ホシザキの歴史

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沿革

1947年に坂本薫俊氏が名古屋市瑞穂区で設立した星崎電機が起源。

1965年に業務用の全自動製氷機を発売し、営業と保守を一体にした直販網で、飲食店が氷を自ら製造する形へ市場を入れ替えた。業務用厨房機器メーカーで、売上の5割超を海外が占める。

1947年 1989年/1996年 2006年/2008年 2013年/2015年 2016年 2022年/2023年 2025年 2026年 星崎電機 1947年会社設立 ホシザキ電機 1989年商号変更 ホシザキ冷器 1996年吸収合併 Lancer 2006年完全子会社化 GRAM 2008年完全子会社化 Western 2013年買収 浙江愛雪制冷電器 2015年子会社化 ホシザキ 2016年商号変更 Brema Group 2022年完全子会社化 ホシザキ販売 2023年新設分割 Structural 2025年完全子会社化
創業期

1947年〜会社設立とジュース自動販売機事業への参入

  1. 会社設立[16]
  2. 本社移転[16]
  3. 御器所工場を新設[16]
  4. 豊明工場を新設[16]
  5. ジュース自動販売機事業に参入[16]
  6. 本社を豊明市に移転[16]
売上高
  • 売上高
ホシザキ売上高—
成長期

1965年〜製氷機事業への参入と冷蔵庫への品目拡張

  1. 業務用製氷機への転換[17]祖業・主力事業の転換
  2. ホシザキ東京を設立[16]
  3. 坂本商事を設立し営業部門を委譲[16]
  4. ホシザキ東海を設立[16]
  5. ホシザキ京阪を設立[16]
  6. ホシザキ北九を設立[16]
  7. 島根工場を新設[16]
  8. 生ビールディスペンサ事業に参入[16]
  9. 冷蔵庫事業に参入[17]
  10. 島根第2工場を新設[16]
  11. ホシザキ東北を設立[16]
  12. ホシザキ関東を設立[16]
  13. ホシザキ四国とホシザキ中国を設立[16]
  14. ホシザキ湘南とホシザキ北信越を設立[16]
  15. ホシザキ阪神を設立[16]
  16. ホシザキ北海道を設立[16]
  17. プレハブ冷蔵庫の仕入販売を開始[16]
売上高
  • 売上高
ホシザキ売上高—
  1. 本社工場内に中央研究所を設立[16]
  2. HOSHIZAKI AMERICAを設立[16]
  3. プレハブ冷蔵庫の自社製造販売を開始[16]
  4. ホシザキ北関東を設立[16]
  5. ホシザキ南九を設立[16]
  6. 島根本社工場(製氷機工場・食器洗浄機工場)を開設[16]
  7. 本社工場を新設[16]
  8. ホシザキ家電を設立[16]
  9. ホシザキ沖縄を設立[16]
  10. ホシザキ電機に商号変更[16]商号変更
  11. Hoshizaki Europe B.V.を設立[16]
  12. HOSHIZAKI EUROPEを設立[16]
  13. 島根第3工場を新設[16]
  14. 駐在員事務所を開設[16]
  15. ホシザキ冷器を吸収合併[16]
  16. 北京市に駐在員事務所を開設[16]
  17. 子会社を設立[16]
  18. HOSHIZAKI AMERICAがグリフィン工場(冷蔵庫工場)を開設[16]
  19. Hoshizaki Europe Holdingsを設立[16]
  20. 中国上海に星崎冷熱機械を設立[16]
  21. 厨房ステーションを設立[16]
  22. 坂本商事とホシザキ家電を吸収合併[16]
第3章ジョージア州に建てたHOSHIZAKI AMERICAの工場と、CADのFREDSで設計する特注のプレハブ冷蔵庫
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ホシザキ2005年11月期売上高1,492億円売上高経常利益率7.4%
就任年社長氏名役職名
  1. 星崎電機(蘇州)を設立[16]
  2. HOSHIZAKI USA HOLDINGSを設立[16]
  3. 米LANCER・GRAMの買収[16]クロスボーダーM&A(日本→海外)
  4. ネスターを株式交換で完全子会社化[16]買収
  5. サンセイ電機を買収して完全子会社化[16]買収
  6. 厨房ステーションを清算結了[16]
  7. デンマークGRAM COMMERCIALを完全子会社化[16]買収
  8. 東証・名証への同時上場[16]上場・IPO・市場変更
  9. 台湾星崎国際を設立[16]
  10. 星崎香港を設立[16]
  11. 星崎(中国)投資を設立[16]
  12. Western Refrigerationを買収[16]買収
  13. Jackson MSCを設立[16]
  14. Hoshizaki Koreaを設立[16]
  15. Aços Macomを完全子会社化[16]買収
  16. PT. HOSHIZAKI INDONESIAを設立[16]
  17. HOSHIZAKI(THAILAND)を設立[16]
  18. 中国浙江愛雪制冷電器を子会社化[16]買収
  19. フードサービス機器販売会社POLAR SEALの事業を取得[16]
  20. ホシザキに商号変更[16]商号変更
  21. HOSHIZAKI VIETNAMを設立[16]
  22. HOSHIZAKI PHILIPPINESを設立[16]
  23. トルコOztiryakilerを関連会社化[17]
  24. LANCERの販売子会社として嵐瑟(上海)飲料機械設備を設立[16]
  25. Hoshizaki EuropeがGRAM COMMERCIALを吸収合併[16]
  26. 市場区分の見直しによりプライム市場・プレミア市場へ移行[16]
  27. Brema Groupを完全子会社化[16]買収
  28. ナオミを完全子会社化[16]買収
  29. 厨房設計・施工事業の北京東邦御厨科技を買収[16]買収
  30. ホシザキ販売を新設分割で設立[16]
  31. HOSHIZAKI SOUTHEAST ASIA HOLDINGSを設立[16]
  32. HOSHIZAKI DE MEXICOを設立[16]
  33. 業務用冷蔵庫メーカーFogelを持分法適用関連会社化[16]
  34. 輸入販売会社TECHNOLUXを買収して完全子会社化[16]買収
  35. ASIA REFRIGERATION INDUSTRYを買収して子会社化[16]買収
  36. Structural Conceptsを完全子会社化[16]買収
第4章米LANCERとデンマークGRAM COMMERCIALの買収と、創業62年目の東証・名証同時上場
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ホシザキ2025年12月期売上高4,859億円売上高営業利益率10.7%
出典・参考 26件
出典・参考
  • [1]ホシザキ電機 プレスリリース「ホシザキ電機 米国2位の飲料ディスペンサーメーカー LANCER CORPORATION を買収」(2005年10月20日)
  • [2]ホシザキ電機 有価証券報告書 第60期(2006年6月期)【役員の状況】
  • [3]ホシザキ電機 有価証券報告書 第63期(2008年12月期)【企業結合等関係】
  • [4]ホシザキ電機 有価証券報告書 第63期(2008年12月期)【業績等の概要】
  • [5]ホシザキ電機 有価証券報告書 第66期(2011年12月期)【役員の状況】
  • [6]ホシザキ電機 有価証券報告書 第69期(2014年12月期)【役員の状況】
  • [7]ホシザキ 有価証券報告書 第72期(2017年12月期)【役員の状況】
  • [8]ホシザキ 統合報告書 2022「ホシザキの歩み」
  • [9]ホシザキ 統合報告書 2022「財務・資本戦略」
  • [10]ホシザキ 統合報告書 2022「事業概況」
  • [11]ホシザキ 統合報告書 2023「トップメッセージ」
  • [12]ホシザキ 統合報告書 2023「ホシザキグループの2022年」
  • [13]ホシザキ 有価証券報告書 第78期(2023年12月期)【役員の状況】
  • [14]ホシザキ 有価証券報告書 第80期(2025年12月期)【沿革】
  • [15]ホシザキ 有価証券報告書 第80期(2025年12月期)
  • [16]有価証券報告書(2026年3月25日)
  • [17]有価証券報告書
  • [18]関西経協 36(1) 1982年1月号「行政改革に思う」
  • [19]Access 8(5) 1982年7月号「FREDS 業務用冷凍冷蔵庫のCADシステム」
  • [20]日経ビジネス 1986年5月26日号
  • [21]日経ビジネス 1992年11月16日号
  • [22]日経ビジネス 1997年2月10日号
  • [23]日経ビジネス 1997年7月7日号
  • [24]LANCER CORPORATION Form 8-K Exhibit 99.1「Hoshizaki America, Inc. Completes Acquisition of Lancer Corporation」(2006年2月2日)
  • [25]ホシザキ 中期戦略説明会 質疑応答の内容(2026年4月17日)
  • [26]ホシザキ 中期戦略説明会資料(ノート付)(2026年4月17日)

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