オンキヨーパイオニアAV事業の取得：投資ファンドを交えた当初スキームの組み替えと、全株取得への切り替え
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- 概要
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2014年9月、オンキヨーは同年6月に基本合意していた投資ファンドを交えた3社の枠組みを取りやめ、パイオニアの完全子会社パイオニアホームエレクトロニクスの全株式を自社で取得する形へ組み替えると発表した。2015年3月2日に統合を完了し、同子会社はオンキヨー＆パイオニアへ商号を変えている。
- 背景
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音響機器の国内出荷額は1988年の6620億円をピークに2013年には1017億円まで縮んでいた。ディーアンドエムホールディングス、JVCケンウッド、ティアックがいずれも投資ファンドの下で再建を経験するなか、パイオニアはプラズマテレビの失敗を受けて車載事業へ集中するため、ホームAV事業の引き受け手を探していた。
- 内容
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2014年6月の当初案では、香港のベアリング・プライベート・エクイティ・アジアがパイオニア子会社株式の過半を握り、オンキヨーは少額出資にとどまる予定であった。9月に固まった最終案では、パイオニアがオンキヨー株式の14.95%を取得して主要株主となり、オンキヨーが同子会社の全株式を取得した。
- 含意
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資金負担は重くなるが、関係当事者が増えて事業の運営が縛られる事態は避けられた。連結売上高は2015年3月期の356億円から2016年3月期には644億円へ増える一方、同時に増えた生産拠点・販売網・開発部隊は固定費として残り、2016年3月期も経常損失22億円を計上した。
手にした裁量と、その使い道
大朏宗徳社長は、6月の案から資金の出し手を外した。ベアリング・プライベート・エクイティ・アジアが子会社株の過半を握れば、オンキヨーの持ち出しは少額の出資で済む。それを退けて全株を引き受けたのは、関係当事者が増えれば事業の運営が縛られるとみたためである。ディーアンドエムホールディングスもJVCケンウッドもティアックもファンドの手を借りて再建した業界で、44歳の社長は単独で背負う側に立った。短期の経済合理性より、中期の構想を動かせる余地を採った。
増えたのは売上だけではなかった。644億円に届いた2016年3月期も経常損失22億円で、生産拠点も販売網も開発部隊も固定費として残っている。縮む市場で規模を取る策は、増えた固定費を上回る速さで市場が縮めば逆に働く。ただ、単独で残った場合も、356億円の売上で次の規格に応じる開発費を負担できたとは考えにくい。効いたのは一つではない。統合で積み上がった固定費、81億円余の譲渡が消えて売却代金の入金待ちに戻った資金繰り、疑義注記の下で細った調達手段——三つが同時に重なった。どれか一つが欠けても、2期連続の債務超過には届かなかったはずである。
Yutaka Sugiura, 2026年7月
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