artienceの歴史
1896年に小林鎌太郎氏が東京・日本橋で始めた印刷インキの賃練屋が起源。
1907年に印刷インキ会社として最初の株式会社となり、1937年にはフタロシアニンブルーの自製化に成功して輸入顔料を国産に置き換えた。印刷インキからパッケージや塗加工へ事業を拡大し、売上の55%を海外が占める。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1896年〜小林鎌太郎の小林インキ店創業と東洋インキ製造への改組
- 小林鎌太郎が東京・日本橋に個人経営の小林インキ店を創業[1]
- 屋号を「小林商店」に変更[2]
- 東京・日本橋本材木町にインキ製造所を設置[2]
- 羽獅子マークを商標として登録[2]
- 合資会社に組織変更[2]
- 富久町工場に顔料部門を設立[2]
- 黄鉛、アルミナホワイト、レーキ顔料の生産を開始[2]
- 細谷鎌太郎氏が初代社長に就任[2]
- 本社を東京市京橋区南鍛冶町に移転[2]
- 株式会社に改組し東洋インキ製造株式会社に商号変更[3]
- 業界で最初のインキ見本帳を製作[2]
- 清国、韓国、タイへ販路拡大策を展開[2]
- 大蔵省印刷局など官庁主要印刷工場にインキを納入[2]
- 塩化バリウムの自製化に成功[2]
- 黄鉛、エオシン、ミロリブルーを自製化[2]
- アゾ顔料の自製化に成功[2]
- インキの酸化重合促進剤「クイックドライヤー」を発売[2]
- 富久町工場が延焼により敷地の半分を消失[2]
- 関東大震災で本社と倉庫を消失[2]
- 上海に海外初の出張所「東洋油墨製造公司」を設立[2]
売上高
- 売上高
artience売上高—
成長期
1930年〜フタロシアニンブルーの量産と米インターケミカル社との技術提携
- 顧客向け広報誌「トーヨー」を創刊[2]
- 食品包装紙印刷用インキの販売を開始[2]
- 小林鎌太郎氏が第6代社長に就任[2]
- アゾ顔料レーキレッドCの製造を開始[2]
- 京城に出張所を開設[2]
- アゾ顔料ブリリアントカーミン6Bの製造を開始[2]
- フタロシアニンブルーの自製化に成功し青戸工場で量産開始[4]
- 青戸工場(東京都葛飾区)を建設[5]
- 川村貞四郎氏が第7代社長に就任[2]
- 東京大空襲で本社屋が完全焼失[2]
- 上海、京城、奉天、台北の出張所が戦勝国に接収[2]
- 太田良英氏が第8代社長に就任[2]
- 大阪支店を開設[5]
- 有機溶剤型グラビアインキの製造販売を開始[2]
- 米インターケミカル社と技術提携契約を締結[4]
- 東京都板橋区に青戸分工場を完成[2]
- インターケミカル社と「アリダイ」等の技術提携契約を締結[2]
- 樹脂型汎用オフセットインキ「スピードキング」を発売[2]
- 川越工場を建設[3]
- 顔料・着色剤のオリエンタル化成を設立[3]
売上高
- 売上高
artience売上高—
安定成長期
1961年〜東証上場と韓国・タイ・米国・中国への海外進出
- 東京証券取引所市場第二部に上場[3]
- 富士工場を建設[3]
- 大阪府寝屋川市に寝屋川工場が完成[2]
- 東京証券取引所市場第一部に指定[3]
- 包装加工研究所およびグラビア製版研究所を開設[2]
- 技術研究所(埼玉県坂戸市)を開設[5]
- 韓国に三永インキペイント製造を設立[3]
- 守山工場(滋賀県守山市)を建設[3]
- タイに Toyo Ink (Thailand) Co., Ltd. を設立[1]
- 天間工場(静岡県富士市)を建設[3]
- 合弁会社東洋モートンを設立[5]
- ベルギーに Toyo Ink Europe S.A. を設立[3]
- 米国に Toyo Ink America Inc. を設立[1]
- 埼玉工場を建設[3]
- 米国にライオケムを設立[5]
- 筑波研究所(茨城県つくば市)を開設[5]
- 中国に斗門大宇化工廠有限公司を設立[5]
- 中国に天津東洋油墨有限公司を設立[3]
- ポリマー研究所(兵庫県神戸市)を開設[6]
- サカタインクスと生産・物流・デジタル関連事業・国際事業で業務提携[3]
転換期
2001年〜持株会社制への移行とartienceへの商号変更
- 液晶カラーフィルター用材料の製造・販売を目的に台湾東洋彩光股份有限公司を設立[3]
- 中国華東地区に上海東洋油墨制造有限公司を設立[3]
- インドに Toyo Ink India Pvt. Ltd. を設立[3]
- 定時株主総会の決議により買収防衛策を導入[7]
- 持株会社制に移行し東洋インキSCホールディングスに商号変更[3]
- トルコの DYO Printing Inks 社の発行済株式の75%を取得[3]
- 本社を新社屋「京橋エドグラン」に移転[3]
- 決算期を3月31日から12月31日に変更[3]
- 東洋ビジュアルソリューションズを設立[3]
- 東洋ビジュアルソリューションズがトーヨーカラーの表示材料関連事業を承継[3]
- 東洋インキハンガリーのCNT分散体工場建設[8]
- トーヨーケムが東洋アドレを吸収合併[3]
- 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行[3]
- 東京証券取引所プライム市場に移行[3]
- タイの製缶塗料メーカーを買収[9]
- ESG推進室を設立[10]
- artienceに商号変更[3]
- 日本バリュー・インベスターズの株主提案を定時株主総会で否決[11]
- 北川克己氏が代表取締役会長を退任[11]
- 投資有価証券の一部売却を決議[11]
- 保有する投資有価証券12銘柄の売却を決議[11]
- 車載用リチウムイオン電池材料事業とトルコの子会社で減損損失を計上[11]