横浜駅前の土地を確保する。なお、2019年2期の横浜店の売上高は1325億円であり、高島屋の主要店舗の一つ

1960年10月
飯田新一氏が社長就任。多店舗展開の長期計画を遂行

飯田新一氏(当時47歳)の社長就任

長期計画を策定。地方への多店舗展開を本格化

増収減益へ。子会社への債務保証額が課題

1964年
4月
米子高島屋を開店
1964年
4月
堺店を開店(南海堺駅前)
売場面積 1.3 万m2
1970年
6月
立川高島屋を開店
売場面積 1.6 万m2
1970年
11月
大宮高島屋を開店
売場面積 3.3 万m2
1973年
5月
和歌山店を開店(南海和歌山駅)
売場面積 0.3 万m2
1973年
5月
岡山高島屋を開店(岡山駅前)
売場面積 1.7 万m2
1973年
11月
柏高島屋を開店(柏駅前)
売場面積 1.8 万m2
1974年
11月
泉北高島屋店を開店(泉ヶ丘駅前)
売場面積 2.4 万m2
1974年
今治高島屋店を開店
売場面積 1.3 万m2
1977年
9月
岐阜店を開店(柳ヶ瀬)
売場面積 3.5 万m2
1977年
10月
高崎店を開店(高崎駅前)
売場面積 4.2 万m2
1978年
10月
津田沼高島屋店を開店(津田沼駅前)
売場面積 1.2 万m2
1979年
2月
連結売上高5000億円を突破
連結売上高 5407 億円
1980年
3月
地方子会社の赤字が課題に
子会社への債務保証額 1546 億円
1969

高島屋玉川店を開業

高島屋は二子玉川に日本初の本格的な郊外型ショッピングセンターを開業。自動車社会の到来を見据えて、マイカーで訪問できる新しい形の百貨店として、高島屋玉川店を開業した。なお、開発には高島屋の子会社「東神開発」が関わっており、2020年時点の現在も同社はショッピングセンター向けのデベロッパーとして高収益企業として好調な業績を維持している。

1963年
12月
東神開発株式会社を設立
1969年
11月
高島屋玉川店を開業
敷地面積 2 万m2
決算
高島屋の業績
1970年2月期(単体)
売上高
1296
億円
当期純利益
17
億円
1973年8月
高島屋友の会を発足
1960年
信用販売を開始
1973年
8月
株式会社高島屋友の会を設立
1986年
8月
高島屋クレジット株式会社を設立
1981

ダイエー提携破断

1981年に1月26日号の日経新聞は朝刊記事で「高島屋株10.4%をダイエー取得か」という憶測記事を掲載し、高島屋とダイエーとの提携のウワサが広まった。これに対して、ダイエーは高島屋の株時期取得に前向きであったが、高島屋創業家の飯田新一(高島屋・当時社長)は「株取得なんて依頼していない。そのつもりはない」という旨をコメントして対応した。なお、高島屋の社内にはダイエー提携の賛成派と反対派が存在し、熾烈な社内抗争が発生し、役員の分裂が起こる。

決算
高島屋の業績
1982年2月期(単体)
売上高
4408
億円
当期純利益
44
億円
1987年
日高氏が社長就任

日高氏の社長就任

売上高3.5兆円の目標設定

国内子会社を吸収合併

新宿への出店計画

1988年
4月
日高氏が社長就任
1988年
8月
不採算店の閉鎖(津田沼店)
津田沼店の累損 70 億円
1991年
3月
長期経営計画21世紀ビジョンを策定
FY2000売上目標 3.5 兆円
1995年
国内子会社の吸収合併
合併後売上高 1.57 兆円
1996年
新宿店を新設(旧国鉄系から賃貸)

20年後の高島屋を支える事業として新宿への出店を決断。だが、巨額の家賃負担で低収益に悩める

1993年
3月
新宿高島屋の設立
1996年
新宿高島屋の開業
2000
5月

JR名古屋高島屋を開業

名古屋駅前に高層ビルが建設されたのに合わせて、名古屋駅直結のジェイアール東海高島屋を開業。名古屋地区における百貨店の中心は「栄・矢場町」であり名古屋駅から地下鉄で5分の距離にあったが、高島屋の名古屋進出によって名古屋商圏の中心が「栄から名駅」に移動するきっかけとなる。

1997年
8月
ジェイアール東海高島屋を合弁設立
出資比率 30 %
2000年
5月
JR名古屋高島屋を開業
初年度売上目標 600 億円
2014年
12月
名古屋地区百貨店で売上No.1
2022年
12月
売上高過去最高
年度売上高 1658 億円
決算
高島屋の業績
2001年2月期(連結)
売上高
11573
億円
当期純利益
64
億円
2002年2月
最終赤字に転落

退職給付会計適用を中心に特別損失1107億円を計上。最終赤字に転落した

決算
高島屋の業績
2002年2月期(連結)
売上高
12058
億円
当期純利益
-575
億円
2010

エイチツーオーとの提携撤回

百貨店業界を取り巻く競争環境の悪化を踏まえて、高島屋はエイチツーオーリテイリング(阪急阪神百貨店)との提携を発表するものの、2010年に提携そのものを撤回した。このため、百貨店の主要企業の中で、高島屋だけが単独路線を貫く形となる。

決算
高島屋の業績
2011年2月期(連結)
売上高
8694
億円
当期純利益
138
億円
2013

新宿店の土地を一部取得

1996年の高島屋新宿店の開業当初は年商1600億円を目標としていたが、2013年の時点での売上高は637億円に過ぎず、売上高が伸び悩む形であった。加えて、年間70億円にも及ぶ賃料負担が重くのしかかり、新宿店の経営を困難にした。このため、高島屋は新宿店の賃料負担を低下させるために、1000億円を投資して新宿店の一部式を取得する方針を決め、2017年には完全に自社保有となり賃料負担から解放される。

2014年
3月
新宿店の土地を一部取得(信託受益権)
取得額 1050 億円
2018年
3月
新宿店の土地を完全取得(信託受益権)
取得額 1097 億円
決算
高島屋の業績
2014年2月期(連結)
売上高
8457
億円
当期純利益
187
億円
2023年1月
高島屋立川店の営業終了
2019年
10月
米子高島屋の事業譲渡
2020年
8月
港南台高島屋の営業終了
2023年
1月
高島屋立川店の営業終了
2023年2月
収益認識に関する会計基準の変更