日本ビクターの歴史
創業期
1927年〜日本ビクター蓄音機の設立と松下電器産業の資本参加
- 米ビクター日本法人として創業[1]
- レコードの初プレス[2]
- 三菱合資・住友合資が資本参加し日米合弁会社に[1]
- 横浜本社工場を新設
- 「東京音頭」が大ヒット[2]
- 東京芝浦電気が資本参加[1]
- RCAが資本撤収[1]
- 日本音響に商号変更（軍管理工場に指定）[1]
- 日本ビクターに商号変更[1]
- 東京芝浦電気の出資資本が指定管理証券として持株会社整理委員会へ移転[1]
- 松下電器産業の資本参加[1]
- 東京・大阪両証券取引所市場第一部に上場[1]
- オーディオ生産拠点を新設
- 神奈川県大和市に大和工場を新設[1]
- 東京都八王子市に八王子工場を新設[1]
- US JVC CORP.を設立[1]
- 群馬県前橋市に前橋工場を新設[1]
- 茨城県水戸市に水戸工場を新設[1]
- U規格のカラーVTRを発売[3]
- 音楽事業部門をビクター音楽産業として分離独立[1]
- 競争激化により減益へ[4]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
日本ビクター1975年3月期売上高1,066億円売上高経常利益率2.3%
安定成長期
1976年〜VHSのオープン標準化と収益基盤の喪失
- VHS開発で世界標準に
- VHS方式の第1号機「HR-3300」を発売[5]
- ソフト物流会社を設立[2]
- 藤枝工場を新設[1]
- パラマウント、ユニバーサルとの合弁でビデオ制作会社を設立[2]
- 神奈川県横須賀市に横須賀工場を新設[1]
- S-VHSを発表[5]
- S-VHSを発売
- 円高とVTRの値崩れで上場来初の営業赤字[5]
- 神奈川県横須賀市に久里浜技術センターを新設[1]
- ソニーがVHS参入を表明、VHS対ベータの規格争いがVHS陣営の完勝で決着[5]
- 東京・港区新橋にショールーム「ニッパーズGINZA」を開設[5]
- ユニバーサルとの合弁で音楽制作会社を設立[2]
- VHS関連技術の特許権使用料収入が166億円でピーク[6]
- 事業部を七つの事業本部にまとめて事業本部制を導入[7]
- 全国の販売子会社を本体へ吸収[7]
- 2,400人の人員削減を中心とする合理化策を発表、無配[7]
- 画像圧縮技術でCDに動画を記録するDVカラオケを発売[8]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
日本ビクター1992年3月期売上高8,386億円売上高当期純利益率0.2%
転換期
1993年〜430億円の最終赤字からJVC・ケンウッド・HD設立へ
- VHS偏重を改めるリストラと新風事業[9]
- ハードディスク駆動装置事業から撤退[8]
- 松下電器産業出身の守随武雄氏が社長に就任[10]
- アジア統括拠点を設立[1]
- デジタル放送、通信システムで米国Divi-Com社と提携[2]
- 傑偉世投資有限公司を設立[1]
- 米国に地域統括会社としてJVC Americas Corp.を設置[1]
- JVC Europe Limited（欧州統括会社）を設置[1]
- テイチクに資本参加[1]
- カンパニー制を導入[1]
- カンパニー制を解消、小規模な事業グループに再編[1]
- ケンウッド、スパークス、松下電器産業と資本業務提携契約を締結[11]
- ケンウッドと経営統合[1]
- ソフトメディア事業部門をビクタークリエイティブメディアとして分離独立[1]
- モータ事業を日本産業パートナーズ設立の新会社へ譲渡[1]
- サーキット事業をメイコーへ譲渡[1]
- ケンウッドとの統合契約を締結[4]
- 東京・大阪両証券取引所市場第一部の上場を廃止[1]
- ケンウッドと共同で株式移転によりJVC・ケンウッド・HDを設立[1]
- Ｊ＆Ｋテクノロジーズを子会社化、カーエレクトロニクス事業を承継[1]
- 旧日本ビクター川崎本社工場を売却