シャープの歴史

更新：

沿革

1912年に早川徳次氏が東京で始めた金属加工の店が起源。

1915年に考案した繰出鉛筆が社名の由来となり、1973年発売の世界初の液晶電卓EL-805で液晶事業の礎を築いた。2016年から鴻海精密工業の傘下にあり、オフィス向け複合機を主力とする電機メーカーである。

1912年1924年1942年1949年1970年2016年2026年早川電機工業所1912年早川徳次が創業決断早川金属工業所1924年大阪で再興決断早川電機工業1942年改称株式上場1949年上場シャープ1970年改称シャープ2016年鴻海傘下入り決断鴻海精密工業2016年増資引受決断
有価証券報告書「沿革」
シャープ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
18,928億円
売上高純利益率
2.5%
出所：有価証券報告書
早川佐伯辻町田片山奥田髙橋戴野村呉沖津河村
売上高292億円売上高2,018億円売上高16,507億円売上高27,971億円売上高24,615億円売上高18,928億円純利益率3.1%純利益率1.3%純利益率2.8%純利益率3.2%純利益率-10.4%純利益率2.5%1959/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1912年〜早川徳次氏の金属文具創業とラジオメーカーへの転身

  1. 早川徳次氏が「徳尾錠」を考案、登録実用新案を取得[1]
  2. 早川徳次氏の金属加工業創業技術・R&D起点の攻勢
  3. 東京市本所区林町に移転[1]
  4. 早川兄弟商会金属文具製作所を設立[1]
  5. 金属繰出鉛筆を発明発売（後のエバーレディーシャープペンシル）[2]
  6. 押上に分工場を開設[1]
  7. 早川兄弟商会を解散、大阪で再起を図る[1]
  8. 大阪でラジオへ転身[3]祖業・主力事業の転換
  9. 早川金属工業所を設立[2]
  10. 国産第1号鉱石ラジオ受信機の組み立てに成功、量産・販売を開始[1]
  11. 中国・東南アジア・インド・南米向けにラジオ受信機と部品を輸出[1]
  12. ラジオ製造に流れ作業システムを採用[1]
  13. 交流式真空管ラジオを発売[1]
  14. 上海出張所を開設[1]
  15. 法人化（早川金属工業研究所を設立）[2]
  16. 早川金属工業に商号変更[2]商号変更
  17. 早川電機工業に商号変更[2]商号変更
  18. 和泉工場を開設[1]
  19. シャープ商事を設立[1]
  20. 大阪証券取引所に株式上場[2]
第1章繰出鉛筆で下請けから抜けた11年
売上高
  • 売上高
シャープ売上高—
就任年社長氏名役職名
早川徳次
急成長期

1950年〜テレビへの先行参入と電子式卓上計算機CS-10Aの開発

  1. RCAと業務提携・白黒テレビの生産開始
  2. 総合家電メーカーを志向
  3. 太陽電池の試作に成功
  4. 田辺工場を建設[2]
  5. 営業部門を独立させシャープ電機を設立[1]
  6. 東京証券取引所に株式上場[2]
  7. トランジスタラジオの生産開始[1]
  8. シャープ商事とQRK商会を統合し大阪シャープ販売を設立[1]
  9. 八尾工場を建設[2]
  10. 奈良工場を建設[2]
  11. 中央研究所が竣工[1]
  12. Sharp Electronics Corporationを設立[2]
  13. 地区販売会社の設立
  14. 電子機卓上計算機CS-10Aを開発
  15. ターンテーブル式家庭用電子レンジ〈R-600〉を発売[1]
  16. 広島工場を新設[2]
  17. シャープ電機を吸収合併[2]
  18. 販売会社ハヤカワ・エレクトリック・（ヨーロッパ）を設立[1]
  19. テレビ工場を新設[2]
  20. ノースアメリカン・ロックウェルとLSIで技術提携[1]
第2章ドッジ不況の経営危機と、RCAとの提携で量産した国産第一号テレビ
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
シャープ1969年3月期売上高883億円売上高当期純利益率5.0%
就任年社長氏名役職名
早川徳次
安定成長期

1970年〜万博を捨てた半導体投資と液晶への転進

  1. 商号をシャープに変更[4]商号変更
  2. シャープ総合開発センターを新設（半導体の内製化）[2]
  3. 販売会社シャープ・コーポレーション・オブ・オーストラリアを設立[1]
  4. 初の複写機を発売[1]
  5. 生産会社シャープ・データ・コーポレーションを設立[1]
  6. 経営理念・経営信条・経営基本方針を制定[2]
  7. 液晶電卓EL-805発売[5]祖業・主力事業の転換
  8. 大型冷蔵庫工場を新設[2]
  9. 創業者の早川徳次氏が逝去
  10. 葛城事業所を開設[2]
  11. 歴史ホール・技術ホール（現 シャープミュージアム）を建設[2]
  12. ECDと合弁でシャープ・イーシーディー・ソーラーを設立[1]
  13. 福山工場を新設[2]
  14. IC技術センターを建設[2]
  15. 生産会社シャープ・アプライアンシズ・（タイランド）を設立[1]
  16. 生産会社シャープ・プレシジョン・マニュファクチャリング・（イギリス）を設立[1]
  17. 生産会社シャープ・マニュファクチャリング・フランスを設立[1]
  18. 液晶事業本部を発足[1]創業
  19. 奈良第8工場を新設（複写機生産）[2]
  20. 天理工場を新設（液晶パネル）[2]
  21. インテルとフラッシュメモリーで事業提携[1]
  22. 三重工場を新設（液晶パネル）[2]
第3章万博の出展費を回した天理の総合開発センターと、液晶電卓EL-805
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
シャープ1997年3月期売上高17,905億円売上高当期純利益率2.7%
就任年社長氏名役職名
早川徳次
佐伯旭
辻晴雄
低迷期

1998年〜亀山工場の液晶一点集中と大型液晶パネルからの撤退

  1. 町田勝彦氏が社長就任・液晶テレビ宣言社長交代
  2. 亀山モデルへ集中投資[2]大型設備投資
  3. 亀山第2工場を新設（大型液晶パネル）[2]
  4. ＴＦＴ液晶カルテルの罰金合意不祥事・信頼回復
  5. 堺に第10世代パネル工場[2]大型設備投資
  6. 太陽電池工場を新設[2]
  7. 過去最大の最終赤字転落赤字転落
  8. 希望退職者の募集
  9. 鴻海出資と革新機構案の破談[6]外資傘下入り・対内M&A
  10. 本社を堺市堺区に移転[2]
  11. 鴻海精密工業傘下での再建[2]経営再建・ターンアラウンド
  12. 東京証券取引所市場第二部銘柄へ指定替え[2]
  13. 東京証券取引所市場第一部銘柄へ指定[2]
  14. エネルギーソリューション事業の一部をシャープエネルギーソリューションが継承[2]
  15. 東芝クライアントソリューションを子会社化（PC・Dynabook）[2]買収
  16. 電子デバイス事業の一部とレーザー事業を分社化[2]
  17. SHARP COCORO LIFEとAIoTクラウドが営業開始[2]
  18. ジャパンディスプレイ白山工場を取得[2]
  19. ディスプレイデバイス事業を分社化、シャープディスプレイテクノロジーとして営業開始[2]
  20. NECディスプレイソリューションズを子会社化[2]買収
  21. カメラモジュール事業を分社化、シャープセンシングテクノロジーとして営業開始[2]
  22. 東京証券取引所プライム市場に移行[2]
  23. 液晶パネルを製造する堺ディスプレイプロダクトを子会社化[2]買収
  24. 減損損失と事業構造改革費用を計上[7]損失計上
  25. 堺SDP・亀山を清算事業売却・撤退
  26. 沖津雅浩氏が社長就任トップ交代・承継
  27. 希望退職者の募集
  28. 保有する上場株式5銘柄の売却を完了[7]
  29. 堺の本社工場棟を積水化学工業へ売却で合意[7]
  30. カメラモジュール事業の譲渡で合意[7]
  31. 為替差損・減損損失・事業構造改革費用を計上[7]損失計上
  32. 堺の土地・建物をソフトバンクへ譲渡[7]
  33. 減損損失と事業構造改革費用を計上[7]損失計上
  34. 堺の土地・建物をKDDIへ譲渡[7]
  35. 完全子会社AIoTクラウドを吸収合併[7]
  36. シャープ福山レーザーへの吸収分割を決定[7]
  37. 事業構造改革費用の計上を見込む[7]
  38. シャープセンシングテクノロジーを吸収合併[7]
  39. シナプスイノベーションを子会社化[7]買収
  40. 事業構造改革費用を計上[7]
  41. シャープディスプレイソリューションズを吸収合併[7]
  42. シャープディスプレイテクノロジーを吸収合併[7]
第4章町田勝彦氏の液晶テレビ宣言と、亀山工場で一貫生産したAQUOS
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
シャープ2026年3月期売上高18,928億円売上高当期純利益率2.5%
就任年社長氏名役職名
辻晴雄
町田勝彦
片山幹雄
奥田隆司
髙橋興三
戴正呉
野村勝明
呉柏勲
沖津雅浩
河村哲治
出典・参考7件
出典・参考
  • [1]シャープ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書（2025年6月26日）
  • [3]企業の歴史 : 明治百年（経済春秋社編「早川電機工業」）（1968年）
  • [4]日本企業要覧版「シャープ」（1971年）
  • [5]読売新聞「電卓、安売り競争深刻」（1969年5月7日）
  • [6]シャープ 有価証券報告書 第122期（2016年3月期）（2016年3月）
  • [7]臨時報告書

同業他社の状況（電機・事務機）

よく読まれる注目企業

API for AI Agents— 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（できる限りSNSへの投稿ではなく、飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月