住友ベークライト日本ベークライトと住友化工材工業の合併、住友化学傘下での住友ベークライト発足

ベークライトは、アメリカのレオ・ベークランド博士が1907年に発明した合成樹脂である。日本では、ベークランド博士の親友であった高峰譲吉博士が特許権実施の許諾を受け、その関係する三共の品川工場で1911年に試作を始めた。試作はやがて事業化し、1914年に製造販売、1919年には向島に工場を新設した。電気絶縁性と耐熱性に優れる素材で、戦前期の電気部品や配電盤、電話機の絶縁材として用途を広げていった^[1]。

この事業は1932年1月、三共からフェノール系合成樹脂事業を分離独立させるかたちで日本ベークライトとして独り立ちした。素材を国内産業へ供給する専業として出発し、戦後の1949年3月に株式上場を果たしたのち、住友化学工業の傘下に入った。国産フェノール樹脂の草分けが、財閥解体後の再編のなかで住友の系列へ組み込まれていった時期にあたる^[2][3]。

合併の相手となる住友化工材工業は、日本ベークライトが自ら育てた事業から生まれている。1938年8月、日本ベークライトは住友化学と共同で出資し、尼崎に合成樹脂工業所を設けた。この工業所がのちに住友化工材工業となる。出資の経緯からも明らかなように、住友化工材工業はもとより住友化学の系列下にある会社で、日本ベークライトとは資本と技術の両面で近い間柄にあった^[4]。

つまり合併を控えた両社は、いずれも住友化学工業という共通の親を戴く関係にあった。日本ベークライトは川下の樹脂加工を担う技術を蓄え、住友化工材工業は住友化学の資本と原料に近いところで合成樹脂を手がける。片や上場した草分け、片や系列の樹脂加工会社という二つの流れが、同じ住友の傘のもとで並び立っていたのが1950年代前半の姿であった^[5]。

1955年3月、日本ベークライトと住友化工材工業は合併し、社名を住友ベークライト株式会社へ改めた。存続する会社を軸に系列の合成樹脂事業を一つにまとめ、上場企業としての地位はそのままに、住友の名を冠する素材会社として再出発したものであった。もともと同じ親会社の下にあった2社を束ねる合併であり、外から新たな相手を迎える結合とは性格が異なっていた^[6][7]。

合併がもたらしたのは、単なる社名の統一にとどまらない。住友化学が原料と基礎化学を受け持ち、住友ベークライトが川下の成形・加工樹脂を担うという役割分担が、この統合を境に事業構造の出発点として定まった。素材の川上から川下までを住友グループのなかで受け渡す分業の型ができ、住友ベークライトは加工と用途開拓に経営資源を寄せる位置づけを与えられた^[8]。

合併後の住友ベークライトは、住友化学工業を親会社とする素材企業として腰を据えた。1960年末の時点で住友化学工業は発行株式の49.8%、約1314万株を握る筆頭株主であり、資本の面でも住友の系列に深く組み込まれていた。主力製品はフェノール樹脂、メラミン樹脂の化粧板デコラ、樹脂成形材料で、フェノール樹脂は電気絶縁材料として弱電関係の部品に用いられた^[9][10]。

事業そのものも合併を境に伸びた。プラスチックの急速な普及と、住友ベークライトが蓄えた樹脂成型の技術とがかみ合い、業容は拡大へ向かった。1962年1月には中央研究所を設け、フェノール樹脂を主力に据えつつ、用途ごとの機能材料を研究開発から生み出す体制を整えていった。素材を量で売る発想から、使い道で稼ぐ発想へ主力を切り替える布石が、この時期に打たれた^[11][12]。