1959〜2022
売上高: 億円
■単体 | ■連結
6114億円
2022.3 | 売上収益
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
1653億円
2022.3 | 当期利益
1941 11月
創業

東洋光学硝子製造所を個人創業

軍需向けレンズ生産のために創業。終戦後はガラス食器製造に転換

山中正一氏がHOYAを創業

東條英機首相の要請を受けて、軍需向けの光学ガラス製造を開始。クリスタルガラスの第一人者であった山中正一氏が個人創業する形をとった。創業地は西東京市(保谷)であった。

クリスタルガラス食器に業態転換

1945年の終戦によりHOYAは軍需向けレンズの顧客を失った。そこで、企業存続のために、1947年から民需製品としてクリスタルガラス食器の製造を開始した。主に高級食器として輸出された。

経営難による心労で創業者が脳溢血へ

1955年の経済不況により業績が悪化。1956年に創業者の山中氏は心労により脳溢血に倒れ、事業経営の遂行が難しい状況に陥った。後任社長には娘婿の鈴木哲夫氏が就任し、山中家としての経営体制に終止符が打たれた。

1941年11月
東洋光学硝子製造所を個人創業
1944年08月
商号を株式会社東洋光学硝子製造所に変更
1945年10月
クリスタルガラス食器の製造を開始
1947年08月
商号を株式会社保谷クリスタル硝子製造所に変更
1952年02月
光学ガラスの製造を再開
1956年
業績悪化により創業者が倒れる
まとめ
クリスタルガラスの製造会社として創業。コモディティーであり発展せず
1941〜1956
売上不明
■単体 | ■連結
利益率不明
○単体 | ○連結
まとめ
創業者の急逝により、鈴木哲夫氏(当時32歳)が社長に就任。合理的経営で成長に導く
1957〜1965
売上高: 億円
■単体 | ■連結
37.89億円
1965.12 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
0.66億円
1965.12 | 当期純利益
1966
業績低迷

最終赤字に転落。鈴木社長が一時的に退任

HOYAはクリスタルガラスに次ぐ新事業として、アイケア用品であるメガネに着目した。当時のメガネ業界は流通網が問屋に握られていたため、HOYAは直販化によってシェアを確保できると考えた。

しかし、直販化のためのコストが想定の6倍かかったことでHOYAの業績は悪化。日本経済の不況もあって、1966年3月期に売上高42億円・最終赤字7億円を計上して無配に転落した。そして社内でクーデターが発生し、鈴木哲夫は社長を解任された。

ただし、直販化によって、HOYAの業績は徐々に上向いていった。

1967年02月
鈴木哲夫氏が相談役に就任(経営責任)
1968年12月
鈴木哲夫氏が個人で株式取得
1969年02月
鈴木哲夫氏が取締役に就任
1970年02月
鈴木哲夫氏が取締役社長に就任(2度目)
まとめ
お家騒動により鈴木社長が社長退任。その後、株式を密かに買い増して筆頭株主となり、社長に復帰へ
1966〜1969
売上高: 億円
■単体 | ■連結
83.22億円
1969.12 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
4.56億円
1969.12 | 当期純利益
1987

主力製品で高シェアを確保

1987年の時点でHOYAの主力製品は、眼鏡レンズがシェア36%、クリスタル食器がシェア65%、光学レンズがシェア60%、マスクブランクスが世界シェア75%を確保しており、小さい市場でもトップシェアの製品を数多く抱える事業構成を達成した。

この結果、1990年3月期のHOYAは売上高1,233億円に対し、営業利益154億円を確保し、営業利益率12.5%という日本の製造業では異例の高い水準を維持した。

まとめ
シェアを重視した経営方針を発表。半導体向けマスクサブストレートに参入し、付加価値を確保
1970〜1993
売上高: 億円
■単体 | ■連結
n/a億円
1993.9 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
n/a億円
1993.9 | 当期純利益
1994

不採算子会社の再編

HOYAの鈴木哲夫は、アメリカの知人経営者から「ROEが低い」と指摘され、経営改革を決意した。まずは「事業の整理」、次に「資産の圧縮」、最後に「組織のスリム化(リストラ)」を実施し、経営効率を高める方針に舵を切った。

事業面では、HOYAは競争力を失いつつあったクリスタルガラス事業を中心に、子会社の再編を実施した。22の子会社・関連会社を、7つの子会社に集約した。

資産面では、事業縮小によって不要不急となった土地・建物を売却してバランスシートを圧縮した。

組織面では、余剰人員の整理を実行し、人員の1/3削減や、55歳以上の選択定年制を導入した。

これらの改革を1994年から2年にわたって実施し、一般的な日本企業と比較すると早いタイミングで「リストラ」を完了した。この結果、2000年代以降の事業のグローバル化を推進するための布石になった。

1997

組織改革の実施

HOYAは持ち株会社への移行を見据えて、「事業ポートフォリオの経営」を本社の業務として定義し、大規模な組織改革を実施した。本社部門は全社戦略とファイナンスを担当し、人事権は5つの事業別の子会社に委譲することによって、権限分離を図った。この結果、HOYAの本社の人員は「2020名」から「50名」に削減された。

同時に取締役の減員を主軸とした、ボード改革を実施。1990年代前半の時点で16名の社内人材が取締役を占めていたが、1997年までに取締役の総数を8名に削減するとともに、社外取締役1名の登用を開始した。当時の日本企業では社外取締役という存在は珍しく、HOYAの取締役会の改革は大きな注目を浴びた。

まとめ
不採算事業の縮小を決定。製造拠点を国内から海外に移し、収益性を維持
1994〜1999
売上高: 億円
■単体 | ■連結
n/a億円
1999.9 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
n/a億円
1999.9 | 当期純利益
2000
海外展開

東南アジアへの生産移管

2000年代を通じてHOYAは、生産拠点の国内から海外への移転を推し進め、タイを中心とした東南アジアでの生産を増強した。

この結果、HOYAはグローバル競争において、メガネレンズなどのアイケア用品を中心に、コスト競争力を持続するメーカーとして業容を拡大した。

2009
事業損失

クリスタル事業から撤退

HOYAの創業事業でクリスタル製造(時計・ガラス製品・食器向けなど)に関して、採算が悪化していたことから2009年に撤退を決定した。

すでに、HOYAは2006年にクリスタル製造の武蔵工場(埼玉県)の閉鎖を実施。2009年までにクリスタル事業の拠点であった東京昭島工場の設備の減損を実施し、クリスタル事業からの撤退を完了した。

2006年03月
クリスタル部門で特別損失を計上
8.4億円
減損損失
まとめ
ペンタックスを買収するも、不採算のカメラ事業を巡り混乱。同社をリコーに売却して収束へ
2000〜2010
売上高: 億円
■単体 | ■連結
4024億円
2010.3 | 売上収益
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
415億円
2010.3 | 当期利益
2022

鈴木洋が社長退任

実質的な創業家である鈴木哲夫の子息であり、2000年にHOYAの社長に就任した鈴木洋は、2022年に社長を退任した。

まとめ
光学製品の高シェアをグローバルで持続し、日本屈指の高収益を持続
2011〜2023
売上収益: 億円
■単体 | ■連結
売上収益_当期利益率: %
○単体 | ○連結