TOTOの沿革・歴史的証言

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1917年〜2025

TOTOの1917年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革(社史年表)と、経営者・当事者の歴史的証言

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
1917
1-12月
会社設立
東洋陶器株式会社を設立
森村組関係者が資本金100万円で北九州小倉に設立、初代社長に大倉和親。衛生陶器の国産化に挑戦
日本初の衛生陶器国産化を目指し、後のTOTOの原点となった創業
1920
1-12月
設備投資
日本初の連続焼成窯を導入
ドレスラー式トンネル窯による焼成を開始
製陶業の近代工業化の先鞭をつけ、量産化技術の基礎を築いた
1937
1-12月
設備投資
茅ヶ崎工場竣工(衛生陶器)
下水道工事の活発化を受けた生産拠点の関東進出
1946
1-12月
水栓金具の生産開始
小倉第一金具工場竣工
衛生陶器専業から水まわり総合メーカーへの第一歩
FY50
1950/3
株式上場
東京・名古屋・大阪・福岡の各証券取引所に株式上場
戦後復興期の資本市場からの資金調達基盤を確立
FY53
1953/3
売上高
11.5億円
当期純利益
0.17億円
FY56
1956/3
FRP浴槽をわが国で初めて開発
プラスチック製品の研究に取り組み、58年販売開始
陶器メーカーから住設機器総合メーカーへの転換の起点
FY59
1959/3
売上高
31億円
当期純利益
1.9億円
設備投資
茅ヶ崎工場でプラスチック製品生産開始
FY60
1960/3
売上高
42億円
当期純利益
3.3億円
FY61
1961/3
売上高
53億円
当期純利益
4億円
FY62
1962/3
売上高
58億円
当期純利益
4.1億円
FY63
1963/3
売上高
76億円
当期純利益
5.3億円
設備投資
滋賀工場竣工(衛生陶器)
FY64
1964/3
売上高
102億円
当期純利益
6.7億円
ホテルニューオータニ向けユニットバスルームを開発
64年竣工のホテル向け。以後ホテル・マンションで採用拡大
住設機器の大型物件採用の先駆けとなり事業領域を拡張
FY65
1965/3
売上高
111億円
当期純利益
6.7億円
FY66
1966/3
売上高
147億円
当期純利益
7.8億円
FY67
1967/3
売上高
178億円
当期純利益
9.7億円
FY68
1968/3
売上高
217億円
当期純利益
12.3億円
設備投資
小倉第二工場竣工(水栓金具)
組織再編
事業本部制を発足、住設機器事業を開始
ホーローバス・洗面化粧台の製造を開始
陶器単品から住宅設備機器総合への組織的転換
FY69
1969/3
売上高
301億円
当期純利益
22.3億円
設備投資
中津工場竣工(衛生陶器)
商標を「TOTO」に統一
企業ブランドを一本化し、後の社名変更と海外展開の基盤
FY70
1970/3
売上高
375億円
当期純利益
37億円
組織再編
社名を東陶機器株式会社に変更
同時に食器部門を廃止。陶器メーカーから住設機器総合メーカーへイメージ転換
事業ドメインの再定義を社名と組織に反映させた転機
FY71
1971/3
売上高
451億円
当期純利益
45億円
FY72
1972/3
売上高
516億円
当期純利益
50億円
設備投資
大分工場竣工(水栓金具)
設備投資
行橋工場竣工、洗面化粧台生産開始
FY73
1973/3
売上高
762億円
当期純利益
66億円
FY74
1974/3
売上高
913億円
当期純利益
60億円
FY75
1975/3
売上高
809億円
当期純利益
50億円
FY76
1976/3
売上高
942億円
当期純利益
43億円
FY77
1977/3
売上高
948億円
当期純利益
50億円
FY78
1978/3
売上高
1,063億円
当期純利益
52億円
売上高1000億円突破
第1次石油危機後の減速経済下で企業体質強化を経て達成
高度成長後の適応力を示す節目
FY79
1979/3
売上高
1,216億円
当期純利益
66億円
FY80
1980/3
売上高
1,421億円
当期純利益
79億円
FY81
1981/3
売上高
1,345億円
当期純利益
62億円
温水洗浄便座「ウォシュレット」発売
製品のエレクトロニクス化・多機能化を推進する旗艦商品として発売
日本のトイレ文化を変え、後に世界の生活文化として認知される業界史的製品
設備投資
滋賀工場で給湯機の生産開始
FY82
1982/3
売上高
1,514億円
当期純利益
62億円
FY83
1983/3
売上高
1,597億円
当期純利益
70億円
FY84
1984/3
売上高
1,760億円
当期純利益
73億円
FY89
1989/3
組織再編
決算期を11月30日から3月31日に変更
FY90
1990/3
海外進出
米国に販売会社TOTO Kiki U.S.A. Inc.を設立
本格的な海外事業展開の起点
FY92
1992/3
売上高
4,217億円
当期純利益
178億円
海外進出
米国に衛生陶器製造会社を設立(アトランタ)
アメリカの衛生陶器工場を買収し現地生産を開始
北米での現地生産・販売一貫体制の確立
設備投資
小倉第三工場竣工(ウォシュレット専用工場)
主力商品化したウォシュレットの量産体制確立
FY93
1993/3
売上高
4,231億円
当期純利益
148億円
FY94
1994/3
売上高
4,271億円
当期純利益
120億円
FY95
1995/3
売上高
4,546億円
当期純利益
102億円
海外進出
中国大陸に衛生陶器・浴槽・水栓の製造会社を設立
北京東陶・南京東陶・大連東陶を相次ぎ設立
約40年に及ぶ中国大陸事業の出発点
FY96
1996/3
売上高
4,545億円
当期純利益
116億円
海外進出
中国大陸に販売・持株会社(東陶機器(中国))を設立
中国大陸での統括体制を構築
FY97
1997/3
売上高
4,722億円
当期純利益
118億円
FY98
1998/3
売上高
4,198億円
当期純利益
34億円
FY99
1999/3
売上高
3,737億円
当期純利益
-245億円
FY00
2000/3
売上高
3,919億円
当期純利益
-337億円
FY01
2001/3
売上高
4,259億円
親会社株主に帰属する当期純利益
33億円
組織再編
米国の販売・製造会社を統合しTOTO U.S.A., Inc.を設立
米国事業の運営効率化
FY02
2002/3
売上高
4,240億円
親会社株主に帰属する当期純利益
11億円
海外進出
ベトナムに衛生陶器製造会社TOTO Vietnam Co., Ltd.を設立
アジア生産拠点の拡張
FY03
2003/3
売上高
4,396億円
親会社株主に帰属する当期純利益
40億円
FY04
2004/3
売上高
4,679億円
親会社株主に帰属する当期純利益
117億円
FY05
2005/3
売上高
4,841億円
親会社株主に帰属する当期純利益
130億円
FY06
2006/3
売上高
4,947億円
当期純利益
219億円
海外進出
メキシコに衛生陶器製造会社を設立
FY07
2007/3
売上高
5,122億円
親会社株主に帰属する当期純利益
135億円
FY08
2008/3
売上高
5,010億円
当期純利益
132億円
社名をTOTO株式会社に変更
創業社名「東陶機器」を離れ、商標に社名を一致させグローバルブランドとして再定義
海外進出
シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立
アジア・オセアニアを独立した成長ドライバーとして統括
FY09
2009/3
売上高
4,645億円
親会社株主に帰属する当期純利益
-262億円
社長交代
張本邦雄が代表取締役社長執行役員に就任
前任は木瀬照雄
リーマン危機直前の社長交代
親会社株主に帰属する当期純損失▲262億円を計上
リーマンショック後の需要急減と特別損失221億円で大幅赤字
戦後最大級の純損失転落となり、企業体質改革の契機
FY10
2010/3
売上高
4,219億円
当期純利益
8億円
海外進出
タイに衛生陶器製造会社を設立
FY11
2011/3
売上高
4,335億円
親会社株主に帰属する当期純利益
51億円
海外進出
インドに現地法人を設立
FY12
2012/3
売上高
4,526億円
親会社株主に帰属する当期純利益
92億円
FY13
2013/3
売上高
4,762億円
親会社株主に帰属する当期純利益
169億円
FY14
2014/3
売上高
5,534億円
親会社株主に帰属する当期純利益
441億円
社長交代
喜多村円が代表取締役社長執行役員に就任
前任は張本邦雄
海外住設事業とリモデル事業の拡大期を牽引
FY15
2015/3
売上高
5,445億円
親会社株主に帰属する当期純利益
248億円
FY16
2016/3
売上高
5,678億円
親会社株主に帰属する当期純利益
357億円
創立100周年記念事業としてTOTOミュージアムを開設
本社・小倉第一工場敷地内
FY17
2017/3
売上高
5,673億円
親会社株主に帰属する当期純利益
329億円
FY18
2018/3
売上高
5,923億円
親会社株主に帰属する当期純利益
367億円
創立100周年
一世紀を超える事業継続の節目
FY19
2019/3
売上高
5,860億円
親会社株主に帰属する当期純利益
323億円
FY20
2020/3
売上高
5,964億円
親会社株主に帰属する当期純利益
235億円
社長交代
清田徳明が代表取締役社長執行役員に就任
前任は喜多村円
中国事業の構造変化とコロナ禍対応を担う
FY21
2021/3
売上高
5,778億円
親会社株主に帰属する当期純利益
269億円
FY22
2022/3
売上高
6,452億円
親会社株主に帰属する当期純利益
401億円
FY23
2023/3
売上高
7,011億円
親会社株主に帰属する当期純利益
389億円
組織再編
監査等委員会設置会社へ移行
FY24
2024/3
売上高
7,022億円
親会社株主に帰属する当期純利益
371億円
FY25
2025/3
売上高
7,244億円
親会社株主に帰属する当期純利益
121億円
社長交代
田村信也が代表取締役社長執行役員に就任
18代社長。前任は清田徳明
中国大陸事業の減損・構造改革と成長ポートフォリオ変革を担う
中国大陸事業で減損損失341億円を計上
不動産市況長期低迷・中級市場への対応遅れによる収益性低下を反映
進出約40年の中国大陸事業の構造的見直しを迫られた転機
経営計画
中国大陸事業の構造改革を発表
東陶北京・東陶華東の2拠点で衛生陶器生産停止、生産能力を約4割縮減。東陶福建・東陶遼寧の2拠点に集約
高級路線依存の海外主力市場を縮小均衡に転換する決断
ウェルネストイレ「ネオレストLS-W/AS-W」発売
便スキャン機能とTOTOウェルネスアプリ連携
健康計測機能を組み込みトイレの付加価値を拡張
ウォシュレット累計出荷台数が7000万台突破
1980年販売開始から45年5ヵ月。海外比率30%、米州比率12.5%に上昇
単品商品の海外文化浸透が本格化した段階を示す
「WASHLET」がオックスフォード英語辞典に新規掲載
商標が世界的な生活文化として辞典レベルで公認された象徴的出来事
  1. 会社設立
    東洋陶器株式会社を設立

    森村組関係者が資本金100万円で北九州小倉に設立、初代社長に大倉和親。衛生陶器の国産化に挑戦

    日本初の衛生陶器国産化を目指し、後のTOTOの原点となった創業
  2. 設備投資
    日本初の連続焼成窯を導入

    ドレスラー式トンネル窯による焼成を開始

    製陶業の近代工業化の先鞭をつけ、量産化技術の基礎を築いた
  3. 設備投資
    茅ヶ崎工場竣工(衛生陶器)
    下水道工事の活発化を受けた生産拠点の関東進出
  4. 水栓金具の生産開始

    小倉第一金具工場竣工

    衛生陶器専業から水まわり総合メーカーへの第一歩
  5. 株式上場
    東京・名古屋・大阪・福岡の各証券取引所に株式上場
    戦後復興期の資本市場からの資金調達基盤を確立
  6. FRP浴槽をわが国で初めて開発

    プラスチック製品の研究に取り組み、58年販売開始

    陶器メーカーから住設機器総合メーカーへの転換の起点
  7. 設備投資
    茅ヶ崎工場でプラスチック製品生産開始
  8. 設備投資
    滋賀工場竣工(衛生陶器)
  9. ホテルニューオータニ向けユニットバスルームを開発

    64年竣工のホテル向け。以後ホテル・マンションで採用拡大

    住設機器の大型物件採用の先駆けとなり事業領域を拡張
  10. 設備投資
    小倉第二工場竣工(水栓金具)
  11. 組織再編
    事業本部制を発足、住設機器事業を開始

    ホーローバス・洗面化粧台の製造を開始

    陶器単品から住宅設備機器総合への組織的転換
  12. 設備投資
    中津工場竣工(衛生陶器)
  13. 商標を「TOTO」に統一
    企業ブランドを一本化し、後の社名変更と海外展開の基盤
  14. 組織再編
    社名を東陶機器株式会社に変更

    同時に食器部門を廃止。陶器メーカーから住設機器総合メーカーへイメージ転換

    事業ドメインの再定義を社名と組織に反映させた転機
  15. 設備投資
    大分工場竣工(水栓金具)
  16. 設備投資
    行橋工場竣工、洗面化粧台生産開始
  17. 売上高1000億円突破

    第1次石油危機後の減速経済下で企業体質強化を経て達成

    高度成長後の適応力を示す節目
  18. 温水洗浄便座「ウォシュレット」発売

    製品のエレクトロニクス化・多機能化を推進する旗艦商品として発売

    日本のトイレ文化を変え、後に世界の生活文化として認知される業界史的製品
  19. 設備投資
    滋賀工場で給湯機の生産開始
  20. 組織再編
    決算期を11月30日から3月31日に変更
  21. 海外進出
    米国に販売会社TOTO Kiki U.S.A. Inc.を設立
    本格的な海外事業展開の起点
  22. 海外進出
    米国に衛生陶器製造会社を設立(アトランタ)

    アメリカの衛生陶器工場を買収し現地生産を開始

    北米での現地生産・販売一貫体制の確立
  23. 設備投資
    小倉第三工場竣工(ウォシュレット専用工場)
    主力商品化したウォシュレットの量産体制確立
  24. 海外進出
    中国大陸に衛生陶器・浴槽・水栓の製造会社を設立

    北京東陶・南京東陶・大連東陶を相次ぎ設立

    約40年に及ぶ中国大陸事業の出発点
  25. 海外進出
    中国大陸に販売・持株会社(東陶機器(中国))を設立
    中国大陸での統括体制を構築
  26. 組織再編
    米国の販売・製造会社を統合しTOTO U.S.A., Inc.を設立
    米国事業の運営効率化
  27. 海外進出
    ベトナムに衛生陶器製造会社TOTO Vietnam Co., Ltd.を設立
    アジア生産拠点の拡張
  28. 海外進出
    メキシコに衛生陶器製造会社を設立
  29. 社名をTOTO株式会社に変更
    創業社名「東陶機器」を離れ、商標に社名を一致させグローバルブランドとして再定義
  30. 海外進出
    シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立
    アジア・オセアニアを独立した成長ドライバーとして統括
  31. 社長交代
    張本邦雄が代表取締役社長執行役員に就任

    前任は木瀬照雄

    リーマン危機直前の社長交代
  32. 親会社株主に帰属する当期純損失▲262億円を計上

    リーマンショック後の需要急減と特別損失221億円で大幅赤字

    戦後最大級の純損失転落となり、企業体質改革の契機
  33. 海外進出
    タイに衛生陶器製造会社を設立
  34. 海外進出
    インドに現地法人を設立
  35. 社長交代
    喜多村円が代表取締役社長執行役員に就任

    前任は張本邦雄

    海外住設事業とリモデル事業の拡大期を牽引
  36. 創立100周年記念事業としてTOTOミュージアムを開設

    本社・小倉第一工場敷地内

  37. 創立100周年
    一世紀を超える事業継続の節目
  38. 社長交代
    清田徳明が代表取締役社長執行役員に就任

    前任は喜多村円

    中国事業の構造変化とコロナ禍対応を担う
  39. 組織再編
    監査等委員会設置会社へ移行
  40. 社長交代
    田村信也が代表取締役社長執行役員に就任

    18代社長。前任は清田徳明

    中国大陸事業の減損・構造改革と成長ポートフォリオ変革を担う
  41. 中国大陸事業で減損損失341億円を計上

    不動産市況長期低迷・中級市場への対応遅れによる収益性低下を反映

    進出約40年の中国大陸事業の構造的見直しを迫られた転機
  42. 経営計画
    中国大陸事業の構造改革を発表

    東陶北京・東陶華東の2拠点で衛生陶器生産停止、生産能力を約4割縮減。東陶福建・東陶遼寧の2拠点に集約

    高級路線依存の海外主力市場を縮小均衡に転換する決断
  43. ウェルネストイレ「ネオレストLS-W/AS-W」発売

    便スキャン機能とTOTOウェルネスアプリ連携

    健康計測機能を組み込みトイレの付加価値を拡張
  44. ウォシュレット累計出荷台数が7000万台突破

    1980年販売開始から45年5ヵ月。海外比率30%、米州比率12.5%に上昇

    単品商品の海外文化浸透が本格化した段階を示す
  45. 「WASHLET」がオックスフォード英語辞典に新規掲載
    商標が世界的な生活文化として辞典レベルで公認された象徴的出来事

歴史的証言

山田勝次
非建築需要をねらう多角化には人材、販売網などの面で無理がある。特に販売網というものは怖いものだ。生半可なことで新しく作れるものではない。現在の人材、販売網を活用できるような新しい製品を増やしていく考えだ。しかも、ついつい、衛生陶器や水栓金具という部門に安住しがちだが、その気持ちを破り、社員の士気向上という点からも新製品の発売は意味がある。
山田勝次
衛生陶器、水栓金具など既存製品の高級化、高付加価値化を進めても、成長には限界がある。売上高を増やすには新しい製品が必要だ。
古賀義根(TOTO・社長)
「現在はウォシュレットのほか、シャンプードレッサー(多機能洗面化粧台)、システムキチンなど高付加価値商品ほど売れ行きがいいことが支えとなっている」
江副茂
「今後も日本で年間150万戸を大幅に超える年が続くとは思えない。21世紀には年間110万戸になるという試算もあります」
重淵雅敏
住宅建設の中心が地域の工務店から住宅会社に移って、水道工事店が力を失ってしまった。住宅会社の下請け化してしまったからです。
重淵雅敏
背景には住宅着工数の減少がある。これまでおう盛な新築需要に支えられて業績を伸ばしてきたが、もはや多くの新築は見込めない。修理や部品交換、取り換えなどリフォーム部門を伸ばさなければ売り上げの維持は難しい。

参考文献・出所

有価証券報告書
日本会社史総覧 1995/11/1
決算説明会 FY2025
決算説明会 FY2026-3Q
決算説明会 FY2024
決算説明会 FY2026-1Q
決算説明会 FY2026-2Q