1955年4月、創業者の石橋信夫氏は18人の仲間と大和ハウス工業を興した[1]。戦後の乱伐で木材が不足するなか、柱に木材ではなく鋼管を使う創業商品「パイプハウス」で建築の工業化に挑み、1959年には施工3時間・約11万円の「ミゼットハウス」を当てた[2]。1959年に東京・大阪で株式を公開し1961年に大証・東証へ上場、創業6年での上場は当時の住宅メーカーとして異例の早さだった[3]。だが1964年、不況下で経営不安説が流れ都市銀行が資金供給を止め、一部の地方銀行だけが資金を繋いだ経験が、石橋氏に「借金に依存しない経営」を強く意識させた。1976年には住宅で培った土地情報と施工力を活かして流通店舗事業へ参入し、非住宅多角化の布石を打った[4]。

創業者の石橋信夫氏は21世紀には風・太陽・水を活用する事業が必要だと語り、1978年の能登ロイヤルホテル、1980年のホームセンター、1989年の大和リビング設立へと、住宅の景気変動を別事業で吸収する多角化を進めた[5]。1980年代後半には社長・石橋殾一氏のもとで属人的な経営からシステム志向の組織経営へ移る[6]。バブル期に膨らんだ有利子負債は1994年3月期に3,877億円のピークに達したが、石橋信夫氏の「借金はあかん」という信念を歴代社長が継いだ[7]。2001年4月に大和団地を合併して有利子負債1,320億円を承継すると、樋口武男社長は土地再評価法で1,028億9,200万円の含み損を一括処理して財務を立て直し、総合不動産化の土台を築いた[8]。

2013年1月、大和ハウスは総合建設会社フジタを完全子会社化し、住宅メーカーの枠を超えてゼネコン機能を取り込んだ[9]。同年6月にはコスモスイニシアも連結子会社化し、2014年3月期の連結売上高は前期比34.5%増の2兆7,003億円へ伸びた[10]。2017年2月の米国Stanley-Martin Communities連結子会社化を皮切りに、5年で豪州・米国・欧州の住宅会社を相次いで傘下へ収め、海外住宅事業のポートフォリオを揃えた[11]。2022年5月策定の第7次中期経営計画のもと、2025年3月期には連結売上高5兆4,348億円・営業利益5,462億円と過去最高を更新し、創業者の風・太陽・水構想が環境エネルギーの独立セグメントとして結実した[12]。