ZOZOの歴史

バンドマンであった前澤友作氏は、趣味でやっていた輸入CDの販売を本格化させるために、東京都江戸川区に有限会社として「スタートトゥデイ（出資金300万円）」を設立した。

前澤氏にとって、自分に好きな輸入CDが既存のCDショップに売っていなかったことから、個人で輸入販売することをビジネスにした。

創業当時は前澤氏のバンド関係の友人の合計３名でCDのカタログ通販を作成するスモールビジネスを行い、月商は500万円程度だったという。

創業者である前澤氏は、ビジネスに本格的に専念するために、バンド活動を中止。インタネットが普及する趨勢を見て、前澤氏は紙によるカタログ販売（月間流通2万部）も撤退し、インターネットによるCDの販売に移行した。

また、新規事業としてファッションECサイトに参入した。

2001年にZOZOは本社を千葉県美浜区に移転し、在庫で手狭になっていた小岩の事務所から移転した。美浜区に移転した理由は、創業メンバーの大半が千葉県出身であったことや、創業支援を行なっていた「幕張VCサポートセンター」の紹介が決め手となった。

美浜区の本社は、幕張の「ワールド・ビジネス・ガーデン」の16階に設けられ、企業としての体裁を整えた。

2002年には有限会社から株式会社に移行して、資本金1500万円で「スタートトゥデイ」を設立した。資本関係は不明だが、ベンチャーキャピタルからの支援ではなく、前澤氏の個人資本が大半であったと思われる。

このため、上場直前の2006年まで、ZOZOはベンチャーキャピタルからの支援ではなく、会社の営業キャッシュフローを黒字にすることで、成長資金を調達した。このため、2000年から2006年にわたって、ZOZOの資本金は1500万円のまま推移している。

ファッション分野の取り扱い品目を拡大するために、従来のwebのサイトを大幅なリニューアルを決定。2004年12月にセレクトショップを集積したECサイト「ZOZOTOWN」のサービスを開始し、自社で展開した17のセレクトショップのブランドを廃止した。

ただし、立ち上げ当初は、他社のブランドの誘致に苦戦しており、外部のブランドは３つしか取り扱うことができなかったという。

前澤氏は、ZOZOTOWNに店舗を誘致するために、セレクトショップを運営するユナイテッドアローズと交渉。

この過程で、ユナイテッドアローズの創業者である重松理は、前澤氏がファッション好きであることを高く評価し、ZOZOTOWNに出店することを決定。ZOZOへの集客における重要な出店となった。

ZOZOTOWNの運営にあたって、物流機能を強化するために、本社の隣に物流拠点ZOZOBASE（1000坪）を新設した。従来は本社ビル内を使って在庫を保管していたが、在庫数が膨大になったため、物流倉庫への投資を決めた。

入荷から最短１日以内に商品撮影・採寸（他社基準をZOZOTOWN基準に変換する作業）・データ入力・サイト掲載を完了し、注文があった場合に出荷できる体制を実現した。

2007年の時点でZOZOは、クレジット決済に関してはGMOペイメントゲートウェイ、代引きに関してはヤマトHD系子会社にそれぞれ委託することで決済の仕組みを作り上げていた。

なお、2021年時点においても、ZOZOのクレジット決済とコンビニ決済は「GMOペイメントゲートウェイ」が代行しており、ZOZOはGMOに対しては年間39億円を手数料を含めて支払っている（GMOペイメントゲートウェイの有価証券報告書・FY2020）

2007年にZOZOは東証マザーズへに上場。ただし、前澤氏が株式の過半数(67%)を保持し続けており、市場への売り出しは限定的となった。

なお、前澤氏が上場時点で株式を放出しなかったため、2018年に前澤氏がZOZOの取締役から退任する際に、資本政策上の大きな問題となった。この問題は、Zホールディングスに株式を取得させることで解決したと思われる

ZOZOは業容を拡大し、2012年に商品取扱高で月商100億円を突破した。

業容の拡大を受けて、2012年にZOZOは東証第１部に昇格した。

ZOZOTOWNのアプリを開発。株式会社カヤックとの共同開発を実施しており、開発に先立ってZOZOはカヤックに対して出資。

経済メディアの週刊東洋経済は「リアルな強さで独り勝ち」（2011/2/19）と評価

2013年にZOZOは商品の取扱量を増加させるために、プロロジス社の「プロロジスパーク4習志野4」（3万坪）の建物フロアの全ての賃借を決定。習志野における年間賃借料は3億円から15億円に拡大

後払い決済を導入。商品購入後の支払い期限が２ヶ月後に設定することが可能で、コンビニでの支払いに対応した決済方法。購入の機会損失を防止する目論みがあった。債権の回収業務はGMOペイメントサービスが請け負った。利用拡大のために、2017年3月からTV CMによるキャンペーンを展開。

物流拠点の拡張を発表。プロロジスパークつくば1から全フロアを賃貸。つくばにおける年間賃借料は12.3億円(FY2019)

商号をスタートトゥデイからZOZOに変更し、ブランド名と社名を一致させた。

2018年時点において、ZOZOのシステムは完全な内製化ではなく、外部の複数のベンダーに委託しており、AWSアカウントのコスト増加といったボトルネックになっていた。

また、データ分析基盤が整備されておらず解析が難しいといったことが問題視された。

そこで、2020年にZOZOはエンジニアの組織改革を実施。中途採用を積極化することでエンジニアリングの内製化の体制を整えつつベンダーを整理。また分析基盤にはBigQueryを導入するなど、技術的な負債を解消することを目論んだ。

ZOZOとしては初となる中計を策定

物流拠点の拡張を発表。プロロジスパークつくば2から全フロアを賃貸。ZOZOにおける取扱総額6000〜7000億円の増加に対応。「つくば１・２」における年間賃借料は22.3億円へ

ZOZOは売上高を順調に伸ばしたものの、ZOZOSUITと海外事業からの撤退を決めた、2019年3月期で上場来初となる減益決算（経常利益257億円・前年同327億円）を計上した。

ヤフージャパンとLINEを主体とするZホールディングがZOZOの買収を決断。なお、2010年からZOZOはヤフーショッピングの連携でヤフージャパンと業務提携しており取引関係にあった。

ZOZOの創業者である前澤友作氏は社長兼CEOを退任して経営の一線から退き、後任には澤田宏太郎が社長兼CEOに就任した。

FY2020の売上高1747億円(YoY+17.4%)、営業利益441億円(YoY+58.3%)を計上。ペイペイモールでのGMVの伸びが寄与しており、ZHDとの競合効果が現れた

物流拠点の拡張を発表。プロロジスからの賃貸へ