オンキヨー投資ファンドを交えた当初スキームの組み替えと、パイオニアのホームAV事業の全株取得

オンキヨーが拠って立つ音響機器の国内市場は、1980年代の終わりから四半世紀にわたって縮み続けていた。電子情報技術産業協会の集計では、国内出荷額は1988年の6620億円をピークに、2013年には1017億円まで落ちている。オーディオセットやミニコンポを買わなくても、スマートフォンとイヤホンがあれば音楽を聴ける時代に入り、据置型の機器を家庭に置くという前提そのものが崩れていた^[1]。

縮む市場には、投資ファンドが相次いで入っていた。デノンとマランツを抱えるディーアンドエムホールディングスは米リップルウッド・ホールディングスの傘下で再建され、JVCケンウッドはケンウッドと日本ビクターが統合する過程でスパークス・グループの力を借りている。オンキヨーが資本業務提携していたティアックも、フェニックス・キャピタルの傘下で立て直しに取り組んだ。音響機器業界とファンドの距離は、当時すでに近かった^[2]。

パイオニアは1997年に世界初のプラズマテレビを発売し、パネル工場の建設とNECの同事業買収に累計1000億円超を投じたが、液晶に市場を奪われて2009年に完全撤退している。国内外30工場の半数を閉鎖し、東京・目黒の本社も売却した。小谷進社長は2014年9月、「ホームAVとDJ機器は継続的な投資が必要。成長のため、カーエレクトロニクスに集中させる決断をした」と述べている^[3]。

手放す二つの事業の質は、対照的だった。DJ機器は1990年代半ばに社内の新規事業として始まり、世界のトップDJと組んで製品を磨いた結果、世界シェア6割・営業利益率20%超まで育っている。この事業は米投資ファンドのKKRへ590億円で売られた。一方、祖業のスピーカーを含むホームAVは、低価格のミニコンポの普及で採算が悪化した側である。オンキヨーは、売り手が最も手放したかった事業を引き受けた^[4][5]。

統合の枠組みは、途中で一度組み替えられている。2014年6月に発表された当初案には、オンキヨー、パイオニアに加え、香港のベアリング・プライベート・エクイティ・アジアが並んでいた。ファンドがパイオニア子会社の株式の過半を握り、オンキヨーの出資は少額にとどまる内容である。ところが9月に正式発表された最終案では、オンキヨーが同子会社の全株を取得することになり、ファンドの姿は消えていた^[6][7]。

見直しは、当時44歳の大朏宗徳社長が主導した。ファンドとパイオニア双方の幹部に自ら掛け合ったと伝えられる。ファンドの力を借りれば、資金面の負担は軽くなる。だが同社長は、関係当事者が増えることで事業の自由な運営が難しくなる点をより重く見た。パイオニアも、2社で本格的に取り組むほうが環境変化により機動的・戦略的に対応できると説明している^[8][9]。

「日本の音響機器メーカーは多すぎる。日本連合を作りたい」。大朏社長はかねてそう公言していた。25年で6分の1になった市場では、開発費を分け合う相手が減る前に規模を確保するほかない、という読みである。枠組みは、パイオニアがオンキヨー株式の14.95%を取得して主要株主となり、オンキヨーがパイオニアホームエレクトロニクスの全株式を取得する形に固まった。2015年3月2日、同子会社はオンキヨー＆パイオニアへ商号を変えている^[10][11]。

この構想には前史がある。1993年に東芝からオンキヨーを個人で買い取った父・大朏直人氏は、当時「大同団結に成功すれば、パイオニアに匹敵する売り上げ規模（4500億円）と3倍の経常利益（700億円）を上げるAV会社をつくってみせる^[12]」と語っていた。候補5社をすでに挙げていたが、この構想は実現しないまま終わっている。21年後、息子はそこで名指しされた相手そのものと組む形で、同じ構想を実行に移した。

規模という点では、統合はねらいどおりに働いた。連結売上高は2015年3月期の356億円から2016年3月期には644億円へ、1年で1.8倍に増えている。国内の音響専業では突出した売上を持つ会社となり、ONKYOとPioneerの二つのブランドを同時に扱う体制も手に入れた。国内で相対する相手はディーアンドエムホールディングス、JVCケンウッド、ティアックに絞られ、残存者になるという構想はこの時点まで成立して見えた^[13]。

売上が644億円に達した2016年3月期も、経常損失22億円・純損失11億円を計上した。営業利益が黒字になったのは2017年3月期の8億円だけである。増えたのは売上ばかりではない。生産拠点も販売網も開発部隊も、固定費として残った。2019年12月、週刊東洋経済は同社を継続企業の前提に疑義注記が付く会社の一覧に載せ、「固定費の増加が裏目に出て営業損失に苦しんでいる」と書いている^[14][15]。

オンキヨーが進めた事業売却は、途中で止まった。2019年5月21日、オンキヨーはホームAV事業を米サウンド・ユナイテッドと持株会社ヴァイパー・ホールディングスへ約81億7500万円で譲渡することに合意する。ところが同年10月4日、譲渡の実行に必要な条件の達成が互いに難航し、契約の有効期限である11月30日までに完了する見通しが立たないとして、この譲渡は中止となった。売却代金を前提に組んだ資金繰りが、振り出しに戻っている^[16][17]。

同じ時期、資本提携の相手も姿を消している。米ギブソン・ブランズは2018年5月1日付で連邦破産法第11章の適用を申請した。オンキヨーは同社株を2017年11月以降に減損しており、2018年3月末時点の帳簿価格は0円で、業績への影響はないと説明している。提携から引き出せる支援は、破綻を待たずに尽きていた。ホームAV事業は結局2021年5月、シャープと米VOXX Internationalの新会社へ33億2300万円で移る。2年前に合意した額の4割まで下がっている^[18][19]。