パイオニア の歴史

1938年1月に楽器会社の倒産を経て^[1]音響産業へ転じた松本望氏は^[2]、東京市文京区音羽町で福音商会電機製作所を創業し^[3][4]、電気動力式スピーカーの製造を始めた。創業直後の資金繰りは厳しく、出資者からは『スピーカーのようなぜいたくなものは、やがて売れなくなるに違いないから仕事を中止してほしい』^[引用元]（1978年『回顧と前進』）と繰り返し求められた。それでも松本氏は打ち切りを受け入れず、1941年8月に資本金7万2500円で有限会社化した。^[5]戦時下は資材難で航空無線用トランスの製造を迫られたが研究を絶やさず^[6]、終戦翌年の1946年には『パイオニア』の商標を登録した。

1947年に福音電機株式会社を設立して株式会社化し^[7]、音羽の第一工場で復興期の需要に応える体制を整えた。戦後はスピーカー需要が急増し、セットメーカー依存から一般向けの市販へと販売の重点を移したことが、のちの発展の素地となった。^[8]1950年に永久磁石型のスピーカー『PE-8』を開発し、部品メーカーから音響総合メーカーへ脱皮する基盤を得た。1955年にはテレビ受像機の製造にも参入したが、シャープや松下電器など資金力に優る競合の前に撤退した。1961年に東京証券取引所第二部に上場し^[9]、1962年には世界初のセパレートステレオを発表した。当時の業界紙には『スピーカーをつくることじたいは、さほど難しい仕事ではない。それだけに、多数のメーカーが、絶えず発生して消えていく。そうしたなかに、20年の歴史をもつ当社は、その経営に独特の堅実さと、特色をもつ』^[引用元]と記された。

テレビ事業からの撤退と音響専業への回帰は、後年の経営方針の基本となった。資金面で大手に対抗できない前提を認めたうえで、音響という一点で勝負を選ぶ判断である。松本氏は早い時期から海外市場を開拓し、米RCAや米GEへの納入にも道を開いた。^[10]同じダイヤモンド記事は『その納入先をみると、国内では日立、東芝、ソニー、ビクター、コロムビアなど。外国ではRCA、GEその他』^[引用元]と伝えており、部品供給で国内外の主要メーカーとの取引基盤を築いた段階だったことがわかる。戦時下で音響という一見非実用的な領域に事業の根を下ろした決断は、戦後の成長基盤につながる選択となった。同業メーカーが次々と姿を消すなか、スピーカー専業として20年を生き延びたことが、後の完成品オーディオへの転身を可能にする信用と技術蓄積を同社にもたらした。

1964年にスピーカー部品メーカーから完成品メーカーへの路線転換を本格化し、事業部制の試行を経て機能別の集権組織へ移った。1969年に静岡工場、1970年に川越工場を相次いで新設し^[11]、完成品オーディオの量産体制を拡充した。1971年には同族企業から一流企業への脱皮を掲げ、外部から石塚庸三氏を社長に迎え入れた。当時としては異例のガバナンス改革で、音響業界のなかでも特異な経営路線だった。オーナー一族が外部の経営者に実権を委ねる選択は、戦後日本の電機業界でも珍しい試みである。創業者の松本望氏は相談役に退き、経営の実権は外部出身の専門経営者に委ねられた。同族による支配を維持したまま規模を拡大する同業が多数を占めるなかで、同社は創業一族の系譜と経営陣の専門性を切り離す方向に方針を変えた。

石塚氏の在任中は経営幹部の大半を外部からのスカウトで固め、オーディオ市場における競争力の強化を図った。セパレートステレオは市場での受け入れが早く、初代社長の松本望氏は『うちのステレオは、別々なものを組み合わせて、デザインで統一し、セパレート・ステレオということで売り出したわけです。今でも、うちはセパレートの元祖であると同時に、高級ということでも、信用を得ています』^[引用元]と語っている。^[12]同じ記事では松本氏が『自分でもビックリしているんです。一般に、どの企業でも国内がいいと、輸出が悪く、国内が悪い時は、輸出に力をいれるといったようなことなんですが、うちは国内も輸出もともにうまくいっているのです』^[引用元]と国内外の同時成長にも驚きを示している。

石塚氏は成長を持続させるためにも本業重視の方針を貫いた。『力がないのに多角化したらダメです。あせって、もう一つ、もう一つとやって成功したためしはないんです。自分の本業を守って、自然発生的に次の柱を、よく研究して時間をかけて取り組むというのが、これからの成長路線ではないですか』^{[引用元][13]}との発言に、後のレーザーディスク集中投資につながる経営哲学が表れている。外部人材の登用と本業重視の姿勢を組み合わせた経営は、戦後日本的経営の典型から一定の距離を置く位置取りを同社に与えた。資金力で劣る後発組が大手総合家電メーカーと戦うには、安易な多角化でなく音響という一点で技術と品質の優位を維持する戦略しかない、という読みが石塚氏の判断の背後にあった。この姿勢が1980年代のレーザーディスク集中投資への布石となった。

セパレートステレオはチューナー、アンプリファイヤー、レコードプレーヤー、スピーカーをそれぞれ独立した筐体で設計する構成で^[14]、音質を重視するオーディオ愛好家から支持を集めた。同社はテレビ事業からの撤退と引き換えに音響機器専業という独自の立ち位置を選び、松下電器や東芝など総合家電メーカーとの競合を避けた。一点集中型の経営方針が、高品位オーディオ市場での独自性を育む土壌となった。音響専業という立ち位置が戦後の同社の個性を長く支える背骨となった。総合家電メーカーが量販流通と家庭向けテレビで規模を追う戦略を採るなか、音響専門店を主戦場に据える独自路線は業界内でも稀な存在だった。

1960年代には全国の販売店を通じた直販的な流通網の整備も進み、音響専門店向けの販路を築いた。当時のオーディオ市場は高度経済成長と可処分所得の増大を受けて若年層を中心に拡大しており、同社はその波に乗りながら技術的優位を磨いた。スピーカーからアンプ、チューナー、レコードプレーヤーへと製品群を拡張しつつ、家電量販店ではなく音響専門店を主戦場とする独特の販路戦略を貫いた。石塚氏自身が『今後もステレオの安定成長は確信していますが、それだけじゃあいけないんで、次なる成長路線を考えていく』^[引用元]と述べた^[15]とおり、同社はステレオに依存しない次の柱の模索を早い段階から始めた。

同時代のオーディオメーカーが価格競争と量販流通に巻き込まれていくなかで、専門店網と高級オーディオのブランドを並行して維持した経営判断が、後年のレーザーディスク事業にも通じる下地を作った。レコードプレーヤーやアンプの品質向上を競う時代にあって、独自の技術開発力が業界内で高く評価された。完成品メーカーへの転換と外部経営者の受け入れを同時進行させた機動力が、次の映像ディスク時代への入口となった。社外から経営トップを迎え、本業重視を掲げる石塚氏の言葉どおり、同社は安易な多角化よりも音響という一点での掘り下げを選んだ。この選択が1980年の家庭用レーザーディスクプレーヤー『VP-1000』に結実する判断の背景にある。

1970年代後半から1980年代前半にかけてオーディオ不況が長引くなか、同社は次世代メディアとしてビデオディスクに社運を賭けた。石塚氏は複数あるディスク方式のうち光学式に絞った理由を『音響メーカーとしてのパイオニアは、音声に重点をおいたディスク方式を選ぶのが本当ではないか』^[引用元]『光学方式のビデオ・ディスクが最優秀の商品であると判断して、それ以来7〜8年間これを開発してきた』^[引用元]と説明している^[16]。ビデオテープレコーダーに走る同業を横目に、針を使わず半永久的に再生できる光ディスクという筋の良い選択肢を同社は取った。米MCAや米IBM、オランダのフィリップスとの協力関係^[17]を結んで特許面の基盤も整えた。この判断が同社の1980年代を通じた高収益構造の源となる。

1980年に家庭用レーザーディスクプレーヤー『VP-1000』を発表し、光ディスク技術の特許収入を軸に据える高収益構造を整えた。家庭用レーザーディスクプレーヤーの世界市場シェアはピーク時で約50%に達し、映像事業だけで売上700億円規模へ成長した。もっとも、事業化への道のりは綱渡りで、石塚氏自身が『この事業が成功する可能性は4分6分。難しい事業だと覚悟して取り組んでほしい』^[引用元]『しかし、うちの企業規模からいって、6分の可能性がみえてから走り出したのではもう遅い。大手メーカーが作るだろう。4分のリスクのある段階だからやるんだ』^{[引用元][18]}と技術陣に覚悟を求めた投資だった。

1982年に石塚氏が急死し、松本誠也副社長が社長に昇格^[19]した。日本経済新聞は『石塚氏の急死はパイオニアの屋台骨が倒れたことを意味する』^[引用元]『構造不況とまでいわれるオーディオの不振の打開と、ビデオディスクの販売体制の強化は容易ではない』^[引用元]と報じ^[20]、経営交代が抱えるリスクを指摘した。それでも同社はレーザーディスクの開発投資を継続し、1991年頃にはカラオケ用途を新たに開拓して業務用市場でも普及を牽引した。全国に広がるカラオケボックスの展開と相まって、レーザーディスクは同社の収益を支える柱となった。スピーカーから光ディスクへと約10年周期で事業の柱を入れ替えるパターンがはっきり姿を現した。

1990年、同社は世界に先駆けてGPSを用いた民生用カーナビゲーションを発表し^[21]、車載機器メーカーとしての地歩を築いた。光ディスク技術で培ったレーザー応用の知見を、車載という別の事業領域へ転用する戦略で、後年の車載機器集中投資への布石となった。ホンダや日産など国内自動車メーカーへの純正採用を広げる取り組みを続けた。音響機器で培った高品質志向と信頼性が車載市場での差別化につながり、自動車業界特有の厳しい品質基準への早期対応も同社の強みとなった。純正と市販後装着の両方で展開できる車載機器は、家庭用オーディオの成熟化を補う次の柱として期待を集め、社内の研究開発資源を長期で傾斜配分する対象となった。

車載機器事業は純正と市販後装着の両面で展開され、音響専門店を通じた既存の販路とも相性が良く、家庭用オーディオの成熟化に伴う停滞を補う新たな収益源として期待を集めた。1980年代末から1990年代初頭にかけて、映像ディスク事業と車載機器事業が補完しながら業績を下支えする構造が見え始めた。松本誠也氏は当時を振り返って『私が社長に就任した1982年当時、売上高は3000億円ほどでしたが、オーディオ不況に見舞われ、壁にぶつかっていました。ライバルメーカーはVTRに夢中になり、そこに活路を見出した。当社はVTRをパスし、LDに賭けたのです』^[引用元]と述べている。^[22]

水面下では次の柱として映像ディスプレイ事業への投資が準備されていた。松本誠也氏が『LDはソフトとハードの両面で新市場を作り出したし、10年後には巨大な市場に変貌していると予測しています』^[引用元]と語った^[23]1991年の時点では、光ディスクの延長線に映像ディスプレイを置く構想は自然に見えた。しかしこの判断の成否が次の時代の命運を分けた。車載機器は次の収益基盤として育ち始めていた段階だった。同業他社がVTRとテレビの大量生産で規模を追うなか、同社は光ディスクとカーナビゲーションという独自の二本柱で差別化を図る位置取りを維持した。この独自路線が、後にプラズマ投資という過大な賭けに連なった。