住友大阪セメント の歴史

磐城セメントの起業は、1906年に横浜で立案された計画に始まる。福島県石城郡大野村の八茎鉱山は和銅年間の発見とも伝えられる古い銅山で、1906年7月からオット・ライメールス商会と鉱山業者の西村準三郎氏の共同出資による八茎鉱山合資会社の経営に移った。鉱区一帯が石灰石山だったため、銅を掘れば大量の石灰石がずり石として出た。この石灰石を使うセメント事業に着目したのが、同商会幹部で八茎鉱山の社長を務めた横浜の事業家広瀬金七氏と、東京の事業家岩崎清七氏である。両氏はドイツ塩や外米の輸入を通じて懇意な間柄にあった。八茎鉱山の豊富な石灰石を活用できること、東北地方にセメント工場が一か所もないこと、1906年4月のサンフランシスコ地震の影響でセメント輸出が盛んなこと。この三つを両氏は事業の根拠に挙げた。

セメント事業を決めた両氏は、交友と取引のあった京浜地区の事業家に呼びかけて発起人を募った。推進役となった創立委員は、横浜在住の安部幸兵衛氏・広瀬金七氏・岡野利兵衛氏・吉永仁蔵氏と、東京在住の岩崎清七氏・佐久間福太郎氏・安部林右衛門氏・西村準三郎氏の8名で、岩崎氏が創立委員長を務めた。発起人は34名、賛成人は東京・横浜・磐城を中心に153名にのぼった。創立委員は安部幸兵衛氏を除く7名で八茎鉱山を視察し、工場用地を福島県石城郡四倉町に決めた。当初は常磐線で一駅北寄りの双葉郡久之浜町を予定していたが、事情により急遽変更した。横浜市太田町三丁目52番地の創立事務所で発起人総会が開かれたのは1907年1月30日で、この席で起業設計書・営業収支予算書・定款を審議し、承認した。資本金は150万円、株式3万株を見込む計画とした。

ところが、発起人総会と同じ1907年1月、東京株式相場が突然暴落した。2月から6月にかけて関東・東海地方を中心に40余の中小銀行で支払停止と取付けが続出し、6月の第一回株式払込みでは1株につき12円50銭が集まらず、会社設立そのものが困難になった。創立委員長の岩崎清七氏は、設立を一時打ち切って損勘定を発起人で分担するほかないという見解を述べた。これに反対したのが、創立委員のなかで最年長にあたる安部幸兵衛氏だった。安部氏は、石灰石山まで見に行って有望だと決めた経緯を挙げ、機械もすでに全部注文済みだとして一歩も引かなかった。1907年11月29日、横浜市港町の浜港館で創立総会が開かれ、株主の田原当一氏の動議により資本金は100万円へ減額することを決議した。株式総数も3万株から2万株に減り、取締役会で吉永仁蔵氏が初代社長に、西村準三郎氏が専務に選ばれた。

資本金の減額は建設計画を狂わせした。第一回株式払込金は起業設計書の37万5000円から25万円に減り、重役会の大勢は当初計画の回転窯を諦めて、当時の業界で一般的だった竪窯へ切り替える方向に傾いた。これに猛反対したのが、三重セメントから招聘されて1907年12月に技師長となった岡田萬次氏である。10万円余りの資金を惜しんで竪窯にすれば会社は将来かならず泡沫会社の運命をたどる——岡田氏は重役会でこう反対し、当初計画どおりの回転窯導入を求めた。竪窯は連続作業ができず、一窯一回の焼成に4日から7日を要し、焼出量も13トン程度にとどまる。重役陣はこの主張を認めて竪窯案を撤回し、不足する資金は1株につき5円の第二回株式払込みで10万円を調達して建設費に充てた。導入した回転窯はアリス・チャーマー社製で、径7フィート・長さ100フィートの大きさがあった。

四倉工業所は1908年9月19日に完成し、試運転を開始した。試運転には、日本で最初の原石焼成法を用いた。1903年に回転窯を導入した浅野セメント深川工場は、石灰石を焼いてつくった生石灰を機械的に粉末にし、粘土とともに回転窯へ送る生灰焼成法をとっていた。これに対し岡田萬次技師長が考案した原石焼成法は、石灰石を生石灰にせず原石のまま自然乾燥し、乾燥した粘土と混ぜて粉砕して、直接回転窯へ送り込む方法である。仮焼の工程がない分、製造法が簡単で操業管理も品質管理も容易になる。試運転は成功し、第二期事業報告書は、製品の試験成績がきわめて優良で、日本で一、二と称されるものに比べて劣らないと記した。操業を開始したのは1908年10月で、製造関係の従業員は当初15人ほどしかいなかった。原石焼成法はその後、日本のセメント工場の通常の焼成法になった。

創業当初の業績は損失が続いた。初めて純益金2446円を計上した1909年度下期にも期末の累積赤字は2万1319円あり、創業費6236円を含めると2万7555円の欠損だった。そこで1910年6月29日の臨時株主総会で、資本金を100万円から85万円へ減額することを決議した。同年10月30日までに1株につき21円払込済みの株式3000株を4万3082円で買い入れて消却し、払込額6万3000円との差で1万9918円の差益を得た。1910年度下期の決算は、純益金7911円とこの減資差益を合わせた2万7829円から欠損金2万2793円を差し引き、創業以来の累損を一掃したうえで5036円の繰越金を残した。翌1911年度上期には純益金が前期比5.1倍の4万518円に達し、年8%弱にあたる1万7000円を初配当に充てた。この配当水準を1914年度上期まで維持した。

第一次世界大戦の好況は磐城セメントの財務を厚くした。1914年度下期に1万3278円だった純益金は、1916年度下期に15万3231円、1917年度上期に16万1164円、同年度下期には30万1118円に伸びた。配当は1916年度下期から1920年度下期まで8期にわたり、特別配当を含めて年20%から30%を続けた。1918年に仙台市で設立された塩釜セメントは、工場を着工しないうちに大戦終結を迎え、磐城セメントに合併を申し入れた。1920年3月1日に財産の引継ぎが終わり、資本金は300万円となって22万6286円の合併差益が生じた。1923年9月1日の関東大震災では、震源地から300キロメートル離れた四倉工業所に被害はなく、東京市京橋区の本社事務所が焼失した。健康がすぐれなかった吉永仁蔵社長は同年11月30日に病気静養のため辞任し、12月20日、岩崎清七氏が第二代社長に就任した。

震災の復興需要を見込んだ各社の増産と輸入の増加が重なり、セメント市況はトン当り40円前後から11円台へ急落した。1924年10月5日、全国18社が加盟する第一次セメント連合会が発足し、生産制限と最低価格の協定が始まった。加盟18社には大阪窯業も含まれる。磐城セメントは1925年6月1日に日出セメントを合併して湊工業所を得たが、生産制限を企業規模の大小にかかわらず一律に適用する方式は一社多工場の大会社に有利であり、輸出分を制限の適用外とする扱いも輸出可能な大会社しか恩典を受けないと考えた。そして1926年1月26日、岩崎社長名の文書で連合会へ脱退を通告した。翌27日には高木百行常務が浅野セメントの浅野総一郎社長を訪ねて事情を説明した。

連合会は1926年3月1日の臨時総会で磐城セメントの除名を決めたが、浅野セメントの斡旋で休止中の帝国・鈴木両社から合計1万1515樽の能力融通を受けることがまとまり、4月15日に復帰した。同年6月に東京株式取引所へ株式を上場し、7月10日には鈴木セメントを合併して東京工業所を開いた。1927年3月の金融恐慌でセメント各社の金融難が深まると、岩崎社長は家業の岩崎商店時代から取引のあった三菱商事の三宅川会長を訪ねて製品の販売委託を申し入れ、1928年3月7日に一手販売契約が結ばれた。手数料は売値の2.5%、三菱商事は受渡済み契約品の手取額の70%を立て替えて支払い、その残高総額は100万円を超えないものと定めた。契約期間は5年で、以後5年ごとに更新された。1930年8月には社員15名を解雇して全従業員の給与を切り下げ、無配は1930年度の2期にとどまり、1931年度上期には4%へ復配した。