アドビの歴史

2010年代を通じてAWSをはじめとするクラウドインフラが世界的に普及し、ソフトウェアをサービスとして提供するSaaSモデルの条件が整った。従来のパッケージ型ソフトウェアは小売店でCD-Rを通じて販売する形態であったが、ブラウザやデスクトップアプリケーションへのログインを介した月額課金による利用モデルが、ソフトウェア業界の各領域において急速に台頭しつつあった。

アドビの主力製品群はパッケージ販売に全面的に依存しており、ソフト単体で約10万円という価格設定が続いていた。クラウド環境が成熟するにつれて同社においても従来の販売形態を見直す必要性が高まった。さらに複数デバイスでの作業やチーム間のコラボレーションへの需要が増加し、18〜24ヶ月周期でバージョンを更新する従来型の開発サイクルでは顧客ニーズへの対応が困難になりつつあった。

アドビは月額課金によるクラウドサービスAdobe Creative Cloudへの全面転換を発表した。2014年にはパッケージソフトであるAdobe Creative Suitsの販売を中止し、クラウドへの移行を不可逆なものとした。価格面ではCreative Cloudを月額5250円に設定し、ソフト単体で約10万円であったパッケージ時代と比較して利用開始時の費用負担を引き下げた。

開発体制も抜本的に変更された。従来は18〜24ヶ月かけて1つのバージョンを完成させる方式であったが、SaaSへの転換に伴って頻繁なアップデートが可能な体制へと移行した。さらに顧客の利用フローをDISCOVER・TRY・BUY・USE・REVIEWの5段階に分解し、各段階におけるエンゲージメントを運用指標として設定する管理手法へと切り替えた。

SaaSへの転換直後、Digital MediaセグメントではFY2013およびFY2014にかけて2期連続の減収となった。パッケージ販売による一括収入がなくなった一方で月額課金の積み上げには時間を要した。収益認識基準の変更に伴う利益の一時的な低下は、サブスクリプションモデルへの転換に際してあらかじめ織り込まれていた事象であった。

しかしFY2015以降、Creative Cloudの月額利用者数が拡大するにつれて収益は成長軌道に転じた。2015年時点で月額利用者は617万人に達し、Digital Mediaセグメントがアドビの全社業績を牽引する収益構造が定着した。サブスクリプションモデルへの転換によって、アドビは単発のパッケージ販売収入に依存しない継続的な収益基盤を構築する形となった。