JVCケンウッドの歴史

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沿革

2008年に日本ビクターとケンウッドが設立した共同持株会社が起源。

ビクターは1976年にVHSで世界標準を取り、統合後は2014年に北米の業務用無線会社を取得した。車載機器と業務用無線を収益源とし、営業利益の6割を業務用無線が占める。

1927年1939年/1946年1960年1986年2008年2011年2026年日本ビクター蓄音器1927年米ビクターが設立日本ビクター1939年改称春日無線電機1946年設立トリオ1960年改称ケンウッド1986年改称JVC・ケンウッド・HD2008年共同持株会社設立決断ケンウッド2008年合流株式上場1960年日本ビクターが上場JVCケンウッド2011年改称し3社を統合
有価証券報告書「沿革」
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不祥事

2007年〜ビクター・ケンウッドの経営統合と2010年の決算訂正

  1. 債務超過を脱する再建策[1]
  2. ビクターとケンウッドが資本業務提携契約を締結[2]
  3. 技術開発合弁会社J＆Kテクノロジーズを設立[2]
  4. ケンウッドが東京証券取引所の上場を廃止[3]
  5. ビクター・ケンウッド統合[2]
  6. 両社同一プラットフォームのカーナビ「MDV-313」を発売[4]
  7. ビクター・JVC・ケンウッド・HDの決算訂正を実施[5]
  8. 彩速ナビの初代機「MDV-727DT」「MDV-626DT」を発売[4]
  9. 社名をJVC・ケンウッド・HDからJVCケンウッドへ変更[2]
  10. ビクター・ケンウッド・J＆Kカーエレクトロニクスの3社を吸収合併[2]
  11. 米国AltaSens社を子会社化[6]
  12. Shinwa International Holdings Limitedを子会社化[2]
  13. 東特長岡（現・JVCケンウッド長岡）の全株式を会社分割で承継[2]
  14. EF Johnson Technologies Inc.の全株式を取得[2]
  15. JVC Americaの全株式をCinramに譲渡（北米CD/DVDディスク製造販売から撤退）[2]
  16. マルチモードデジタル無線機「NX-5000」シリーズを発売[4]
  17. ドライブレコーダー「KNA-DR300」を発売・ドライブレコーダー市場に参入[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
JVCケンウッド2014年3月期売上高3,163億円売上高営業利益率1.4%
就任年社長氏名役職名
2008年佐藤国彦代表取締役社長
河原春郎
不破久温
江口祥一郎
河原春郎
歴史詳細を読むビクター・ケンウッドの経営統合と2010年の決算訂正
転換期

2015年〜ASK Industriesの子会社化と中期計画VISION2023

  1. 車載用部品事業会社ASK Industries S.p.Aを子会社化[2]
  2. テイチクエンタテインメントの全株式をエクシングに譲渡[2]
  3. JVCケンウッド・クリエイティブメディアを株式交換で完全子会社化[2]
  4. シスメックスとクリエイティブナノシステムズを共同設立[4]
  5. JVCケンウッド・公共産業システムを設立[2]
  6. JVCケンウッド・オプティカルコンポーネントを吸収合併[2]
  7. 頭外定位音場処理技術「EXOFIELD」の開発を発表[4]
  8. JVCケンウッド・ケネックスとJVCケンウッド・ホームエレクトロニクスを吸収合併[2]
  9. Radio Activity S.r.l.の全株式を取得[2]
  10. 中長期経営計画「2020年ビジョン」の進捗・見直しを発表[7]
  11. Rein Medical GmbHの全株式を取得[2]
  12. 第三者割当による第2回新株予約権を発行[2]
  13. ニュージーランドのTait International Limitedの株式取得・資本業務提携[2]
  14. モビリティ事業へ転換[2]
  15. 子会社Zetron Inc.の全株式をオーストラリアCodan Limitedへ譲渡[2]
  16. プライム市場へ移行[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
JVCケンウッド2022年3月期売上高2,821億円売上高営業利益率3.2%
就任年社長氏名役職名
河原春郎
辻孝夫
江口祥一郎

2023年〜中国生産からの撤退とVISION2025の策定

  1. 中期経営計画「VISION2025」を策定[2]
  2. バッテリーを利用したポータブル電源を発売[8]
  3. 中国生産拠点Shanghai Kenwood Electronics Co. Ltd.の譲渡を完了[2]
  4. 横浜本社地区「Value Creation Square」が本格稼働[2]
  5. 格付投資情報センターよりA-格付（方向性：安定的）を取得[2]
  6. 2030年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債を発行[9]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
JVCケンウッド2026年3月期売上高3,569億円売上高営業利益率5.7%
就任年社長氏名役職名
江口祥一郎
鈴木昭

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出典・参考
#年出所
[1]2021JVCケンウッド「新中期経営計画『VISION2023』～変革と成長～」（2021年5月18日）
[2]2025有価証券報告書（2025年6月23日）
[3]2010JVC・ケンウッド・ホールディングス お知らせ「当社および日本ビクターにおける過年度決算の訂正および再発防止策の策定、ならびに平成22年3月期第3四半期の四半期報告書の提出等に関するお知らせ」（2010年3月12日）
[4]2026JVCケンウッド 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[5]—有価証券報告書
[6]2015会社IR「JVCケンウッド 決算説明会資料」（2015年4月30日）
[7]2018有価証券報告書 第10期（2018年6月22日）
[8]2024会社IR「統合報告書 2024」
[9]—臨時報告書

JVCケンウッドの業績概況

JVCケンウッドの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋438科目

同業他社の業績概況

注目企業の業績概況

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最終改定: 2026年10月