住友ファーマ の歴史

1897年5月、大阪市道修町の有力薬業家21^[1]名が資本金10万円を出し合って大阪製薬を設立した^[2][3]。当時の国産医薬は輸入品に押され、技術の低さと価格競争から粗悪品も横行しており、製薬事業の独立と品質改善を掲げての創業だった。江戸期から薬種問屋が集積していた道修町では、単独では引き受けきれない規模の製造投資を寄り合いの形で共同して担う必要があった。翌1898年、大阪市外の鷺洲村大字海老江（のちの大阪工場所在地）に製薬工場を新設して製造を開始し^[4]、同年、明治16年に国庫の補助でわが国製薬会社の嚆矢として営業を始めていた東京の大日本製薬合資会社を買収したうえで、社名を大日本製薬株式会社へと改めた。^[5][6]21人による共同出資という出自は、規模の面で大手に劣る代わりに、身軽な合従連衡を可能にする土壌として長く残り、のちの合併判断における素地にもなった。

創立当時の主力はチンキ剤やシロップ剤などのガレヌス製剤だったが、1903年に酒精の製造販売を加え、わが国初の無水アルコールの製造に成功してその品質は高く評価され、日露戦争後の不況期はこのアルコールの伸びで乗り切った。^[7]1908年には明治21年創立の大阪薬品試験を吸収合併し^[8]、各種薬品や衛生材料の試験と小分封緘を引き受ける民間唯一の検査機関^[9]として信用を高めた。1917年には阿片法の一部改正で製薬用阿片売下げの指定会社となって麻薬の製造を開始し^[10]、1927年には長井長義博士が発見した塩酸エフェドリンを喘息治療剤として発売して大きな反響を呼んだ。^[11]海外でも大陸進出を進めて奉天に支店、新京に工場を置いたが^[12]、戦災で被害を受けて終戦を迎えた。戦後は1950年に人員整理と一部工場閉鎖を含む企業合理化^[13]を断行し、1952年以降はGDサール社など外国製薬企業と提携して潰瘍治療薬バンサインや血圧降下剤エガリンを発売、アボット社との合弁でダイナボット・ラジオアイソトープ研究所を設けて放射性医薬品の製造販売も始めた。^[14][15]製品を切り替えながら独立を保った歩みが、合成医薬中心の中堅という後年の姿につながった。

資本市場との関係でも体制を整え、1949年に大阪・東京の両証券取引所へ株式を上場し^[16]、1961年には東京証券取引所の市場第一部に指定された^[17]。1968年に三重県の鈴鹿工場^[18]、1971年に大阪の総合研究所を相次いで開設し^[19]、合成医薬の生産と研究の二拠点体制を整えた。意思決定の速度と開発投資の規模を同時に追求しにくいのが中堅メーカーというポジションで、合成医薬中心の製品群を軸としながら、戦後の復興期から高度経済成長期を経てオイルショック後までを独立企業のまま生き抜くための体制がおおむね固まった。単独経営のまま走り抜けた期間は80年近くに及び、その間は大手3社とは異なる中堅の身の丈に合った投資設計が一貫していた。

1993年1月、米国カリフォルニア州にDainippon^[20] Pharmaceutical U.S.A.を設立した。当時の海外売上比率はまだ一桁にとどまり、本社の主戦場は依然として国内向けの合成医薬と診断薬だったが、米国市場における製品ライセンスや臨床開発の窓口を自前で持つこと自体が、のちの本格的な米国進出へ向けた助走となった。同じ時期の国内医薬品業界では、新薬研究開発費の負担が中堅各社の収益に重くのしかかり、武田・第一三共・アステラスといった上位グループと中堅メーカーとのあいだで、新薬開発の体力格差が広がった。単独路線の限界が見えはじめた時期で、大日本製薬にとっても米国への窓口確保は、本社だけでは担い切れない研究開発投資を外部の提携でまかなう事前の布石でもあった。

2003年4月、創業の地である大阪工場を閉鎖し、鈴鹿工場へ生産機能を統合した^[21]。製造拠点の集約そのものは中堅メーカーにとって定石的な合理化だったが、大阪製薬として始まった106年来の生産拠点が消えたことは、独立中堅としての大日本製薬という会社の形がそのままでは続けられないと内外に示す出来事でもあった。2004年3月期の連結売上高は1,708億円^[22]、経常利益は101億円にとどまった^[23]。この規模では新薬パイプラインを単独で持続的に回していくのは難しいという経営陣の結論が、やがて住友化学グループの住友製薬との合併交渉の前提条件になった。上位メーカーが年間1,000億円超の研究開発費を投じる時代に、売上1,700億円規模の単独経営では次世代パイプラインの原資を捻出できないという事実が、創業地の閉鎖と合併選択の両方を説明する。

2005年10月、大日本製薬は住友化学グループの住友製薬^[24]と合併し、大日本住友製薬として発足した^[25]。承継されたのは茨木・愛媛・大分の各工場と大阪研究所^[26]、それに中国の住友制葯（蘇州）だった。初代の社長には宮武健次郎が就任し^[27]、2008年に後を受けて多田正世が社長へ就いた^[28]。合併の眼目は、合成医薬を中心としていた大日本製薬と、中枢神経・循環器領域で有望な開発品を抱えていた住友製薬の補完性、そして住友化学グループの財務的な後ろ盾を得て北米市場への本格進出を加速できること、という二点に集約された。独立では難しかった研究開発投資を、グループ傘下に入ることで実行可能にするための枠組みであった。

合併翌年度のFY05連結売上高は2,458億円^[29]、営業利益は289億円まで伸び^[30]、FY07には売上2,640億円^[31]、営業利益398億円へ拡大した^[32]。住友化学グループにおける医薬事業の中核という位置づけが、数字のうえでも形になった時期にあたる。同じころ、住友製薬由来の非定型抗精神病薬ルラシドン（のちのラツーダ）は、米国での第3相試験で有望な結果を示し、この新薬一品をどう育て、どう海外で売り切るかが合併後の新会社の中期戦略における中心命題となった。中堅メーカーにとって、単一品で数千億円規模の市場を取りにいく機会はめったに巡ってこない。ラツーダは住友化学の後ろ盾を得た新会社の試金石の位置にあった。

2009年10月、大日本住友製薬は^[33]米国のSepracor Inc.を約26億ドルで買収した^[34]。のちにサノビオン製薬として再編されたこの買収は^[35]、ルラシドンの米国販売網を自前で手に入れるための決断で、2010年にラツーダが米国で承認・発売されると、サノビオンの営業組織はそのまま新薬の上市装置となった。FY10の連結売上高は3,795億円へ膨らみ^[36]、合併直後からわずか4年でおよそ1.5倍の規模に達した。米国の精神科領域に独自の販路を持つこと自体が、当時の日本の中堅メーカーとしては異例な規模の賭けで、同時に、ラツーダ単剤に過度に依存する収益構造の芽もこのころから育ちはじめた。武田のミレニアム買収や第一三共のランバクシー買収と並ぶ時期の案件で、同社は単独品ベースの賭け方で大手に伍する選択をした。

2012年にBoston Biomedical（がん領域^[37]）、2017年にTolero Pharmaceuticals（オンコロジー領域）、^[38]2016年にカナダのSynapsus（パーキンソン病レスキュー薬キンモビ）と^[39]、北米でのM&Aが継続的に積み上がった。FY17の営業利益は881億円という過去最高水準に達し^[40]、ラツーダ単剤の成功がほかの北米買収案件を後から正当化する循環が、いったんは綺麗に成り立った。2019年12月にはRoivant Sciences傘下^[41]のSumitovant Biopharmaの子会社化に対して約30億ドルを投じ^[42]、オルゴビクス・マイフェンブリー・ジェムテサという3製品を、ラツーダの後継候補としてひとまとめで獲得した。FY21の売上高は合併時の2倍超にあたる5,600億円^[43]に達したが、ラツーダ米国独占販売の終了というLOEが翌年度に迫っていた。