2023年12月期、大塚はAVP-786を含む大型減損1724億円を計上し、営業利益はFY22比7.1%減の1396億円となった。売上原価率の改善と販管費のコントロールにより事業利益は同78.7%増の3125億円。基礎収益力は伸びたが、開発資産の評価損が営業利益を押し下げる構造が露わになった決算だった。決算説明会で経営陣は売上成長を強調しつつ、減損計上を重く位置付けた。AVP-786はアルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを対象とする開発品で、後期臨床の結果を受けて評価損を計上した。中枢神経領域に張り続ける姿勢が数字として現れ、事業利益と営業利益の乖離の大きさが投資家の注目を集めた時期である。

2024年12月期、流れが反転する。売上収益は前期比15.4%増の2兆3298億円、事業利益は同37.7%増の4304億円、営業利益は同131.8%増の3235億円と、いずれも過去最高水準となった。米国子会社の一過性税務調整も加わり、当期利益は3431億円（同182.1%増）に達した。AVP-786を含む減損損失1260億円を吸収しながらこの数字を出せたことが、グローバル4製品＋コア2製品（レキサルティ・ロンサーフ）戦略の結実を示した。レキサルティの米国売上の伸長と、ロンサーフの適応拡大が利益を押し上げた要素として大きく、複数柱への移行が数字として現れた決算となった。ニュートラシューティカルズ関連事業も堅調に推移し、医薬と消費財の二本柱が同時に上向いたことが過去最高水準を実現させた背景にある。

2024年6月、井上眞が4代目代表取締役社長兼CEOに就任した。樋口達夫から小澤典章を経て、井上はプロパー経営の3代目に当たる。井上は公式トップメッセージで「変化を恐れず機会として捉える会社であり続ける」「過去の成功にとらわれず、失敗を恐れない挑戦を続け、前例のないソリューションや技術を生み出していく」（大塚HD公式トップメッセージ）と発言し、エビリファイ／レキサルティの成功体験に依存しない方針を示した。主力品の成功に安住せず、開発失敗のリスクを引き受けつつ次のブロックバスター候補を探し続ける大塚固有の賭け方を、井上体制は継承する形になる。

第4次中期経営計画では、レキサルティとロンサーフを成長ドライバー「コア2」として位置付けた。レキサルティは2023年12月に日本でうつ病・うつ状態、2024年9月にアルツハイマー型認知症に伴うアジテーションの適応を取得し、FY24単独で2674億円（前期比25.8%増）まで伸ばした。ニュートラシューティカルズ事業も社会課題別の3カテゴリーを新設し、医薬の波を吸収する下支え機能を維持しながら全カテゴリーで伸ばす構えを取る。レキサルティの適応追加がAVP-786の開発中止と同じアジテーション領域で実現したため、結果として大塚の中枢神経領域における商業基盤を補強する動きになった。

2024年期中、大塚は米Jnana Therapeutics Inc.を新規連結子会社化し、創薬基盤を広げた。AVP-786開発中止で大型損失を吸収した直後に新規モダリティへの投資を加速した行動は、中枢神経・難治性疾患領域での自社開発路線を降りない方針を示している。研究開発費は今後も売上収益比13〜15%水準で推移する見通しで、減損リスクと並走する体質は当面続く。Jnana買収は新規の低分子創薬プラットフォームを取り込む動きで、従来の抗精神病薬に続く自社品を生み出すパイプラインを厚くする位置付けにある。一度失敗しても引かずに次の候補に資源を回す姿勢は、1989年のPharmavite買収や2002年のエビリファイ承認以来変わらない、大塚の賭けの流儀と一貫する。

2025年12月期の業績予想は売上収益2兆3800億円（前期比2.2%増）、事業利益3750億円（同12.9%減）、当期利益2750億円（同19.9%減）。FY24に計上した一過性税務調整の剥落で減益見通しだが、配当は前期と同じ年間120円を据え置いた。短期の利益振れに左右されず長期の研究開発投資を続ける大塚の伝統的なスタンスが、配当政策にも現れた。中枢神経領域での自社創製路線を降りない姿勢と整合する。事業利益の減少予想と配当の据え置きが同居する姿は、減損と研究開発費の大きさを前提にしながら株主還元の水準は維持するという、大塚特有のバランス感覚を示す。1921年の輸液工場から続く医薬と消費財の二本柱が、いまも同じ賭け方を支える構造として残っている。