DIC米ライヒホールド・ケミカルズとの合弁による日本ライヒホールド化学工業の設立と、合成樹脂への参入

1950年5月に東京証券取引所へ上場した時点の大日本インキ製造は、資本金3,000万円、従業員500人の会社であった。1950年3月期の総売上高は2億5,098万円で、うち印刷インキが1億9,855万円を占めた。印刷インキの生産量は全国比で約14％にあたり、業界第一位である。販売先は大日本印刷ほか全国の印刷会社と、専売公社・印刷庁・鉄道局などの官需先で、いずれも需要先と直結していた^[1]。

足場は固い一方、原料では米国に後れを取っていた。日本では印刷インキを天然油脂からつくるのに対し、米国では合成樹脂を使っていた。捺染の分野でも差は同じで、戦時中の合成樹脂の進歩と有機顔料の改良によって、米国では印刷技術を織布に応用することが一般に普及していた。日本の捺染界が研究を急いでも、使用するインキは米国からの輸入に頼るほかなかった^[2][3]。

合成樹脂に切り替えねばならないと川村勝巳専務が考えていた矢先に、ライヒホールド・ケミカルズ副社長のオコンナー氏が来日し、樹脂技術の提携先を探しているという情報が入った。上場が完了した直後の1950年5月25日、川村専務は羽田から渡米した。ビザは被占領下の日本が発行したもので、旅券番号はまだ三桁の九百番台であった。渡航旅費にも制限があり、秘書も連れない単身の出張である^[4]。

相手は小さな会社ではなかった。ライヒホールドはデトロイトに本拠を置き、シアトルほか7都市に工場と21の国内支店を構え、9カ国に共同出資会社、39カ国に販売の代表者を置いて合成樹脂・顔料・化学薬品を製造販売していた。資本金3,000万円の印刷インキ会社が、世界に販路を張る化学メーカーと組む交渉である。川村専務はデトロイトの本社と工場のほか、地方都市のインキ工場まで見て回った^[5][6]。

交渉は順調に進み、契約原案の交換まで至った。滞米中に朝鮮戦争が勃発し、川村専務は約1カ月後に帰国している。1950年8月の臨時株主総会は、資本金を3,000万円から6,000万円へ倍増させることを決めた。増資3,000万円のうち2,000万円は新会社関係に充てる予定で、大日本インキがこの新会社に必要とする資金は5,000万円ほどと見込まれた。当時の資本金を上回る額である^[7][8]。

新会社の資本金は6万ドル（邦貨換算2,160万円）、出資比率は大日本インキ55％・ライヒホールド45％と定め、工場は大阪工場の一部に置くことにした。外資委員会には認可申請書を提出し、正式決定を待つ段階にあった。製造の目的は、塗料・印刷インキ・合板・紙類・繊維製品に用いる合成樹脂および特殊顔料である。並んだ五つの用途のうち印刷インキは一つにすぎず、残る四つは既存の販路の外にあった^[9]。

1952年2月、日本ライヒホールド化学工業が設立された。資本金2,160万円、大日本インキ55％・ライヒホールド45％という条件は、1950年の申請どおりである。外資との合弁会社としては、旭化成とダウ・ケミカルによる旭ダウに次ぐ二番目にあたった。社長には川村勝巳専務が就いた。父の川村喜十郎社長が大日本インキ本体を率いるなかで、新事業の側は息子が受け持った^[10][11]。

翌1953年、日本ライヒホールド化学工業は大阪工場の設備を完成させ、塗料用・紙工用・繊維用・合板用の合成樹脂を生産した。合成樹脂の用途は印刷インキの原料にとどまらず、塗料用・繊維加工用・接着剤へと企業化が進んだ。大日本インキ本体の生産販売量も上がり、1955年3月期には11億円の売上を記録している。1950年3月期の2億5,098万円から、5年で4倍を超えた^[12][13]。

合弁を解く引き金を引いたのは、事業が伸びたことであった。日本ライヒホールド化学工業の資本金は1960年当時すでに5億円へ増え、その後の工場投資には50億円以上が必要と見込まれた。米国側は増資を重ねる資本負担を重荷と感じ、日本への投資を逐次換金する方針を固めて、保有株を東証一部上場の大日本インキ株へ乗り換えることにした。JRCは1960年11月に株式を店頭公開し、翌1961年11月に東証第二部へ上場している^[14][15]。

1962年10月1日、大日本インキ製造は日本ライヒホールド化学工業を吸収合併し、新資本金26億円で再出発した。商号は大日本インキ化学工業へ改めている。JRCの名を残すため、樹脂の販売会社として100％子会社の日本ライヒホールド株式会社を新たに設けた。専務にはライヒ系の木村直彦氏が加わっている。好成績を収めた外資合弁が円満に吸収合併された例は少なく、のちの資本自由化のころに珍しい話題となった^[16]。

合併から6年後の1968年、大日本インキ化学工業の資本金は60億円、従業員は5,800人に達した。事業はインキ、化成品、合成樹脂の三部門を中心に、プラスチック、建材、農薬、石油化学、有機薬品へ広がった。国内で最大、世界では第三位の印刷インキメーカーであり、化学工業界のベスト・テンに数えられている。社章のDICは、Dainippon Ink and Chemicals, incorporated の頭文字から取られている^[17][18]。

広げる範囲について、川村勝巳社長は枠をはっきり示していた。後年の講演では、「化学工業だけに限定し、その中でも互いに有機的関連を持つ事業の多角化をはかっていこうというのが私のねらい」と述べ、縁のない仕事にまで分散するとかえって弱体化すると説明している。資金と装置を要するベーシックケミカルは財閥系の会社にまかせ、そこから来る原料を製品化する側に自社を置く考えであった。1952年の合弁は、その枠の内側で打った最初の一手である^[19]。