野村博
住友ファーマ・元代表取締役社長
社長就任2018年4月
生年月日1957年8月31日
出自住友化学工業（現住友化学）
社長就任までの出自
社長に選ばれた経緯
抜擢
2018年4月、多田正世氏の後任として代表取締役社長に就任した。前年の2017年4月に代表取締役兼専務執行役員へ就任しており、代表権を持ったまま1年で社長へ上がった。就任直前の2018年3月期は連結売上収益4668億円・営業利益882億円で、IFRSで組み替えた前期の4084億円・403億円をいずれも上回っていた。一方で連結従業員数は2016年3月期の6697人から2018年3月期の6268人へ429人減少していた。
業績貢献FY17→FY23
野村博氏：在任中の業績貢献
2019年に英ロイバントと提携し、スミトバントを子会社化するとともにロイバント株の11%を取得した。2022年4月には商号を大日本住友製薬から住友ファーマへ改めた。業績は2023年3月期に連結営業損失770億円・当期純損失745億円、2024年3月期に連結売上高3145億円・営業損失3549億円・当期純損失3149億円まで減少した。北米人員の半減とパイプライン圧縮を含む構造改革に着手し、連結従業員数は2022年3月期の6987人から2024年3月期の4980人へ減少した。
売上高：2014年3月期〜2026年3月期
2018/34,668億円
2024/33,146億円
6カ年-33%
営業利益率：2014年3月期〜2026年3月期
2018/318.9%
2024/3-112.8%
6カ年-131.7pt
ROE：2014年3月期〜2026年3月期
2018/312.4%
2024/3-111.9%
6カ年-124.3pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2014年3月期 | 3,877億円 | +11.5% | 10.9% | 5.4% | ||
| 2015年3月期 | 3,714億円 | ▲4.2% | 6.3% | 3.6% | ||
| 2016年3月期 | 4,032億円 | +8.6% | 9.2% | 5.5% | ||
| 2017年3月期 | 4,116億円 | +2.1% | 12.8% | 6.4% | ||
| 2018年3月期 | 4,668億円 | +13.4% | 18.9% | 12.4% | ||
| 2019年3月期 | 4,593億円 | ▲1.6% | 12.6% | 10.2% | 野村博氏が社長に就任 | |
| 2020年3月期 | 4,827億円 | +5.1% | 17.2% | 7.9% | 茨木工場・愛媛工場を閉鎖Roivant Sciencesと戦略的提携・Sumitovant Biopharma子会社化 | |
| 2021年3月期 | 5,160億円 | +6.9% | 13.8% | 10.1% | Boston Biomedical, Inc.がTolero Pharmaceuticals, Inc.を吸収合併 | |
| 2022年3月期 | 5,600億円 | +8.5% | 10.8% | 9.5% | ||
| 2023年3月期 | 5,555億円 | ▲0.8% | ▲13.9% | ▲14.7% | 商号を住友ファーマに変更・プライム市場へ移行住友制葯投資（中国）有限公司を設立住友ファーマフード＆ケミカルの全株式をメディパルホールディングスに譲渡 | |
| 2024年3月期 | 3,146億円 | ▲43.4% | ▲112.8% | ▲111.9% | 中期経営計画2027を発表住友ファーマアニマルヘルスの全株式を三井物産に譲渡FY23通期で純損失3,150億円規模・巨額のれん減損 | |
| 2025年3月期 | 3,988億円 | +26.8% | 7.2% | 14.5% | ||
| 2026年3月期 | 4,533億円 | +13.7% | 23.7% | 46.3% |
参考文献1件
参考文献
- 住友ファーマ 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠：出所（住友ファーマ）