日本冶金工業大江山ニッケル工業の合併によるニッケル原料の上流統合

ステンレス鋼はクロムとニッケルを主要な合金成分とする。川崎製造所が1936年2月に特殊鋼・軽合金・ステンレス鋼の製造販売を始めた時点で、日本にはまとまった量のニッケルを産する鉱山がなく、原料は輸入に頼っていた。戦時に向かう国際情勢のもとで、その輸入が細ることは目に見えていた。合金類の国産化を掲げて金属へ移った会社にとって、合金成分そのものを外から買い続ける構造は事業の前提を欠いていた^[1][2]。

川崎で炉を据えたのと同じ1934年、日本火工は京都府北部の大江山連峰でニッケル鉱床を見つけ、試掘に入った。採掘のために大江山ニッケル鉱業が設立され、鉱山と製錬の事業が金属側の投資と並行して立ち上がった。鉱床は見つかったものの、大江山の鉱石は珪酸分が多く品位が低い。そのままでは溶鉱炉にかけられない鉱石で、掘り出しただけでは合金成分として使えなかった^[3][4]。

製錬の実証は他社の設備を借りて進んだ。1939年、七尾セメント（現・住友セメント）の回転炉で大江山鉱石の製錬を開始し、1941年1月には大江山含ニッケル粒鉄を用いたN・K鋼の製造に成功した。自社の鉱石から取り出したニッケルが、実際に鋼として使えることをここで確かめた。セメント工場のキルンを転用して金属を還元するという手順は、設備を持たない側が実証を急ぐための現実的な方法であった^[5]。

1942年、京都府北部にクルップ・レン法によるニッケル製錬工場が完成した。クルップ・レン法は、珪酸分が多く溶鉱炉に使えない貧鉱を処理するため1931年にドイツで開発された直接製鉄法で、大江山はこれを製鉄以外へ適用した世界で唯一の例にあたる。同年11月に大江山製造所が竣工し、含ニッケル粒鉄の本格的な生産に入った。低品位という鉱石の欠点を、製錬法の選択で埋める設計であった^[6][7]。

1943年12月、日本冶金工業は京都府の大江山ニッケル工業を合併し、ニッケル鉱石の採掘とフェロニッケル製錬の事業を継承した。合併の相手は1934年に設立された大江山ニッケル鉱業の後身であり、外部の会社を買い取ったのではなく、自ら開いた鉱山と製錬所を本体の勘定へ移す整理にあたる。製錬工場が動き出した翌年という時期を選んだことから、事業として立つ見通しがついたところで資産と損益を一本化した運びが読み取れる^[8][9]。

この合併は、短期間に続いた三つの整理の最後にあたる。1942年6月に東京・大阪取引所へ株式を上場して資本市場からの調達路を開き、同年9月に商号を日本冶金工業へ改めて火薬火工部門を昭和火薬へ譲渡し、1943年12月に上流を取り込んだ。資金の入口、事業の名前、原料の出所を1年半で揃えた計算になる。祖業を手放した3カ月後に鉱山会社の合併へ動いた順序は、事業の入れ替えを一続きの作業として進めた跡を示している^[10]。

合併後の日本冶金工業は、京都府の大江山で鉱石を掘り、阿蘇海の沿岸の製錬所でフェロニッケルに変え、川崎製造所で特殊鋼・ステンレスに仕上げる構造を手にした。鉱石は加悦鉄道で海沿いの製錬所まで運ばれた。採掘・製錬・圧延・販売の全段階を一つの法人の内側に置いた例は、当時の日本のステンレス業界では数少ない。合金成分の価格と量を、外部との交渉ではなく自社の操業計画で決められる立場を得た^[11][12]。

一方で、この構造は身軽さと引き換えに得たものでもあった。鉱山と製錬所は操業を止めても費用が落ちにくく、需要が細れば川崎の圧延工程よりも先に負担が表に出る。低品位鉱を処理するためのクルップ・レン法は、他社が採らなかった方式である以上、設備も技術者も自前で抱え続ける必要があった。合併は原料の不安を消す代わりに、固定費と技術の維持を長期の課題として残した^[13]。

1945年の終戦とともに、大江山のニッケル製錬は操業を一時中断した。戦災そのものは比較的軽微で、戦後はいち早く生産を再開したものの、原料面の制約が重く業績は低迷した。1952年、ニューカレドニアから鉱石を輸入して操業を再開する。同年8月の輸入鉱石による含ニッケル粒鉄の生産再開を境に、会社は発展期へ移った。国内の貧鉱を処理するために選んだ製錬法を、今度は輸入した高品位鉱に振り向けた形になる^[14][15]。

上流の置き場所はその後も動いた。1975年12月にフェロニッケル製錬部門を分離して新設の大江山ニッケルへ譲渡し、1983年10月には同社を合併して大江山製造所へ戻している。2003年4月にはふたたび分社して株式会社YAKIN大江山となり、2010年4月の吸収合併で本体へ戻った。法人の形は三度変わったが、鉱石から製錬までをグループの外へ出す判断は一度もされていない。1943年に決めた範囲そのものは、その後80年動いていない^[16][17]。

大江山製造所は現在も操業しており、2007年時点の生産量は従業員約100名で月あたりニッケル1,000〜1,100トンであった。日本冶金工業は、ニッケル鉱石からのフェロニッケル生産と80種類を超えるステンレス鋼の生産に一貫して対応する国内唯一の会社にあたる。ロータリーキルンだけで製錬し、電気炉も高炉も使わない方式は、世界でも大江山製造所以外に例がない。1943年の合併で取り込んだ工程が、そのまま他社と違う原価構造として残っている^[18][19]。

この構造が数字として最も明瞭に現れたのが2023年3月期である。連結売上高1,993億円、経常利益277億円、純利益197億円と過去最高水準を計上した。ニッケル相場が上がる時期には、原料価格の上昇分を製品価格へ乗せやすく、外部から原料を買う競合よりも利幅を確保しやすい。逆に相場が下がれば製錬側の採算が細る。1943年に取り込んだ上流は、相場の振れをそのまま損益へ通す装置でもある^[20][21]。