パイオニア 平均年収は750万円(2018年3月期)

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平均年収750万円前年比 ▲8万円(▲1.1%)同業 3位 / 12社
平均年齢—単体・2018年3月期
平均勤続年数18.17年単体・2018年3月期
従業員数16,798人連結・2018年3月期
平均年収の推移直近10期

平均年収の推移(直近10期)

決算期区分平均年収平均年収前年比平均年齢勤続従業員数出来事詳細は沿革を参照
増減額変化率連結単体連単倍率
2018年3月期単体750万円▲8万円▲1.1%n/a18.2年16,798名3,182名5.3倍コニカミノルタと有機EL照明合弁を設立
2017年3月期単体759万円+18万円+2.4%n/a18.4年16,763名3,051名5.5倍—
2016年3月期単体741万円+76万円+11.4%n/a19.2年17,046名2,985名5.7倍業務用車両向けテレマティクスサービス「ビークルアシスト」を開始
2015年3月期単体665万円+55万円+9.0%n/a18.4年19,404名2,993名6.5倍ホームAV・電話機事業をオンキヨーへ譲渡
2014年3月期単体610万円▲116万円▲16.0%n/a17.2年22,193名3,641名6.1倍NTTドコモとカーエレクトロニクス事業の資本提携契約を締結
2013年3月期単体727万円+11万円+1.6%n/a18.3年23,926名4,248名5.6倍—
2012年3月期単体716万円+91万円+14.6%n/a17.6年24,765名4,105名6.0倍「AR(拡張現実)スカウターモード」搭載の「サイバーナビ」を発売
2011年3月期単体624万円▲18万円▲2.8%n/a16.4年26,785名4,115名6.5倍—
2010年3月期単体642万円▲84万円▲11.6%n/a16.8年29,046名4,167名7.0倍シャープと光ディスク事業の合弁を開始
2009年3月期単体727万円▲8万円▲1.1%n/a15.7年32,115名5,278名6.1倍容量400ギガバイトの多層(16層)光ディスク技術を開発
業績と給与の連動

業績と給与(賞与)の連動について

純利益(連結)と平均年収(単体)純利益(億円)平均年収(万円)
18/3-71億円
賞与(単体・試算)1人あたり賞与(試算・万円)賞与支給月数(試算・か月)
決算期連結単体
純利益純利益前年比給料手当販管費賞与賞与(試算)平均年収(有報より確定値)
賞与引当金BS・期末残高賞与引当金繰入額販管費従業員賞与販管費1人あたり支給月数金額前年比
2018年3月期-71億円赤字継続81億円科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可750万円▲1.1%
2017年3月期-51億円赤字転落81億円科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可759万円+2.4%
2016年3月期7億円▲95.0%n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可741万円+11.4%
2015年3月期146億円+2,655.6%n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可665万円+9.0%
2014年3月期5億円黒字転換n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可610万円▲16.0%
2013年3月期-196億円赤字転落n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可727万円+1.6%
2012年3月期37億円▲64.5%n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可716万円+14.6%
2011年3月期104億円黒字転換n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可624万円▲2.8%
2010年3月期-583億円赤字継続n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可642万円▲11.6%
2009年3月期-1,305億円赤字継続n/a科目なし科目なし科目なし算定不可算定不可727万円▲1.1%
出所:有価証券報告書(XBRL)。賞与引当金はBSの期末残高、賞与引当金繰入額・従業員賞与は販管費の費用。賞与支給月数(試算)は従業員賞与を開示する社だけ算定。
平均年収

平均年収

2022年3月期n/a
6期増減+24万円
決算期平均年収(万円)YoY基準
2013年3月期727n/a単体
2014年3月期610▲16.0%単体
2015年3月期665+9.0%単体
2016年3月期741+11.4%単体
2017年3月期759+2.4%単体
2018年3月期750▲1.1%単体
2019年3月期n/an/a単体
2020年3月期n/an/a単体
2021年3月期n/an/a単体
2022年3月期n/an/a単体
定義
単体の平均年間給与
算式
従業員の状況の平均年間給与
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
平均勤続年数

平均勤続年数

2022年3月期n/a
6期増減▲0.1年
決算期平均勤続年数(年)YoY基準
2013年3月期18.3n/a単体
2014年3月期17.2▲5.9%単体
2015年3月期18.4+7.0%単体
2016年3月期19.2+4.1%単体
2017年3月期18.4▲3.7%単体
2018年3月期18.2▲1.5%単体
2019年3月期n/an/a単体
2020年3月期n/an/a単体
2021年3月期n/an/a単体
2022年3月期n/an/a単体
定義
単体の平均勤続年数
算式
従業員の状況の平均勤続年数
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
連結従業員数

連結従業員数

2022年3月期n/a
6期増減▲7,128人
決算期連結従業員数(人)YoY基準
2013年3月期23,926n/a連結
2014年3月期22,193▲7.2%連結
2015年3月期19,404▲12.6%連結
2016年3月期17,046▲12.2%連結
2017年3月期16,763▲1.7%連結
2018年3月期16,798+0.2%連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
定義
グループ全体の従業員数
算式
従業員の状況の連結人数
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
AV・音響機器業界の平均年収12社

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