ZOZOの歴史

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沿革

1998年に前澤友作氏が設立した輸入CD・レコード販売のスタート・トゥデイが起源。

2004年開設のZOZOTOWNで撮影・採寸・保管・出荷まで担う受託販売を広め、2019年にZホールディングスの傘下に入った。在庫を持たずに物流を掌握するファッションECの運営会社で、営業利益率は3割に達する。

1998年2007年2018年/19年/20年2025年2026年スタート・トゥデイ1998年設立決断株式上場2007年マザーズに上場ZOZO2018年商号変更決断ZHD2019年TOBで子会社化yutori2020年株式取得LYST2025年全株式を取得決断
ZOZO 有価証券報告書「沿革」
ZOZO
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
2,284億円
売上高純利益率
21%
出所：有価証券報告書
前澤澤田
売上高34億円売上高544億円売上高2,284億円純利益率22.1%純利益率21%2004/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1998年〜スタート・トゥデイの設立とZOZOTOWNの開設

  1. ファッションECモール創業[4]
  2. CD・レコードのECサイト「STMonline」を開設[4]
  3. スタートトゥデイへ組織変更[4]
  4. セレクトショップのECサイト「EPROZE」を開設[4]
  5. 本社を幕張に移転（ワールド・ビジネス・ガーデン）
  6. ZOZOTOWNへ一本化
  7. ユナイテッドアローズと取引開始
  8. ZOZOBASE（物流センター）の操業開始[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ZOZO2006年3月期売上高33.8億円売上高経常利益率3.8%
歴史詳細を読むスタート・トゥデイの設立とZOZOTOWNの開設

筆者所見

スタート・トゥデイの成長は、前澤友作氏が音楽家から経営者へ立場を切り替えた2001年に起点がある。15人ほどいたスタッフが半年で3人に減少し、前澤友作氏は音楽活動を停止して経営への専念を決断した[1]。社長不在でも回っていた個人商店を、人に任せて動かす組織へ転じる契機であった。2004年のZOZOTOWNへの一本化で受託販売を加えたのは、体制が整った後である[2][3]。他社の商品に責任を負える会社をつくったのは、商品戦略より先に経営者自身の転身だった。

  1. [1]ドリームゲート起業家インタビュー 2007年10月26日「株式会社スタートトゥデイ 代表取締役 前澤友作」
  2. [2]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第10期（2008年3月期）【沿革】
  3. [3]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第10期（2008年3月期）【事業の内容】
急成長期

2007年〜マザーズ上場とZOZOへの商号変更

  1. 第三者割当増資
  2. 東京証券取引所マザーズ市場に上場[4]
  3. スタートトゥデイコンサルティングを設立（2013年8月吸収合併）[4]
  4. iOS向けアプリを発売
  5. 海外顧客向けグローバルサイト「ZOZOTOWN.com」を開設[7]
  6. ソフトバンクとの合弁会社ZOZOTOWN HONGKONGを設立[8]
  7. クラウンジュエル（のちZOZOUSED）を完全子会社化[4]
  8. 東京証券取引所市場第一部に上場[4]
  9. 「WEAR」の運営を開始（2024年4月「WEAR by ZOZO」にリニューアル）[4]
  10. 即日配送サービスを開始[4]
  11. ヤッパ（現ZOZO NEXT）を株式交換で完全子会社化[4]
  12. アラタナを株式交換で完全子会社化[4]
  13. ツケ払いのサービス提供を開始[9]
  14. STV FUND, LPを設立[4]
  15. START TODAY USA（現ZOZO Apparel USA）を設立[4]
  16. VASILYを株式取得で完全子会社化[4]
  17. 商号をZOZOに変更
  18. ZOZOSUITへの投資撤退
  19. カラクルを株式取得で完全子会社化[4]
  20. Bespokifyを株式取得で完全子会社化[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ZOZO2018年3月期売上高984億円売上高営業利益率33.2%
就任年社長氏名役職名
前澤友作
歴史詳細を読むマザーズ上場とZOZOへの商号変更

筆者所見

上場後のスタートトゥデイが外部へ売り出したのは、ZOZOTOWNのために築いた裏方の機能である。2009年にビームスの公式ECサイトの支援を開始し、自社のシステムと物流インフラを他社に提供した[5][6]。出店ブランドが自前で持てない工程を、モールの外でも対価を得る商品に変えた。内製を広げる姿勢は2018年のZOZOSUITにも通じるが、採寸から自社商品までを抱えた投資は在庫と広告の負担を招いた。内製の範囲をどこで止めるかが、争点になった。

  1. [5]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第15期（2013年3月期）【沿革】
  2. [6]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第16期（2014年3月期）【事業の内容】
転換期

2019年〜ZHDのTOBによる子会社化と英LYSTの買収

  1. 減益決算を計上。業績低迷により株価下落
  2. ZOZO NEW ZEALANDを設立[4]
  3. 南通卓騰信息科技有限公司を設立[4]
  4. 前澤友作氏の社長退任と澤田宏太郎氏への継承[8]
  5. ZホールディングスのTOB受け入れ
  6. Zホールディングスと資本業務提携契約を締結[4]
  7. 新物流センター（つくば）を稼働[10]
  8. ZHDによるZOZOへのTOBが実施され、同社の子会社化[4]
  9. ZOZOTOWNを「Yahoo!ショッピング」に出店[4]
  10. yutoriを株式取得により子会社化（2023年12月株式一部売却に伴い連結除外）[4]
  11. 本社を千葉市稲毛区に移転[4]
  12. 増収増益。ペイペイモールとの連携強化
  13. 自社株買いを実施
  14. ZOZOTOWNとブランド実店舗をつなぐOMOプラットフォーム「ZOZOMO」を開始[4]
  15. 東京証券取引所プライム市場へ移行[4]
  16. 初のリアル店舗「niaulab by ZOZO」を開業[4]
  17. ZOZOBASEつくば3を新設[8]
  18. 事業者向け計測業務効率化サービス「ZOZOMETRY（ゾゾメトリー）」を提供開始[4]
  19. 英LYSTの買収[11]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ZOZO2026年3月期売上高2,284億円売上高営業利益率30.4%
就任年社長氏名役職名
前澤友作
澤田宏太郎

筆者所見

2019年のZOZOは、創業者の持株と経営の主導権を外部に委ね、ZOZOTOWNの運営基盤を残した。同年9月に澤田宏太郎氏が社長兼CEOに就任し、同年11月のTOBでZホールディングスの子会社となった[8][4]。創業者の判断に依っていた会社は、親会社の資本と手続きによる経営体制に移行した。同年12月にはZOZOTOWNを「Yahoo!ショッピング」に出店した[4]。2025年の英LYSTの買収は、国内の延長で届かない欧米へ買収で足場を得る選択であった。

  1. [8]ZOZO 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  2. [4]有価証券報告書（2025年6月13日）
出典・参考11件
出典・参考
  • [1]ドリームゲート起業家インタビュー 2007年10月26日「株式会社スタートトゥデイ 代表取締役 前澤友作」
  • [2]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第10期（2008年3月期）【沿革】
  • [3]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第10期（2008年3月期）【事業の内容】
  • [4]有価証券報告書（2025年6月13日）
  • [5]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第15期（2013年3月期）【沿革】
  • [6]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第16期（2014年3月期）【事業の内容】
  • [7]有価証券報告書 第21期（2019年6月26日）
  • [8]ZOZO 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [9]スタートトゥデイ 有価証券報告書 第19期（2017年3月期）【業績等の概要】（2017年3月）
  • [10]有価証券報告書 第22期（2020年6月12日）
  • [11]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月