個人創業から法人化を果たした転機。1947年5月の福音電機株式会社設立に向けて事業基盤を整備した段階に位置付けられる。

テレビの普及を受けてテレビの製造に参入。だが、シャープや松下電器など競合の台頭を受けて、資金力に乏しいパイオニアはテレビからの撤退を決定した（1962年頃に撤退）。

1946年に商標登録した「Pioneer」を社名へ昇格させた。福音電機の旧称を捨て、ブランドと社名を一致させてオーディオ専業メーカーとしての体裁を整える狙いであった。

1961年10月の二部上場から約7年で一部に指定替えされた。オーディオ需要の拡大とセパレートステレオ等の主力製品が業績を押し上げた結果に位置付けられる。

オランダのアムステルダム証券取引所（現・ユーロネクストアムステルダム）に上場した。欧州における資金調達と現地での認知度向上を狙う動きであった。

欧州統括会社として設立し、現地子会社の中核に育った。北米と並ぶ欧州販売網の整備を本格化させた段階に位置付けられる。

アジア地域の販売・統括拠点として設立した。米欧に続くアジア市場への本格進出の足掛かりとなった。

中国市場の事業統括会社として持株会社を設立した。製造・販売・サービスの中国法人を傘下に束ねる体制を整え、中国事業を本格化した。

パイオニアビデオの半導体事業を分社化した。プラズマ・光ディスクなど主力事業に経営資源を集中する組織再編の一環であった。

米国NYSE、オランダ・ユーロネクストアムステルダム、大阪証券取引所への重複上場を整理した。維持コスト削減と東証一部への集中を図る判断であった。

プラズマ撤退後の経営再建期に、シャープとの合弁で光ディスク事業を統合した。単独維持が困難となった事業を協業で延命させる選択であった。

コニカミノルタと有機EL照明事業の合弁会社を設立した。プラズマ・光ディスクで培った発光技術の活用先として有機EL照明を位置付けた動きであった。