1937年7月、岩国工場の操業を開始しレーヨンの生産に着手した。よって1927年の堅田人絹工場・1934年の敦賀工場に続くレーヨン生産拠点の追加となり、戦前期における人造繊維事業の生産基盤が拡充された。

東洋紡が注力していた合成繊維（アセテート）は、当初は羊毛の代替品として期待されたが、実際には染色性に難があり、ナイロンやポリエステルといった合成繊維のように普及には至らなかった。そこで、東洋紡はアセテートの繊維開発で培った技術を転用し、プロピレンフィルム（PPフィルム・二軸延伸PPフィルム）を開発。繊維製品ではなく、樹脂製品として展開することで、収益化を目指した。

1971年のニクソンショックを契機とする円高ドル安と人件費高騰により、1970年代を通じて国内生産依存の繊維各社の業績が悪化した。よって繊維メーカーは脱・繊維依存を志向。東洋紡も1970年代に非繊維事業注力を決定し、既存の化成品（フィルム・樹脂）に加えライフサイエンス、不動産（工場跡地賃貸）、エンジニアリング、炭素繊維へ多角化した。

1985年のプラザ合意で円高が一層進行し、労働集約的な国内繊維の採算が悪化。中国・韓国・東南アジアの繊維企業が台頭し日本勢は競争劣位に陥った。よって東洋紡は1984年に浜松工場と鈴鹿工場、1986年に今治工場を閉鎖し、国内3工場を畳んで繊維生産を縮小した。ただし、その後も他工場で国内繊維生産は継続している。

採算が悪化した綿紡績の生産能力を縮小するため、1994年3月に赤穂工場（兵庫県）および忠岡工場（大阪府）を閉鎖

1998年10月、つるが工場で高強度・高耐熱スーパー繊維「ザイロン」の本格生産を開始した。すなわちダイニーマ（1991年）に続く高機能繊維製品であり、防護衣料・産業資材向けの素材ラインアップを拡充する形で機能繊維事業の高度化を進めた。

採算が悪化した綿紡績の生産能力を縮小するため、1999年12月に伊勢工場（三重県）および大町工場（長野県）を閉鎖

採算が悪化した羊毛事業（毛紡績）について、国内における生産能力を40%縮小することを決定。羊毛事業については、子会社として分離した。

採算が悪化した繊維製品の生産能力を縮小するため、2003年6月に小松島工場（徳島県）および渕崎工場、宮城工場を閉鎖

繊維事業の縮小とフィルム製品を中心とする非繊維事業の拡大を受けて、商号の変更を決定。従来の「東洋紡績」から「東洋紡」に商号を変更し、紡績にとらわれない事業展開を商号と一致させた。

液晶偏光子保護用屈折フィルム「コスモシャインSRF」（主に液晶テレビ向け）について30%の増産を決定。2026年度をめどに「つるがフィルム工場」において、量産設備の新設を決定した。