1919年
旭光学工業を創業

梶原熊雄が東京都豊島区西巣鴨にて旭光学工業を設立。眼鏡レンズの研磨を担当する町工場として創業した。販売先は眼鏡問屋であり、旭光学は下請としてレンズ研磨に従事した。

1925年
カメラレンズの研磨に新規参入

松本三郎氏は戦前の濱口内閣が「国産奨励」の政策を掲げたことを受けて、カメラの将来性に着目。小西六写真工業と共同でカメラの開発を決め、旭光学はカメラ向けレンズの研磨を担当した。この経緯から、旭光学は戦後にカメラメーカーとして発展する上で、技術的難易度の高いレンズの知見が溜まっていることが大きな強みに育った。

1929年
創業者が病気がちに。松本三郎氏が経営に従事

創業者の梶原熊雄氏や経営幹部が同時に病気がちになったことを受けて、旭光学に職工として勤務していた親戚の松本三郎氏(当時27歳)が経営を担うようになった。当時の社員数は10名程度の町工場であったが、それまで従事していたレンズ職工の仕事だけではなく、都内のメガネ問屋をめぐる営業活動にも従事し、工場の存続に奔走した。

証言
松本三郎氏(ペンタックス実質創業者)

ところが、夜間学校に通い出して三年経った頃、叔父が病気で倒れ、また幹部である職長や支配人までもが相次いで病気になってしまった。いやおうなしに、工場経営という重荷が私の方にかかってしまったのである。27歳の頃だったと思う。

研磨作業は他の職工さんにまかせ、私は注文をとりに歩いた。営業などということは生まれて初めて経験することであったし、しかも話し下手。毎日が苦痛の連続だったが、注文を取れなかったら工場は閉鎖しなければならなくなる、と必死の思いで耐え抜き、本郷から本所、銀座、芝へと都内のメガネ屋さんを自転車に乗って御用聞きに歩いた。今思い返しても、あの時の必死な気持ち、ファイトは懐かしい。1職工として働いた方がどれだけ楽かわからない、と当時は思ったものだが、しかし私は、あえて苦労、困難を避けることをしなかった。

1938年
旭光学工業株式会社を設立

戦時下の軍需品生産のための管理工場に指定されたことを受けて、個人事業から会社組織に変更。旭光学株式会社を設立した

1951
5月

国産初の一眼レフカメラの試作に成功

背景
二眼レフの競争激化(50社が群雄割拠)
1950年前後の国内の中級機カメラは二眼レフの全盛期であり、リコーフレックスがシェアを獲得しており、中小メーカーを合わせると約50社が凌...
開発
国産初の一眼レフ「アサヒフレックス」を開発
販売
服部時計店と特約店契約を締結
旭光学はレンズ研磨や双眼鏡などの業務用ニーズに応えてきた企業であり、最終消費者向けの一眼レフカメラを販売するにあたって販路の構築が課題と...
量産
東京板橋に本社工場を新設
カメラの量産体制を構築するために、1952年に本社を板橋区前野に移転した。以後はペンタックスの主力工場として活用された。...
輸出
シアーズローバックに供給
旭光学は国内向けに加えて、輸出に注力するため1955年に旭光学商事を設立。北米輸出では小売業大手のシアーズローバック向けに輸出契約を締結...
開発
国産初の一眼レフ「アサヒペンタックス」を開発
アサヒフレックスは一眼レフであったが、撮影時にカメラの上部から覗く必要があり、自然な形での撮影が難しいという問題を抱えていた。そこで、旭...
詳細をよむ
1949年
一眼レフカメラの研究を開始
1951年
5月
国産初の一眼レフカメラの試作に成功
1952年
一眼レフカメラ「アサヒフレックスⅠ型」を開発
1952年
東京都板橋区に本社工場を移転
1954年
一眼レフカメラ「アサヒフレックスⅠⅠ型」を開発
1955年
旭光学商事株式会社を設立
1954年
ニューヨークのカメラショーに出品
1957年
一眼レフカメラ「アサヒペンタックスS2」を開発
1964年
一眼レフカメラ「アサヒペンタックスSP型」を開発

TTL(焦点露出計測)を世界で初めて開発。一眼レフの国内シェア25%を確保

1960年
TTL方式の開発に成功(1964年発売のSP型に内蔵)
1960年
埼玉県に小川工場を新設
1964年
一眼レフカメラ「アサヒペンタックスSP型」を開発
1969年
11月
栃木県に益子工場を新設
1970年
一眼レフカメラ国内シェア25%(1位)を確保
1971年
一眼レフカメラ「アサヒペンタックスES」を発売
決算
ペンタックスの業績
1965年6月期(単体)
売上高
55
億円
当期純利益
6
億円
1970年12月
株式上場
1970年
12月
東京証券取引所第2部に株式上場
1971年
11月
東京証券取引所第1部に株式上場
1977年
内視鏡の製造に新規参入

経営多角化のためにライフサイエンス領域(内視鏡)に新規参入。先発のオリンパスと競合しつつも、2000年代にはペンタックスのイメージング事業(カメラ製造販売)の不振をカバーする高収益事業に育った。

決算
ペンタックスの業績
1978年3月期(単体)
売上高
389
億円
当期純利益
13
億円
1978年
松本三郎氏が逝去。松本徹氏が社長就任
1983年
人工歯根「アパセラム」を開発

輸出カメラが中心だったペンタックスは、経営の多角化を図るために新規事業に参入。1983年に人工歯根「アパセラム」を開発し、医療分野への参入として注目を集めたが、同事業はペンタックスを成長させる原動力にはならなかった

決算
ペンタックスの業績
1984年3月期(単体)
売上高
492
億円
当期純利益
8.5
億円
1984年
中判一眼レフ「ペンタックス645」を発売

主流の35mmフィルムではなく、120フィルムの規格(35mmよりも大きく解像度が高い)に対応した中判一眼レフを開発

決算
ペンタックスの業績
1985年3月期(単体)
売上高
530
億円
当期純利益
9.7
億円
1990年9月
東南アジアでの海外生産にシフト

円高ドル安の進行を受けて海外生産移管を開始。円高が進行に対して移管が遅れ、カメラ事業の採算が悪化

1990年
9月
フィリピンに現地法人を新設(カメラ生産拠点)
1992年
4月
フィリピンに現地法人を新設(メガネレンズ生産拠点)
1995年
5月
ベトナムに現地法人を新設
1993年
最終赤字93億円

1993年にペンタックスは93億円の最終赤字に転落。赤字の内訳は、ハネウェルに対するオートフォーカスカメラの特許訴訟の敗訴や、財テクの失敗も含まれるが、主な要因はカメラ生産における生産調整による工場稼働率の低下であった。

決算
ペンタックスの業績
1994年3月期(連結)
売上高
1061
億円
当期純利益
4.6
億円
2001年5月
中期経営刷新計画を策定

デジタルカメラの台頭に乗り遅れたことを受けて中期経営計画を策定。内視鏡は業績好調なものの、カメラの不振をカバーできず

2001年
5月
中期経営刷新計画を策定
2002年
3月
小川事業所の閉鎖(レンズ生産)
2002年
10月
商号をペンタックス株式会社に変更
2003年
9月
キヤノンとデジタルカメラに関する特許実施権のクロスライセンス契約を締結
2005年
6月
カメラ部門で300名の人員削減計画
決算
ペンタックスの業績
2002年3月期(連結)
売上高
1051
億円
当期純利益
-50.3
億円
2007年12月
HOYAがTOBによりペンタックスを買収

経営不振を打開するためにHOYAとの経営統合を計画。HOYAはペンタックスの内視鏡事業の取り込みが狙い。一方、ペンタックス社内で反対論が噴出し、最終的にはTOBで決着へ

2006年
12月
HOYAとの経営統合計画を公表
2007年
4月
ペンタックス取締役会で合併反対を可決。統合計画を撤回
2007年
4月
単独の再建計画(中期経営計画)を公表するも株価低迷
2007年
4月
大株主のスパークアセットマネジメントが経営陣の刷新を要求
2007年
5月
HOYAからのTOB提案の受諾を決定
2007年
11月
ペンタックスが上場廃止へ
2007年
12月
HOYAがペンタックスを買収(TOB)
2009年
3月
HOYAペンタックス部門の人員を800名から400名に削減
2011年
HOYAがペンタックス部門をリコーに売却

カメラ主体のペンタックスはHOYAのTOB後も業績不振が続き、2011年にHOYAはペンタックスの売却を決定。売却先はリコーとなる

2012年
ペンタックス旧本社工場を解体(板橋区)

HOYAおよびリコーの傘下で、ペンタックスの不良資産を清算。人員は削減し、固定資産は旧本社工場を含めて閉鎖および売却へ

2008年
9月
旧ペンタックス益子工場の閉鎖発表(カメラ生産)
2010年
3月
旧ペンタックス本社(板橋事業所第一工場)の閉鎖を発表
2014年
10月
板橋第一工場跡地にマンション竣工
2016年
1月
旧ペンタックス本社を完全閉鎖
2025年
1月
旧ペンタックス本社跡地にマンション竣工予定