住友ファーマ住友製薬との合併：社名を改め、化学系グループの一員へと位置づけを変える再編

2004年11月25日、大日本製薬と住友化学グループの住友製薬が合併の基本合意書を締結し、2005年10月1日に合併して大日本住友製薬が発足した経営判断。大日本製薬を存続会社とする合併比率1：1,290の吸収合併で、新会社の株式の過半を住友化学が握った。1897年の創業から106年、単独で歩んできた中堅メーカーが親会社を持つ側へ回った。

2004年3月期の連結売上高は1,708億円、経常利益は101億円にとどまり、上位メーカーが年間1,000億円規模の研究開発費を投じる時代に、自社開発品の手薄さと研究開発原資の制約が重なっていた。2003年4月には創業の地である大阪工場を閉鎖し、生産を鈴鹿工場へ統合していた。

大日本製薬を存続会社とし、住友製薬の株式1株に対して大日本製薬の株式1,290株を割り当てた。2005年3月に新社名と企業理念を公表、4月28日に合併契約書を締結し、10月1日に発足した。2007年度に売上高2,800億円・営業利益500億円という財務目標と、年間235億円のシナジーを掲げた。

合成医薬を軸としてきた大日本製薬に、中枢神経・循環器の開発品と住友化学グループの財務体力が加わった。上場は維持されたものの株式の過半は親会社が保有し、独立中堅としての経営の余地は縮んだ。この体力が、4年後の米セプラコール買収を可能にする前提となった。