パイオニアの沿革・歴史的証言
1938年〜2025年
パイオニアの1938年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革（社史年表）と、経営者・当事者の歴史的証言
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
1938 1-12月 | 会社設立 | 福音商会電気製作所を創業 | 出資打ち切りと二度の創業を経て東京で独占的地位を築いた再起 | |||
1941 1-12月 | 組織再編 | 有限会社福音電機製作所を設立 個人創業から法人化を果たした転機。1947年5月の福音電機株式会社設立に向けて事業基盤を整備した段階に位置付けられる。 | ||||
1946 1-12月 | パイオニアを商標登録 | |||||
FY48 1948/3 | 売上高 0.094億円 | 当期純利益 0.004億円 | 福音電機株式会社を設立 | |||
音羽に第1工場を新設 | ||||||
FY50 1950/3 | 売上高 0.264億円 | 当期純利益 0.007億円 | スピーカーPE-8を開発 | 資金難の中で技術基盤を築いた量産体制の構築 | ||
FY51 1951/3 | 売上高 0.728億円 | 当期純利益 0.023億円 | ||||
FY52 1952/3 | 売上高 1.571億円 | 当期純利益 0.104億円 | ||||
FY53 1953/3 | 売上高 2.47億円 | 当期純利益 0.114億円 | ||||
FY54 1954/3 | 売上高 3.224億円 | 当期純利益 0.141億円 | ||||
FY55 1955/3 | 売上高 3.4億円 | 当期純利益 0.078億円 | テレビ製造に参入（のちに撤退） テレビの普及を受けてテレビの製造に参入。だが、シャープや松下電器など競合の台頭を受けて、資金力に乏しいパイオニアはテレビからの撤退を決定した（1962年頃に撤退）。 | |||
FY56 1956/3 | 売上高 3.738億円 | 当期純利益 0.088億円 | ||||
FY57 1957/3 | 売上高 6.948億円 | 当期純利益 0.165億円 | ||||
FY58 1958/3 | 売上高 8.55億円 | 当期純利益 0.73億円 | ||||
FY59 1959/3 | 売上高 12.5億円 | 当期純利益 1.85億円 | ||||
FY60 1960/3 | 売上高 19.4億円 | 当期純利益 2.35億円 | ||||
FY61 1961/3 | 売上高 26.5億円 | 当期純利益 2.02億円 | ||||
FY62 1962/3 | 売上高 36.3億円 | 当期純利益 2.59億円 | パイオニア株式会社に商号変更 1946年に商標登録した「Pioneer」を社名へ昇格させた。福音電機の旧称を捨て、ブランドと社名を一致させてオーディオ専業メーカーとしての体裁を整える狙いであった。 | |||
東京証券取引所第２部に株式上場 | ||||||
FY63 1963/3 | 売上高 37.1億円 | 当期純利益 1.63億円 | 世界初のセパレートステレオを発表 | |||
FY64 1964/3 | 売上高 49.1億円 | 当期純利益 1.52億円 | 組織再編 | 機能別集権組織に転換 | 部品メーカーが完成品に転じた組織再編の試行錯誤 | |
FY65 1965/3 | 売上高 61.1億円 | 当期純利益 2.51億円 | ||||
FY66 1966/3 | 売上高 89.7億円 | 当期純利益 4.51億円 | 海外進出 | 米国にU.S. Pioneer Electronics Corp.を設立 米国市場における自社販売拠点として設立した。日本の輸出商社経由から直販体制への転換を図り、その後の北米事業の中核となった。 | ||
FY67 1967/3 | 売上高 126億円 | 当期純利益 6.37億円 | ||||
FY68 1968/3 | 売上高 197億円 | 当期純利益 12.3億円 | 株式上場 | 東京証券取引所市場第一部に指定替え 1961年10月の二部上場から約7年で一部に指定替えされた。オーディオ需要の拡大とセパレートステレオ等の主力製品が業績を押し上げた結果に位置付けられる。 | ||
FY69 1969/3 | 売上高 325億円 | 当期純利益 21.5億円 | 株式上場 | アムステルダム証券取引所に上場 オランダのアムステルダム証券取引所（現・ユーロネクストアムステルダム）に上場した。欧州における資金調達と現地での認知度向上を狙う動きであった。 | ||
FY70 1970/3 | 売上高 450億円 | 当期純利益 25.1億円 | 静岡工場を新設 | |||
海外進出 | ベルギーにPioneer Europe NVを設立 欧州統括会社として設立し、現地子会社の中核に育った。北米と並ぶ欧州販売網の整備を本格化させた段階に位置付けられる。 | |||||
FY71 1971/3 | 売上高 521億円 | 当期純利益 27.2億円 | 川越工場を新設 | |||
FY72 1972/3 | 売上高 606億円 | 当期純利益 34.6億円 | 石塚庸三氏が社長就任 | 同族企業が外部人材で経営層を刷新した合理性 | ||
FY73 1973/3 | 売上高 733億円 | 当期純利益 41億円 | ||||
FY74 1974/3 | 売上高 1,011億円 | 当期純利益 43.2億円 | ||||
FY75 1975/3 | 売上高 1,084億円 | 当期純利益 58.5億円 | ||||
FY76 1976/3 | 売上高 1,609億円 | 当期純利益 111億円 | ||||
FY77 1977/3 | 売上高 1,645億円 | 当期純利益 104億円 | 株式上場 | 米国ニューヨーク証券取引所に上場 東京・大阪・アムステルダムに続く海外上場で、北米資本市場へのアクセスを得た。当時の日本メーカーとしては早期のNY上場であった。 | ||
FY78 1978/3 | 売上高 1,673億円 | 当期純利益 102億円 | ||||
FY79 1979/3 | 売上高 1,813億円 | 当期純利益 121億円 | ||||
FY80 1980/3 | 売上高 2,246億円 | 当期純利益 150億円 | ||||
FY81 1981/3 | 売上高 2,686億円 | 当期純利益 162億円 | 家庭用LDプレーヤー「VP-1000」を発表 | 光ディスク特許の収益構造がオーディオ不況を克服した逆説的な構図 | ||
FY82 1982/3 | 売上高 2,244億円 | 当期純利益 100億円 | ||||
FY83 1983/3 | 売上高 2,390億円 | 当期純利益 71.3億円 | ||||
FY84 1984/3 | 売上高 2,473億円 | 当期純利益 71.3億円 | ||||
FY91 1991/3 | 世界初GPSカーナビを開発 | |||||
LDでカラオケ用途を開拓 | ||||||
FY92 1992/3 | 売上高 6,130億円 | 当期純利益 284億円 | ||||
FY93 1993/3 | 売上高 5,897億円 | 当期純利益 107億円 | 海外進出 | シンガポールにPioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd.を設立 アジア地域の販売・統括拠点として設立した。米欧に続くアジア市場への本格進出の足掛かりとなった。 | ||
FY94 1994/3 | 売上高 5,098億円 | 当期純利益 65.6億円 | ||||
FY95 1995/3 | 売上高 5,097億円 | 当期純利益 -11.9億円 | ||||
FY96 1996/3 | 売上高 5,066億円 | 当期純利益 -99.9億円 | ||||
FY97 1997/3 | 売上高 5,525億円 | 当期純利益 25.1億円 | ||||
FY98 1998/3 | 売上高 5,598億円 | 当期純利益 61.6億円 | プラズマディスプレイ(PDP)を独自開発。静岡工場で量産開始 | 画質で勝ち市場構造で敗れたPDP参入の構造 | ||
FY99 1999/3 | 売上高 5,688億円 | 当期純利益 11.5億円 | ||||
FY00 2000/3 | 売上高 6,158億円 | 当期純利益 130億円 | ||||
FY01 2001/3 | 売上高 6,470億円 | 当期純利益 182億円 | ||||
FY02 2002/3 | 売上高 6,249億円 | 当期純利益 80.4億円 | 海外進出 | 中国にPioneer China Holding Co., Ltd.を設立 中国市場の事業統括会社として持株会社を設立した。製造・販売・サービスの中国法人を傘下に束ねる体制を整え、中国事業を本格化した。 | ||
FY03 2003/3 | 売上高 6,648億円 | 当期純利益 160億円 | ||||
FY04 2004/3 | 売上高 6,847億円 | 当期純利益 248億円 | 組織再編 | 半導体事業をパイオニア・マイクロ・テクノロジーとして独立 パイオニアビデオの半導体事業を分社化した。プラズマ・光ディスクなど主力事業に経営資源を集中する組織再編の一環であった。 | ||
FY05 2005/3 | 売上高 7,110億円 | 当期純利益 -87.8億円 | ||||
FY06 2006/3 | 売上高 7,549億円 | 当期純利益 -849億円 | 株式上場 | ニューヨーク・アムステルダム・大阪の上場を廃止 米国NYSE、オランダ・ユーロネクストアムステルダム、大阪証券取引所への重複上場を整理した。維持コスト削減と東証一部への集中を図る判断であった。 | ||
FY07 2007/3 | 売上高 7,924億円 | 当期純利益 -67億円 | ||||
FY08 2008/3 | 売上高 7,724億円 | 当期純利益 -190億円 | 事業売却 | プラズマテレビなどから撤退。社員1万名の削減 | プラズマの先駆者が12年で完全撤退に至った規模と技術の相克 | |
FY09 2009/3 | 売上高 5,582億円 | 当期純利益 -1,305億円 | 増資で倒産回避へ。カーオーディオに集中投資 | |||
FY10 2010/3 | 売上高 4,389億円 | 当期純利益 -582億円 | 業務提携 | シャープと光ディスク事業の合弁を開始 プラズマ撤退後の経営再建期に、シャープとの合弁で光ディスク事業を統合した。単独維持が困難となった事業を協業で延命させる選択であった。 | ||
業務提携 | 三菱電機と資本提携契約を締結 カーエレクトロニクス事業の業務提携を強化するため、三菱電機との資本提携契約を結んだ。プラズマ撤退で揺らいだ車載分野の競争力を補強する狙いであった。 | |||||
FY11 2011/3 | 売上高 4,575億円 | 当期純利益 103億円 | ||||
FY12 2012/3 | 売上高 4,367億円 | 当期純利益 36億円 | ||||
FY13 2013/3 | 売上高 4,518億円 | 当期純利益 -195億円 | ||||
FY14 2014/3 | 売上高 4,980億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 5億円 | ||||
FY15 2015/3 | 売上高 5,016億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 146億円 | 事業売却 | ホームAV・電話機事業をオンキヨーへ譲渡 ホームAV事業、電話機事業、ヘッドホン関連事業をオンキヨーに事業譲渡し、パイオニアホームエレクトロニクスの株式も譲渡した。家庭用オーディオから事実上撤退する転換点に位置付けられる。 | ||
FY16 2016/3 | 売上高 4,496億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 7億円 | ||||
FY17 2017/3 | 売上高 3,866億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -50億円 | ||||
FY18 2018/3 | 売上高 3,654億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -71億円 | 業務提携 | コニカミノルタと有機EL照明合弁を設立 コニカミノルタと有機EL照明事業の合弁会社を設立した。プラズマ・光ディスクで培った発光技術の活用先として有機EL照明を位置付けた動きであった。 | ||
FY19 2019/3 | 企業買収 | 投資ファンドBPEAによる再生計画で合意 | 銀行に見放された名門がファンドを経て台湾企業の傘下に至るまで | |||
FY20 2020/3 | 希望退職者3000名を募集 | |||||
FY22 2022/3 | 売上高 2,698億円 | |||||
2025 1-12月 | 台湾企業がパイオニアを買収 |
- 福音商会電気製作所を創業出資打ち切りと二度の創業を経て東京で独占的地位を築いた再起
- 有限会社福音電機製作所を設立
個人創業から法人化を果たした転機。1947年5月の福音電機株式会社設立に向けて事業基盤を整備した段階に位置付けられる。
- パイオニアを商標登録
- 福音電機株式会社を設立
- 音羽に第1工場を新設
- スピーカーPE-8を開発資金難の中で技術基盤を築いた量産体制の構築
- テレビ製造に参入（のちに撤退）
テレビの普及を受けてテレビの製造に参入。だが、シャープや松下電器など競合の台頭を受けて、資金力に乏しいパイオニアはテレビからの撤退を決定した（1962年頃に撤退）。
- パイオニア株式会社に商号変更
1946年に商標登録した「Pioneer」を社名へ昇格させた。福音電機の旧称を捨て、ブランドと社名を一致させてオーディオ専業メーカーとしての体裁を整える狙いであった。
- 東京証券取引所第２部に株式上場
- 世界初のセパレートステレオを発表
- 機能別集権組織に転換部品メーカーが完成品に転じた組織再編の試行錯誤
- 米国にU.S. Pioneer Electronics Corp.を設立
米国市場における自社販売拠点として設立した。日本の輸出商社経由から直販体制への転換を図り、その後の北米事業の中核となった。
- 東京証券取引所市場第一部に指定替え
1961年10月の二部上場から約7年で一部に指定替えされた。オーディオ需要の拡大とセパレートステレオ等の主力製品が業績を押し上げた結果に位置付けられる。
- アムステルダム証券取引所に上場
オランダのアムステルダム証券取引所（現・ユーロネクストアムステルダム）に上場した。欧州における資金調達と現地での認知度向上を狙う動きであった。
- 静岡工場を新設
- ベルギーにPioneer Europe NVを設立
欧州統括会社として設立し、現地子会社の中核に育った。北米と並ぶ欧州販売網の整備を本格化させた段階に位置付けられる。
- 川越工場を新設
- 石塚庸三氏が社長就任同族企業が外部人材で経営層を刷新した合理性
- 米国ニューヨーク証券取引所に上場
東京・大阪・アムステルダムに続く海外上場で、北米資本市場へのアクセスを得た。当時の日本メーカーとしては早期のNY上場であった。
- 家庭用LDプレーヤー「VP-1000」を発表光ディスク特許の収益構造がオーディオ不況を克服した逆説的な構図
- 世界初GPSカーナビを開発
- LDでカラオケ用途を開拓
- シンガポールにPioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd.を設立
アジア地域の販売・統括拠点として設立した。米欧に続くアジア市場への本格進出の足掛かりとなった。
- プラズマディスプレイ(PDP)を独自開発。静岡工場で量産開始画質で勝ち市場構造で敗れたPDP参入の構造
- 中国にPioneer China Holding Co., Ltd.を設立
中国市場の事業統括会社として持株会社を設立した。製造・販売・サービスの中国法人を傘下に束ねる体制を整え、中国事業を本格化した。
- 半導体事業をパイオニア・マイクロ・テクノロジーとして独立
パイオニアビデオの半導体事業を分社化した。プラズマ・光ディスクなど主力事業に経営資源を集中する組織再編の一環であった。
- ニューヨーク・アムステルダム・大阪の上場を廃止
米国NYSE、オランダ・ユーロネクストアムステルダム、大阪証券取引所への重複上場を整理した。維持コスト削減と東証一部への集中を図る判断であった。
- プラズマテレビなどから撤退。社員1万名の削減プラズマの先駆者が12年で完全撤退に至った規模と技術の相克
- 増資で倒産回避へ。カーオーディオに集中投資
- シャープと光ディスク事業の合弁を開始
プラズマ撤退後の経営再建期に、シャープとの合弁で光ディスク事業を統合した。単独維持が困難となった事業を協業で延命させる選択であった。
- 三菱電機と資本提携契約を締結
カーエレクトロニクス事業の業務提携を強化するため、三菱電機との資本提携契約を結んだ。プラズマ撤退で揺らいだ車載分野の競争力を補強する狙いであった。
- ホームAV・電話機事業をオンキヨーへ譲渡
ホームAV事業、電話機事業、ヘッドホン関連事業をオンキヨーに事業譲渡し、パイオニアホームエレクトロニクスの株式も譲渡した。家庭用オーディオから事実上撤退する転換点に位置付けられる。
- コニカミノルタと有機EL照明合弁を設立
コニカミノルタと有機EL照明事業の合弁会社を設立した。プラズマ・光ディスクで培った発光技術の活用先として有機EL照明を位置付けた動きであった。
- 投資ファンドBPEAによる再生計画で合意銀行に見放された名門がファンドを経て台湾企業の傘下に至るまで
- 希望退職者3000名を募集
- 台湾企業がパイオニアを買収
歴史的証言
松本望
針をレコード盤におろした途端、私は今まで聴いたこともない、すばらしい音に圧倒された／いつかは、きっと、こんなすばらしいダイナミック・スピーカーを作ってやろう。スピーカーは、これに限る
出資者（回顧談）
スピーカーのようなぜいたくなものは、やがて売れなくなるに違いないから仕事を中止してほしい
ダイヤモンド記者評
スピーカーをつくることじたいは、さほど難しい仕事ではない。それだけに、多数のメーカーが、絶えず発生して消えていく。そうしたなかに、20年の歴史をもつ当社は、その経営に独特の堅実さと、特色をもつ
松本望
うちのステレオは、別々なものを組み合わせて、デザインで統一し、セパレート・ステレオということで売り出した／うちはセパレートの元祖であると同時に、高級ということでも、信用を得ています
松本望
自分でもビックリしているんです／うちは国内も輸出もともにうまくいっているのです
石塚庸三
今後もステレオの安定成長は確信していますが、それだけじゃあいけないんで、次なる成長路線を考えていく
石塚庸三
力がないのに多角化したらダメです／自分の本業を守って、自然発生的に次の柱を、よく研究して時間をかけて取り組むというのが、これからの成長路線ではないですか
石塚庸三
音響メーカーとしてのパイオニアは、音声に重点をおいたディスク方式を選ぶのが本当ではないか／光学方式のビデオ・ディスクが最優秀の商品であると判断して、それ以来7〜8年間これを開発してきた
日本経済新聞記者評
石塚氏の急死はパイオニアの屋台骨が倒れたことを意味する／構造不況とまでいわれるオーディオの不振の打開と、ビデオディスクの販売体制の強化は容易ではない
石塚庸三
この事業が成功する可能性は4分6分／4分のリスクのある段階だからやるんだ
松本誠也
私が社長に就任した1982年当時、売上高は3000億円ほどでしたが、オーディオ不況に見舞われ、壁にぶつかっていました／当社はVTRをパスし、LDに賭けたのです
松本誠也
LDはソフトとハードの両面で新市場を作り出したし、10年後には巨大な市場に変貌していると予測しています
日経金融新聞記者評
事業の選択と集中を進めプラズマテレビとDVDレコーダーを成長の柱に据えたものの、販売価格の急落が直撃／デジタル家電の代表と目された割に、肝心の家電部門が利益を出せる体質になっていない
伊藤周男
（1兆円企業をめざした）『2005ビジョン』の達成も見えていたのに、最後の1年で挫折した。じくじたる思いだ
日経産業新聞記者評
負け組3社／パイオニアが開拓した新市場に国内大手や韓国サムスン電子などが参入してくると、たちまち埋没
参考文献・出所
有価証券報告書
パイオニア社史
回顧と前進 1978
ダイヤモンド 1962/02/12
ダイヤモンド 1967/03/06
日経ビジネス 1975/10/27
証券業報 1980
日本経済新聞 1982/04/25
日経ビジネス 1984/05/14
日経ビジネス 1990/06/11
日経ビジネス 1991/08/05
日経産業新聞 1996/01/01
日経金融新聞 2005/01/27
日経産業新聞 2005/04/28
日経産業新聞 2005/11/22
東洋経済オンライン 2015/01/19
Car Watch 2020/01
イノラックス開示資料
各種報道