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売上高の長期推移

売上高・売上収益ベース(連結優先)| 単位:億円
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税引後利益の長期推移

税引後利益・当期純利益・当期利益ベース(連結優先)| 単位:億円
1944年12月
山水電気製作所を個人創業

戦時中に菊池幸作氏が東京都代々木上原にて個人創業。創業の経緯は不明だが、創業時はアンプ向けのトランス(変成器)の製造に従事した。

1945年の終戦直後は日本国内でラジオの需要が高まり、ラジオ向け部品で業容を拡大したと思われる。事業の本格展開に備えて、1947年に株式会社に組織変更を実施。

1944年
12月
山水電気製作所を個人創業
1947年
6月
山水電気株式会社を設立
1954年
トランス生産量1万個
1954
8月

ステレオアンプの量産開始

背景
オーディオの需増加
1950年代を通じて日本経済の復興が進み、嗜好品であるオーディオ機器への需要が徐々に増加した。1960年代にはステレオ録音が普及したこと...
開発
ステレオアンプの製造開始
1954年に山水電気は「ステレオアンプ」の製造を開始し、オーディオ部品メーカー(トランス製造)から、オーディオの最終品メーカーに転身した...
量産
ステレオアンプの製造開始
オーディオの需要増加に備えるために、1957年に本社工場の杉並区に移転するとともに、1958年にオーディオ機器の主力工場として三鷹工場を...
販売
国内向けと北米輸出の2本柱
国内向けの販売は代理店経由を基本とし、山水電気は有名俳優を起用したテレビCMによるマーケティングにより販売拡大を目論んだ。 また、オーデ...
結果
オーディオ御三家
1960年代を通じて、パイオニア、山水電気、トリオの3社がオーディオ御三家と呼ばれ、高品質なオーディオ機器を提供するメーカとして認知を獲...
詳細をよむ
1954年
8月
ステレオアンプの発売
1957年
3月
本社を東京杉並区に移転
1958年
三鷹工場を新設(山水音研株式会社)
1959年
武蔵工場を新設
1962年
4月
東京証券取引所第2部に株式上場
1962年
4月
セパレートステレオの発売
1960年
4月
長野・福島に生産子会社を新設
1970年
3月
東京証券取引所第1部に株式上場
1986年4月
円高により業績不振。継続的な人員削減へ

一連の紛争で労働組合側に有利な判決が出たこともあり、1980年代を通じて山水電気は国内工場の縮小を封じられた。この過程で円高ドル安が進行したため、山水電気は事業存続が困難な状態を打開できず、希望退職者の募集を連続的に実施した。

1986年
4月
希望退職者を募集
380
1992年
2月
希望退職者を募集
150
1994年
4月
希望退職者を募集
120
1989年10月
ポリーベック社が大株主として経営支援

山水電気は単独での企業存続が困難となり、外資企業への身売りを決定。英ポリーベック社が山水電気の株式を取得したが、同社が倒産しため、香港グランデ社の傘下で経営再建を目指した。

1989年
10月
英国ポリーベック社が大株主として経営支援
1991年
香港グランデ・グループ社が大株主として経営支援
1994年1月
旧本社工場を売却。事業拠点を縮小

悪化する財務体質を改善するために、本社を含めた資産売却を実施

1994年
1月
旧本社(杉並区)をヤマト運輸に売却決定
2000年
7月
香港支店を閉鎖
2001年
12月
福島工場を閉鎖(土地建物を売却)
2000年
7月
香港支店を閉鎖
決算
山水電気の業績
1994年12月期(単体)
売上高
95
億円
当期純利益
-14.5
億円
2012年
東京証券取引所第1部を上場廃止

民事再生法の適用申請を受けて、山水電気は東京証券取引所第1部の上場廃止を決定。1980年代の最盛期には1800名の従業員を抱えていたが、上場廃止直前の2010年12月末時点の従業員数は5名(平均年間給与427万円)であった。

2014年7月
破産手続きを開始
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