オンキヨーの歴史

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沿革

1946年に五代武氏が大阪で設立した大阪電気音響社が起源。

1948年発売のスピーカー1号機ED-100で名を上げ、2015年にはパイオニアのホームAV事業を引き受けて統合した。音響専業のメーカーだったが、2021年に上場を廃止し、2022年に破産手続開始を申し立てた。

1946年1971年2003年2007年2010年/2015年2020年/2021年2026年大阪電気音響社1946年五代武氏が設立オンキヨー1971年商号変更株式上場2003年店頭登録ソーテック2007年子会社化決断オンキヨー2010年持株会社を設立パイオニアHE2015年完全子会社化オンキヨーHE2020年商号変更シャープ・VOXX新会社2021年ホームAV事業譲渡
オンキヨーホームエンターテイメント 有価証券報告書「沿革」
オンキヨー
歴代社長と長期業績（敬称略）
2021年3月期
連結
売上高
89億円
売上高純利益率
-66.3%
大朏
売上高526億円売上高89億円純利益率0.2%純利益率-66.3%2002/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1946年〜五代武の大阪電気音響社設立とスピーカー第1号機

  1. 大阪電気音響を創業[1]創業
  2. ブランド第1号の製品としてクリスタルピックアップを発売[1]
  3. 五代武氏が大阪電気音響社を設立[2]
  4. 商号を大阪音響に変更[2]商号変更
  5. スピーカー工場が完成[1]
  6. ノンプレスコーンを開発・特許を出願[1]
  7. 本社と本社工場を移転[2]
  8. ED-100をノンプレスコーンに変更して再発売[1]
  9. ラジオ1号機OS-55を発売[1]
  10. 全日本オーディオフェアでスピーカーの過渡応答性を実演[1]
  11. オンキヨー主催のLPコンサートを開始[1]
  12. オンキヨーテレビの生産を開始[1]
  13. 同軸型スピーカーCX-12・CX-10・CX-8を発表[1]
  14. プラスチック素材のスピーカー「POP CONE」を発表[1]
  15. 巨大ホーンとマルチチャンネルアンプによる立体コンサートを開催[1]
第1章松下電器での12年と、電熱器の売上で立てた大阪電気音響社
売上高
  • 売上高
オンキヨー売上高—
成長期

1957年〜東芝グループ入りと欧米での販売・生産会社の設立

  1. 東芝と資本提携[2]
  2. 東芝グループ入り[3]
  3. 香里工場を新設[4]
  4. 日新工場を新設[4]
  5. 商号をオンキヨーに変更[5]商号変更
  6. 販売会社 ONKYO EUROPE ELECTRONICS GMBH を設立[4]
  7. 音響技術研究所を新設[4]
  8. ソウルに韓国音響を折半出資で設立[6]
  9. 販売会社 ONKYO U.S.A. CORP. を設立[4]
  10. 生産会社 ONKYO AMERICA, INC. を設立[4]
  11. 生産会社オンキョーエレクトロニクスを設立[4]
  12. 生産会社の鳥取オンキヨーを設立[4]
  13. 生産会社 ONKYO （MALAYSIA） SDN. BHD. を設立[4]
  14. マレーシアに生産会社Onkyo Electronics (Malaysia)を設立[4]
第2章東芝の資本参加と寝屋川の香里・日新2工場、オンキヨーへの改称
売上高
  • 売上高
オンキヨー売上高—
転換期

1993年〜大朏直人の社長就任とソーテックの子会社化

  1. 東芝との資本提携解消[5]救済型M&A・支援受け入れ
  2. 大朏直人氏が社長に就任[7]社長交代
  3. ハイコンポシステム「INTEC275」を発売[4]
  4. オンキヨーリブを設立[4]
  5. Lucasfilmとの技術提携で世界初の民生用THXシステム搭載レシーバーを発売[4]
  6. 通信事業に参入[3]
  7. 不動産賃貸事業に参入[2]
  8. 米国の生産会社Onkyo Americaの株式を譲渡[4]
  9. 上海に生産会社の上海恩橋電子有限公司を設立[4]
  10. ビジネスネットワークテレコムの株式を譲渡[4]
  11. 日本証券業協会に株式を店頭登録[2]
  12. 店頭登録を取消し・ジャスダック証券取引所に上場[4]上場
  13. 高品質音楽配信サービスを開始[2]
  14. ソーテックの子会社化[2]隣接領域への展開
  15. ソーテックと合併[4]
  16. カンパニー制を導入[3]
  17. 単独株式移転により持株会社を設立[8]
  18. 米 Gibson Guitar と資本業務提携[9]
  19. 本社機能を大阪市中央区に移転[9]
  20. オンキヨーデジタルソリューションズの全株式をMoneual Onkyo Lifestyleに譲渡[9]
  21. 東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場[9]上場
  22. 英国Imagination Technologiesと資本提携契約を締結[9]
  23. ONKYO CHINAがONKYO MARKETING ASIAに商号変更[9]商号変更
第3章東芝株の個人取得と本体人員の半減、6年ぶりの経常黒字
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
オンキヨー2014年3月期売上高361億円売上高経常利益率-1.4%
就任年社長氏名役職名
大朏宗徳
低迷期

2015年〜パイオニアのホームAV事業統合と債務超過による上場廃止

  1. 米国デラウェア州にPioneer & Onkyo U.S.A.を設立[9]
  2. パイオニアAV事業の取得[10]合併・経営統合
  3. ONKYO MARKETING ASIAがPioneer & Onkyo Marketing Asiaに商号変更[9]商号変更
  4. ONKYO EUROPE ELECTRONICSがPioneer & Onkyo Europeに商号変更[9]商号変更
  5. AV事業を吸収分割でオンキヨー＆パイオニアへ承継[9]
  6. 河合楽器製作所と資本業務提携契約を締結[9]
  7. Minda Industriesと合弁でMinda Onkyo Indiaを設立[9]
  8. オンキヨースポーツを設立[9]
  9. 欧州法人のAV機器販売事業をドイツの販売会社Aqipa GmbHへ譲渡[3]
  10. ゲーミング・eスポーツ市場向け新ブランド「SHIDO」を発表[11]
  11. OEM子会社群をオンキヨーデジタルソリューションズへ譲渡[9]
  12. Sound United へのホームAV事業譲渡が中止[12]
  13. オンキヨーホームエンターテイメントに商号変更[9]商号変更
  14. ホームAV事業をシャープと米VOXX Internationalの新会社へ譲渡することを決議
  15. 東京証券取引所が2期連続の債務超過を理由に上場廃止を決定[13]上場廃止
第4章パイオニアのホームAV事業の引き受けと、携帯型の音楽機器へ資源を振り向ける計画
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
オンキヨー2021年3月期売上高89億円売上高経常利益率-48.3%
就任年社長氏名役職名
大朏宗徳
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考13件
出典・参考
  • [1]オンキヨー公式サイト「Onkyo ヒストリー」（2016年1月）
  • [2]オンキヨー 有価証券報告書（第87期・2010年3月期）【沿革】（2010年3月）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]オンキヨー 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]日経ビジネス「挑む 大朏直人氏［テクノグループ代表］」（1993年6月28日）
  • [6]日経ビジネス「海の向こう 功を奏した『輸出立国』への共鳴策 韓国音響（オンキョー＝ソウル）経営」（1976年8月30日）
  • [7]徳永卓三『ドラマを創った企業家たち』日経BP社「当たり前経営で仲良しクラブを燃える集団に」（1995年）
  • [8]オンキヨー 有価証券報告書（第5期・2015年3月期）【沿革】（2015年3月）
  • [9]有価証券報告書（2021年7月30日）
  • [10]オンキヨー 有価証券報告書 第5期（2015年3月期）【企業結合等関係】（2015年3月）
  • [11]会社IR「2019年３月期 決算短信」（2019年5月24日）
  • [12]オンキヨー「今後の戦略について」（2019年11月11日）
  • [13]日本取引所グループ「上場廃止の決定等：オンキヨーホームエンターテイメント（株）」2021年6月30日

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最終改定: 2026年10月