TOTOの歴史
1917年に大倉和親氏が福岡県小倉で設立した東洋陶器が起源。
1980年に温水洗浄便座ウォシュレットを発売し、2025年に累計出荷台数が7000万台を超えた。衛生陶器で国内首位の住宅設備機器メーカーで、半導体製造装置向けセラミックが利益の半分を占める。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1912年〜東洋陶器の設立と衛生陶器への単品特化
- 東洋陶器を設立[1]
- 日本初の連続焼成窯を導入[1]
- 茅ヶ崎工場竣工(衛生陶器)[1]
- 水栓金具の生産開始[1]
- 東京・名古屋・大阪・福岡の各証券取引所に株式上場[1]
- FRP浴槽をわが国で初めて開発
- 茅ヶ崎工場でプラスチック製品生産開始[1]
- 滋賀工場竣工(衛生陶器)[1]
- ホテルニューオータニ向けユニットバスルームを開発
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
TOTO1964年11月期売上高102億円売上高当期純利益率6.6%
安定成長期
1965年〜ウォシュレット発売と住設機器への多角化
- 小倉第二工場竣工(水栓金具)[1]
- 杉原周一氏が社長に就任[2]
- 事業本部制を発足、住設機器事業に参入
- 衛生陶器工場竣工(中津工場)[1]
- 1968年5月期に自己資本比率が32%まで低下[2]
- 商標を「TOTO」に統一
- ホーロー浴槽の生産開始(小倉第二工場)[1]
- 社名を東陶機器に変更[1]
- 大分工場竣工(水栓金具)[1]
- 行橋工場竣工、洗面化粧台生産開始[1]
- 杉原周一氏が急逝[2]
- 1976年11月期の売上高942億円・経常利益95億円[3]
- 売上高1000億円突破[4]
- 温水洗浄便座「ウォシュレット」発売[4]
- 滋賀工場で給湯機の生産開始[1]
- アフターサービス業務会社、東陶メンテナンスを設立[1]
- 住設機器総合へ転換
- 施工・管理業務会社、東陶エンジニアリングを設立[1]
- ユニットバスルーム製造会社、千葉東陶を設立[1]
- 決算期を11月30日から3月31日に変更[1]
- システムキッチン製造会社、東陶ハイリビングを設立[1]
- 販売会社TOTO Kiki U.S.A. Inc.を設立[1]
成熟期
1991年〜「脱・内弁慶」の米国市場開拓とTOTOへの改称
- ウォシュレットで米国参入[5]
- 衛生陶器製造会社を設立(アトランタ)[1]
- 小倉第三工場竣工(ウォシュレット専用工場)[1]
- ニューセラミック工場竣工(中津第二工場)[1]
- 中国大陸に衛生陶器・浴槽・水栓の製造会社を設立[6]
- ニューセラミック製造会社、東陶オプトロニクスを設立[1]
- 衛生陶器製造会社、東陶機器(北京)を設立[1]
- ウォシュレット製造会社、TOTO Kiki (Malaysia)を設立[1]
- 中国大陸に販売・持株会社(東陶機器)を設立[1]
- 持株会社TOTO U.S.A., Inc.を設立[1]
- 販売・製造会社を統合しTOTO U.S.A., Inc.を設立[1]
- 愛知電機・小糸工業と3社共同でパンウォッシュレットを設立[1]
- 衛生陶器製造会社TOTO Vietnam Co., Ltd.を設立[1]
- 衛生陶器製造会社、TOTO Sanitarios de Mexicoを設立[1]
- TOTOウォシュレットテクノを100%子会社化[1]
- 社名をTOTOに変更[6]
- 持株会社TOTO Gerate GmbHに増資を実施[1]
- アジア・オセアニア統括会社TOTO Asia Oceaniaを設立[1]
2009年〜262億円の最終赤字と中国大陸事業の減損による構造改革
- 親会社株主に帰属する当期純損失▲262億円を計上[6]
- 張本邦雄が代表取締役社長執行役員に就任[6]
- 衛生陶器製造会社、TOTO Manufacturing (Thailand)を設立[1]
- 子会社を設立[1]
- 新設分割で水栓金具等製造会社TOTOアクアテクノを設立[1]
- 喜多村円が代表取締役社長執行役員に就任[6]
- 創立100周年記念事業としてTOTOミュージアムを開設[1]
- 創立100周年[1]
- 清田徳明が代表取締役社長執行役員に就任[6]
- 「TOTO WILL2030」を発表[7]
- 監査等委員会設置会社へ移行[1]
- 監査等委員会設置会社への移行
- 中国大陸事業で減損損失341億円を計上[8]
- 田村信也が代表取締役社長執行役員に就任[6]
- 中国大陸事業の構造改革を発表[8]
- ウォシュレット累計出荷台数が7000万台突破[8]