DICの歴史|印刷インキから化学メーカーへの発展
沿革:出来事を知る
- 1908年〜1947年川村インキ製造所の創業と大日本インキ製造の設立13件の沿革詳細
- 1948年〜1985年日本ライヒホールド化学工業の合弁と液晶・スピルリナへの多角化23件の沿革詳細
- 1986年〜2007年Sun Chemical・Reichhold買収による印刷インキの世界展開18件の沿革詳細
- 2008年〜2026年BASF顔料事業の買収と液晶材料事業からの撤退20件の沿革詳細
沿革の全文74件
創業期
1908年〜川村インキ製造所の創業と大日本インキ製造の設立
- 東京・本所に川村インキ製造所創業(1912年に商号を川村喜十郎商店に変更)[1]
- 無機顔料の製造に成功[2]
- 中国・漢口で代理店契約[2]
- 大阪出張所を開設[3]
- 国内で有機顔料の自社生産に成功[2]
- 上海出張所を開設[1]
- ワニスの製造を開始[2]
- 法人組織化し大日本インキ製造を設立[1]
- 化成品部門を分離し日本染料薬品製造を設立[3]
- 北京出張所を開設[2]
- 独自の水性グラビアインキを開発[2]
- 日本染料薬品製造を吸収合併[3]
- 本店(本社工場)を本所より板橋に移転[1]
安定成長期
1948年〜日本ライヒホールド化学工業の合弁と液晶・スピルリナへの多角化
- 株式を東京証券取引所に上場(1961年より市場区分として第一部)[1]
- 日本ライヒホールド設立[1]
- 米Sun Chemical社と技術提携契約を締結[2]
- 戦後初の海外拠点として香港出張所を開設[2]
- 合弁でタイ・ワタナ・インダストリーを設立[1]
- JRCが株式を店頭公開[1]
- JRCが株式を東京証券取引所市場第二部に上場[1]
- オーストラリアのインキ製造会社へ技術供与[2]
- JRCを吸収合併[1]
- 大日本インキ化学工業に商号変更[1]
- Hercules Inc.との合弁でディック・ハーキュレスを設立[1]
- シンガポール大日本インキ化学工業を設立[1]
- エポキシ樹脂の委託研究が成功認定され独占実施権を獲得[1]
- ポリスチレンの生産を開始[2]
- 西ドイツにDICヨーロッパを設立[2]
- アメリカにDICアメリカ、香港にDIC香港を設立[2]
- ネマティック型液晶を開発し電卓での採用を獲得[1]
- 合弁でSiam Chemical Industry Co., Ltd.を設立[1]
- 高たん白らせん藻「スピルリナ」の企業化を開始(健康食品事業へ参入)[1]
- スピルリナ健康食品「リナグリーン」を発売[2]
- 公開買付により米国のPolychrome Corp.を買収[1]
- Phillips Petroleumからの技術導入によりPPSコンパウンドの技術を導入[1]
- ソウル駐在員事務所を開設[2]
成長期
1986年〜Sun Chemical・Reichhold買収による印刷インキの世界展開
- 米サン・ケミカル部門買収[1]
- Reichhold Chemicals Inc.を株式の公開買付により買収[1]
- 高機能中空糸膜の開発に成功[2]
- 川村記念美術館を開館[2]
- ベトナムに駐在員事務所を開設[2]
- 日本PMC(その後星光PMCに商号変更)が株式を東京証券取引所市場第二部に上場[1]
- Eastman Kodakとの合弁でKodak Polychrome Graphicsを設立[1]
- 100%植物油インキを開発[2]
- Totalfina S.A.他より印刷インキ事業(Coatesグループ)を買収[1]
- アジア・オセアニア地域の統轄会社としてDIC Asia Pacificを設立[2]
- 中国・南通に印刷インキ・有機顔料用マザープラントを建設[2]
- 中国・中山に塗料用樹脂プラントを建設[2]
- 中国における地域統括会社として迪愛生投資有限公司を設立[1]
- ルネサンスが株式を東京証券取引所市場第二部に上場[3]
- 中国・張家港に樹脂・樹脂着色剤プラントを建設[2]
- KPGから出資分の資本償還を受けたことにより、Eastman KodakがKPGを100%子会社化[1]
- ReichholdグループをMBO方式により売却[1]
- ルネサンスが株式を東京証券取引所市場第一部に上場[3]
転換期
2008年〜BASF顔料事業の買収と液晶材料事業からの撤退
- 創業100周年を機に、商号をDICに変更[1]
- ザ・インクテックと国内印刷インキ事業を統合しDICグラフィックスを設立[4]
- カラーフィルタ用グリーン顔料「G58シリーズ」を開発[2]
- 星光PMCが株式を東京証券取引所市場第一部に上場[1]
- Benda-Lutzグループを買収しエフェクト顔料事業に参入[1]
- タイに印刷インキ技術センターを設立[2]
- タイにポリマ技術センターを設立[2]
- Kingfisher Coloursを買収し化粧品用顔料事業に参入[1]
- 太陽HDと資本業務提携[1]
- BASF社から顔料事業(Colors & Effects事業)を買収[1]
- 長期経営計画「DIC Vision 2030」を発表[5]
- 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
- 池田尚志氏が社長執行役員に就任[4]
- 星光PMCの全保有株式を同社の自己株式取得により譲渡[1]
- 星光PMC株式売却で資産圧縮[6]
- 猪野薫氏が代表取締役会長を退任[7]
- OASIS INVESTMENTS II MASTER FUND LTD.他による株主提案[8]
- オアシスの定款変更提案を否決
- 長期経営計画「DIC Vision 2030」Phase2計画を発表[9]
- 太陽ホールディングス株の公開買付け不応募を合意[7]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2025年3月オアシスの定款変更提案を否決
オアシスの定款変更提案を否決関連当事者取引の報告及び監視に関する規定を定款へ新設するオアシス系2ファンドの株主提案に取締役会が反対し、2025年3月の第127期定時株主総会で賛成22.45%の否決に持ち込んだ株主対応
株主提案の条件提案株主 OASIS INVESTMENTS II MASTER FUND LTD. 提案株主(2社目) OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD. 提案株主の所有比率 9.03%(2024年12月31日現在) 対象の株主総会 第127期定時株主総会(2025年3月27日) 2024年2月星光PMC株式売却で資産圧縮
星光PMC株式売却で資産圧縮資本効率の改善を重要な経営課題に掲げ、液晶材料事業、星光PMC株式、政策保有株式、美術品を売却して投下資本を圧縮する判断
業績の推移2023 2024 2025 売上高(兆円) 1.0 1.1 1.1 営業利益率(%) 1.7 4.2 5.0 1986年12月米サン・ケミカル部門買収
米サン・ケミカル部門買収創業80周年に売上高1兆円という長期計画に残った年率数%の差を、自力開発ではなく既存企業の取得で埋める判断。印刷インキは技術サービスの密着が要り、輸出や現地生産では入りにくいため、米国市場への参入手段は買収に限られていた
業績の推移1952年2月日本ライヒホールド設立
日本ライヒホールド設立日本の印刷インキが天然油脂を原料としていたのに対し、米国では合成樹脂に切り替わっていた。原料技術の差を自前で埋めず、技術を持つ米国メーカーとの合弁で取り込んだ判断
業績の推移