大和ハウスの歴史

1947年に大和ハウスの創業者となる石橋信夫は、数年間のシベリアでの抑留生活を経て日本の舞鶴港に帰還。その後、1955年に石橋信夫は日本を襲ったジェーン台風の直後に、しなやかな材質を使った家屋は倒壊しにくいというアイデアを思いつき、鉄パイプによる建築物の製造販売に乗り出すために大和ハウス工業を設立した。大和ハウスは国鉄向けに鉄道員の詰所として利用できる「パイプハウス」を考案し、順調に業容を拡大する。

パイプハウスを中心とする業務用建築と、ミゼットハウス（1959年発売）を中心とする一般向け簡易住宅によって業容を拡大し、1961年に大和ハウスは株式上場を果たす。

日本における住宅難を解消するために、大和ハウスは子会社「大和団地」を設立し、大規模住宅地開発に参入した。羽曳野ネオポリス、緑が丘ネオポリス、岡山ネオポリスなどのニュータウンを開発し、大和ハウスの不動産事業として業容を拡大する。

オイルショックによって不動産の需要が縮小すると、土地造成を主体とする大和ハウスにとって不利な情勢となった。1974年3月期の大和ハウスの純利益は41億円だったが、1974年9月期には23億円へと減少し、急成長企業に陰りがさす。

バブル景気を通じて大和ハウスはリゾート開発などを積極的に手がけ、順調に業容を拡大した。この結果、1990年3月期に大和ハウスは売上高6642億円、経常利益632億円を計上し、高収益企業に返り咲いた。

バブル崩壊によって土地価格が下落すると、土地開発を手がけていた大和団地（子会社上場）の経営が行き詰まり、債務超過寸前となった。大和ハウスは大和団地を再建するために1993年に樋口武男を派遣し、2001年に大和ハウスが大和団地を合併することで危機を乗り越える。

2003年に大和ハウスの創業者・石橋伸夫が81歳にて逝去。この時点で大和ハウスの創業家は大株主ではないため、大和ハウスの後継社長はサラリーマン社長に引き継がれることになった。

創業者である石橋信夫が逝去したことを受けて、大和ハウスはバブル時代の負の遺産の処理を断行。2003年に913億円の最終赤字を計上した。

大和ハウスは物流施設の需要が増加することを見据え、大型物流施設に参入。主に首都圏に物流拠点を新設することで、インターネット通販企業に向けて施設を貸し出すビジネスをスタートさせる。なお、この分野のライバル企業は外資系のプロロジス（1999年日本法人設立）である。

2010年代を通じて日本国内でインターネット通販が普及し、巨大な物流センターに対する需要が急増した。そこで、大和ハウスは物流センターの本格的な投資を推し進め、2011年に2570億円だった事業施設事業の売上高は2019年には1.1兆円を達成し、2019年のセグメント営業利益は1206億円を記録した。大和ハウスはインターネット通販の普及に歩調を合わせて物流センター事業を拡大することで、高収益かつ高成長を達成した。