野村博

1981年4月に住友化学へ入社し、2008年1月に大日本住友製薬（現住友ファーマ）へ移った。移籍と同じ年の2008年6月に執行役員、2012年6月に取締役兼執行役員、2014年4月に取締役兼常務執行役員、2016年4月に取締役兼専務執行役員、2017年4月に代表取締役兼専務執行役員へ進み、移籍から10年で社長に届いた。住友化学は2010年3月期・2015年3月期のいずれでも発行済株式の50.12%を持つ筆頭株主である。

2018年4月、多田正世氏の後任として代表取締役社長に就任した。前年の2017年4月に代表取締役兼専務執行役員へ就任しており、代表権を持ったまま1年で社長へ上がった。就任直前の2018年3月期は連結売上高4779億円・営業利益882億円で、前期の4116億円・528億円をいずれも上回っていた。一方で連結従業員数は2016年3月期の6697人から2018年3月期の6268人へ429人減っていた。

2019年に英ロイバントと提携し、スミトバントを子会社化するとともにロイバント株の11%を取得した。2022年4月には商号を大日本住友製薬から住友ファーマへ改めた。業績は2023年3月期に連結営業損失770億円・当期純損失745億円、2024年3月期に連結売上高3145億円・営業損失3549億円・当期純損失3149億円まで減少した。北米人員の半減とパイプライン圧縮を含む構造改革に着手し、連結従業員数は2022年3月期の6987人から2024年3月期の4980人へ減った。