沿革年表 1917〜2026年における重要度別の出来事（合計47件）
| 年月 | 区分 | 社長/CEO | 出来事 | 年度 | 売上高 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
会社設立 | 東洋陶器株式会社を設立 森村組関係者が資本金100万円で北九州小倉に設立、初代社長に大倉和親。衛生陶器の国産化に挑戦 日本初の衛生陶器国産化を目指し、後のTOTOの原点となった創業 | 1917 1-12月 | ||||
設備投資 | 日本初の連続焼成窯を導入 ドレスラー式トンネル窯による焼成を開始 製陶業の近代工業化の先鞭をつけ、量産化技術の基礎を築いた | 1920 1-12月 | ||||
設備投資 | 茅ヶ崎工場竣工（衛生陶器） 下水道工事の活発化を受けた生産拠点の関東進出 | 1937 1-12月 | ||||
水栓金具の生産開始 小倉第一金具工場竣工 衛生陶器専業から水まわり総合メーカーへの第一歩 | 1946 1-12月 | |||||
株式上場 | 東京・名古屋・大阪・福岡の各証券取引所に株式上場 戦後復興期の資本市場からの資金調達基盤を確立 | FY50 1950/3 | ||||
FY53 1953/3 | 売上高 11.5億円 | 当期純利益 0.17億円 | ||||
FRP浴槽をわが国で初めて開発 プラスチック製品の研究に取り組み、58年販売開始 陶器メーカーから住設機器総合メーカーへの転換の起点 | FY56 1956/3 | |||||
設備投資 | 茅ヶ崎工場でプラスチック製品生産開始 | FY59 1959/3 | 売上高 31億円 | 当期純利益 1.9億円 | ||
FY60 1960/3 | 売上高 42億円 | 当期純利益 3.3億円 | ||||
FY61 1961/3 | 売上高 53億円 | 当期純利益 4億円 | ||||
FY62 1962/3 | 売上高 58億円 | 当期純利益 4.1億円 | ||||
設備投資 | 滋賀工場竣工（衛生陶器） | FY63 1963/3 | 売上高 76億円 | 当期純利益 5.3億円 | ||
ホテルニューオータニ向けユニットバスルームを開発 64年竣工のホテル向け。以後ホテル・マンションで採用拡大 住設機器の大型物件採用の先駆けとなり事業領域を拡張 | FY64 1964/3 | 売上高 102億円 | 当期純利益 6.7億円 | |||
FY65 1965/3 | 売上高 111億円 | 当期純利益 6.7億円 | ||||
FY66 1966/3 | 売上高 147億円 | 当期純利益 7.8億円 | ||||
FY67 1967/3 | 売上高 178億円 | 当期純利益 9.7億円 | ||||
設備投資 | 小倉第二工場竣工（水栓金具） | FY68 1968/3 | 売上高 217億円 | 当期純利益 12.3億円 | ||
組織再編 | 事業本部制を発足、住設機器事業を開始 ホーローバス・洗面化粧台の製造を開始 陶器単品から住宅設備機器総合への組織的転換 | |||||
設備投資 | 中津工場竣工（衛生陶器） | FY69 1969/3 | 売上高 301億円 | 当期純利益 22.3億円 | ||
商標を「TOTO」に統一 企業ブランドを一本化し、後の社名変更と海外展開の基盤 | ||||||
組織再編 | 社名を東陶機器株式会社に変更 同時に食器部門を廃止。陶器メーカーから住設機器総合メーカーへイメージ転換 事業ドメインの再定義を社名と組織に反映させた転機 | FY70 1970/3 | 売上高 375億円 | 当期純利益 37億円 | ||
FY71 1971/3 | 売上高 451億円 | 当期純利益 45億円 | ||||
設備投資 | 大分工場竣工（水栓金具） | FY72 1972/3 | 売上高 516億円 | 当期純利益 50億円 | ||
設備投資 | 行橋工場竣工、洗面化粧台生産開始 | |||||
FY73 1973/3 | 売上高 762億円 | 当期純利益 66億円 | ||||
FY74 1974/3 | 売上高 913億円 | 当期純利益 60億円 | ||||
FY75 1975/3 | 売上高 810億円 | 当期純利益 50億円 | ||||
FY76 1976/3 | 売上高 942億円 | 当期純利益 43億円 | ||||
FY77 1977/3 | 売上高 949億円 | 当期純利益 50億円 | ||||
売上高1000億円突破 第1次石油危機後の減速経済下で企業体質強化を経て達成 高度成長後の適応力を示す節目 | FY78 1978/3 | 売上高 1,063億円 | 当期純利益 52億円 | |||
FY79 1979/3 | 売上高 1,216億円 | 当期純利益 67億円 | ||||
FY80 1980/3 | 売上高 1,422億円 | 当期純利益 79億円 | ||||
重要事項 | 温水洗浄便座「ウォシュレット」発売 製品のエレクトロニクス化・多機能化を推進する旗艦商品として発売 日本のトイレ文化を変え、後に世界の生活文化として認知される業界史的製品 | FY81 1981/3 | 売上高 1,345億円 | 当期純利益 62億円 | ||
設備投資 | 滋賀工場で給湯機の生産開始 | |||||
重要事項新規事業 | 守りの経営を解き、給湯機参入など「水まわり」の総合化で住設機器総合メーカーへ転換 経営判断をよむ → | |||||
FY82 1982/3 | 売上高 1,515億円 | 当期純利益 62億円 | ||||
FY83 1983/3 | 売上高 1,597億円 | 当期純利益 71億円 | ||||
FY84 1984/3 | 売上高 1,760億円 | 当期純利益 74億円 | ||||
組織再編 | 決算期を11月30日から3月31日に変更 | FY89 1989/3 | ||||
海外進出 | 米国に販売会社TOTO Kiki U.S.A. Inc.を設立 本格的な海外事業展開の起点 | FY90 1990/3 | ||||
重要事項海外進出 | 「脱・内弁慶」を掲げ、ウォシュレットを武器に米国市場の本格開拓に乗り出す 経営判断をよむ → | FY91 1991/3 | ||||
海外進出 | 米国に衛生陶器製造会社を設立（アトランタ） アメリカの衛生陶器工場を買収し現地生産を開始 北米での現地生産・販売一貫体制の確立 | FY92 1992/3 | 売上高 4,217億円 | 当期純利益 178億円 | ||
設備投資 | 小倉第三工場竣工（ウォシュレット専用工場） 主力商品化したウォシュレットの量産体制確立 | |||||
FY93 1993/3 | 売上高 4,231億円 | 当期純利益 148億円 | ||||
FY94 1994/3 | 売上高 4,271億円 | 当期純利益 120億円 | ||||
海外進出 | 中国大陸に衛生陶器・浴槽・水栓の製造会社を設立 北京東陶・南京東陶・大連東陶を相次ぎ設立 約40年に及ぶ中国大陸事業の出発点 | FY95 1995/3 | 売上高 4,546億円 | 当期純利益 102億円 | ||
海外進出 | 中国大陸に販売・持株会社（東陶機器（中国））を設立 中国大陸での統括体制を構築 | FY96 1996/3 | 売上高 4,545億円 | 当期純利益 116億円 | ||
| 木瀬照雄 | FY97 1997/3 | 売上高 4,722億円 | 当期純利益 118億円 | |||
| 木瀬照雄 | FY98 1998/3 | 売上高 4,198億円 | 当期純利益 34億円 | |||
| 木瀬照雄 | FY99 1999/3 | 売上高 3,737億円 | 当期純利益 -245億円 | |||
| 木瀬照雄 | FY00 2000/3 | 売上高 3,919億円 | 当期純利益 -337億円 | |||
組織再編 | 木瀬照雄 | 米国の販売・製造会社を統合しTOTO U.S.A., Inc.を設立 米国事業の運営効率化 | FY01 2001/3 | 売上高 4,259億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 33億円 | |
海外進出 | 木瀬照雄 | ベトナムに衛生陶器製造会社TOTO Vietnam Co., Ltd.を設立 アジア生産拠点の拡張 | FY02 2002/3 | 売上高 4,240億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 11億円 | |
| 木瀬照雄 | FY03 2003/3 | 売上高 4,396億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 40億円 | |||
| 木瀬照雄 | FY04 2004/3 | 売上高 4,679億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 117億円 | |||
| 木瀬照雄 | FY05 2005/3 | 売上高 4,841億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 130億円 | |||
海外進出 | 木瀬照雄 | メキシコに衛生陶器製造会社を設立 | FY06 2006/3 | 売上高 4,947億円 | 当期純利益 219億円 | |
| 木瀬照雄 | FY07 2007/3 | 売上高 5,122億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 135億円 | |||
| 張本邦雄 | 社名をTOTO株式会社に変更 創業社名「東陶機器」を離れ、商標に社名を一致させグローバルブランドとして再定義 | FY08 2008/3 | 売上高 5,010億円 | 当期純利益 132億円 | ||
海外進出 | シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立 アジア・オセアニアを独立した成長ドライバーとして統括 | |||||
社長交代 | 張本邦雄 | 張本邦雄が代表取締役社長執行役員に就任 前任は木瀬照雄 リーマン危機直前の社長交代 | FY09 2009/3 | 売上高 4,645億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -262億円 | |
親会社株主に帰属する当期純損失▲262億円を計上 リーマンショック後の需要急減と特別損失221億円で大幅赤字 戦後最大級の純損失転落となり、企業体質改革の契機 | ||||||
海外進出 | 張本邦雄 | タイに衛生陶器製造会社を設立 | FY10 2010/3 | 売上高 4,219億円 | 当期純利益 8億円 | |
海外進出 | 張本邦雄 | インドに現地法人を設立 | FY11 2011/3 | 売上高 4,335億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 51億円 | |
| 張本邦雄 | FY12 2012/3 | 売上高 4,526億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 92億円 | |||
| 喜多村円 | FY13 2013/3 | 売上高 4,762億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 169億円 | |||
社長交代 | 喜多村円 | 喜多村円が代表取締役社長執行役員に就任 前任は張本邦雄 海外住設事業とリモデル事業の拡大期を牽引 | FY14 2014/3 | 売上高 5,534億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 441億円 | |
| 喜多村円 | FY15 2015/3 | 売上高 5,445億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 248億円 | |||
| 喜多村円 | 創立100周年記念事業としてTOTOミュージアムを開設 本社・小倉第一工場敷地内 | FY16 2016/3 | 売上高 5,678億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 357億円 | ||
| 喜多村円 | FY17 2017/3 | 売上高 5,673億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 329億円 | |||
| 喜多村円 | 創立100周年 一世紀を超える事業継続の節目 | FY18 2018/3 | 売上高 5,923億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 367億円 | ||
| 清田徳明 | FY19 2019/3 | 売上高 5,860億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 323億円 | |||
社長交代 | 清田徳明 | 清田徳明が代表取締役社長執行役員に就任 前任は喜多村円 中国事業の構造変化とコロナ禍対応を担う | FY20 2020/3 | 売上高 5,964億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 235億円 | |
| 清田徳明 | FY21 2021/3 | 売上高 5,778億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 269億円 | |||
| 清田徳明 | FY22 2022/3 | 売上高 6,452億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 401億円 | |||
組織再編 | 清田徳明 | 監査等委員会設置会社へ移行 | FY23 2023/3 | 売上高 7,011億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 389億円 | |
| 田村信也 | FY24 2024/3 | 売上高 7,022億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 371億円 | |||
社長交代 | 田村信也 | 田村信也が代表取締役社長執行役員に就任 18代社長。前任は清田徳明 中国大陸事業の減損・構造改革と成長ポートフォリオ変革を担う | FY25 2025/3 | 売上高 7,244億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 121億円 | |
重要事項 | 中国大陸事業で減損損失341億円を計上 不動産市況長期低迷・中級市場への対応遅れによる収益性低下を反映 進出約40年の中国大陸事業の構造的見直しを迫られた転機 | |||||
重要事項経営計画 | 中国大陸事業の構造改革を発表 東陶北京・東陶華東の2拠点で衛生陶器生産停止、生産能力を約4割縮減。東陶福建・東陶遼寧の2拠点に集約 高級路線依存の海外主力市場を縮小均衡に転換する決断 | FY26 2026/3 | 売上高 7,374億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 403億円 | ||
ウェルネストイレ「ネオレストLS-W／AS-W」発売 便スキャン機能とTOTOウェルネスアプリ連携 健康計測機能を組み込みトイレの付加価値を拡張 | ||||||
ウォシュレット累計出荷台数が7000万台突破 1980年販売開始から45年5ヵ月。海外比率30％、米州比率12.5％に上昇 単品商品の海外文化浸透が本格化した段階を示す | ||||||
重要事項 | 「WASHLET」がオックスフォード英語辞典に新規掲載 商標が世界的な生活文化として辞典レベルで公認された象徴的出来事 |
- 東洋陶器株式会社を設立
森村組関係者が資本金100万円で北九州小倉に設立、初代社長に大倉和親。衛生陶器の国産化に挑戦
日本初の衛生陶器国産化を目指し、後のTOTOの原点となった創業 - 日本初の連続焼成窯を導入
ドレスラー式トンネル窯による焼成を開始
製陶業の近代工業化の先鞭をつけ、量産化技術の基礎を築いた - 茅ヶ崎工場竣工（衛生陶器）下水道工事の活発化を受けた生産拠点の関東進出
- 水栓金具の生産開始
小倉第一金具工場竣工
衛生陶器専業から水まわり総合メーカーへの第一歩 - 東京・名古屋・大阪・福岡の各証券取引所に株式上場戦後復興期の資本市場からの資金調達基盤を確立
- FRP浴槽をわが国で初めて開発
プラスチック製品の研究に取り組み、58年販売開始
陶器メーカーから住設機器総合メーカーへの転換の起点 - 茅ヶ崎工場でプラスチック製品生産開始
- 滋賀工場竣工（衛生陶器）
- ホテルニューオータニ向けユニットバスルームを開発
64年竣工のホテル向け。以後ホテル・マンションで採用拡大
住設機器の大型物件採用の先駆けとなり事業領域を拡張 - 小倉第二工場竣工（水栓金具）
- 事業本部制を発足、住設機器事業を開始
ホーローバス・洗面化粧台の製造を開始
陶器単品から住宅設備機器総合への組織的転換 - 中津工場竣工（衛生陶器）
- 商標を「TOTO」に統一企業ブランドを一本化し、後の社名変更と海外展開の基盤
- 社名を東陶機器株式会社に変更
同時に食器部門を廃止。陶器メーカーから住設機器総合メーカーへイメージ転換
事業ドメインの再定義を社名と組織に反映させた転機 - 大分工場竣工（水栓金具）
- 行橋工場竣工、洗面化粧台生産開始
- 売上高1000億円突破
第1次石油危機後の減速経済下で企業体質強化を経て達成
高度成長後の適応力を示す節目 - 温水洗浄便座「ウォシュレット」発売
製品のエレクトロニクス化・多機能化を推進する旗艦商品として発売
日本のトイレ文化を変え、後に世界の生活文化として認知される業界史的製品 - 滋賀工場で給湯機の生産開始
- 決算期を11月30日から3月31日に変更
- 米国に販売会社TOTO Kiki U.S.A. Inc.を設立本格的な海外事業展開の起点
- 米国に衛生陶器製造会社を設立（アトランタ）
アメリカの衛生陶器工場を買収し現地生産を開始
北米での現地生産・販売一貫体制の確立 - 小倉第三工場竣工（ウォシュレット専用工場）主力商品化したウォシュレットの量産体制確立
- 中国大陸に衛生陶器・浴槽・水栓の製造会社を設立
北京東陶・南京東陶・大連東陶を相次ぎ設立
約40年に及ぶ中国大陸事業の出発点 - 中国大陸に販売・持株会社（東陶機器（中国））を設立中国大陸での統括体制を構築
- 米国の販売・製造会社を統合しTOTO U.S.A., Inc.を設立米国事業の運営効率化
- ベトナムに衛生陶器製造会社TOTO Vietnam Co., Ltd.を設立アジア生産拠点の拡張
- メキシコに衛生陶器製造会社を設立
- 社名をTOTO株式会社に変更創業社名「東陶機器」を離れ、商標に社名を一致させグローバルブランドとして再定義
- シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立アジア・オセアニアを独立した成長ドライバーとして統括
- 張本邦雄が代表取締役社長執行役員に就任
前任は木瀬照雄
リーマン危機直前の社長交代 - 親会社株主に帰属する当期純損失▲262億円を計上
リーマンショック後の需要急減と特別損失221億円で大幅赤字
戦後最大級の純損失転落となり、企業体質改革の契機 - タイに衛生陶器製造会社を設立
- インドに現地法人を設立
- 喜多村円が代表取締役社長執行役員に就任
前任は張本邦雄
海外住設事業とリモデル事業の拡大期を牽引 - 創立100周年記念事業としてTOTOミュージアムを開設
本社・小倉第一工場敷地内
- 創立100周年一世紀を超える事業継続の節目
- 清田徳明が代表取締役社長執行役員に就任
前任は喜多村円
中国事業の構造変化とコロナ禍対応を担う - 監査等委員会設置会社へ移行
- 田村信也が代表取締役社長執行役員に就任
18代社長。前任は清田徳明
中国大陸事業の減損・構造改革と成長ポートフォリオ変革を担う - 中国大陸事業で減損損失341億円を計上
不動産市況長期低迷・中級市場への対応遅れによる収益性低下を反映
進出約40年の中国大陸事業の構造的見直しを迫られた転機 - 中国大陸事業の構造改革を発表
東陶北京・東陶華東の2拠点で衛生陶器生産停止、生産能力を約4割縮減。東陶福建・東陶遼寧の2拠点に集約
高級路線依存の海外主力市場を縮小均衡に転換する決断 - ウェルネストイレ「ネオレストLS-W／AS-W」発売
便スキャン機能とTOTOウェルネスアプリ連携
健康計測機能を組み込みトイレの付加価値を拡張 - ウォシュレット累計出荷台数が7000万台突破
1980年販売開始から45年5ヵ月。海外比率30％、米州比率12.5％に上昇
単品商品の海外文化浸透が本格化した段階を示す - 「WASHLET」がオックスフォード英語辞典に新規掲載商標が世界的な生活文化として辞典レベルで公認された象徴的出来事