三菱鉱業セメント の歴史

三菱鉱業は1918年4月、三菱合資が鉱山部・炭坑部および鉱業研究所の営業一切を継承する形で発足した。発起人は岩崎久彌氏・岩崎小彌太氏・荘清次郎氏ら7名で、4月10日に総株式100万株を引き受け、15日の創立総会を経て19日に設立登記を終えた。1株の金額は50円、資本金は5000万円である。三菱合資へ支払った譲渡対価は41,815,490円62銭だった。社史が別に掲げる純財産額は41,216,659円62銭で、差額には九州炭砿汽船株式の評価額などが含まれると推定されている。初代の取締役会長には、三菱合資の管事だった木村久壽彌太氏が就任した。分系会社では社長という呼称が三菱合資の岩崎小彌太社長を指したため、各社の代表者は会長と称した。

発足時の事業所は、高島・鯰田・上山田・新入・方城・美唄・大夕張など11の炭坑と、吉岡・尾去沢・佐渡・生野・明延など14の鉱山、大阪と直島の両製煉所、鉱業研究所、牧山骸炭製造所を合わせて29か所におよんだ。本店には総務・会計・調査・商務・用度・採鉱・採炭・機械・電気・土木の10課が置かれた。三菱合資の鉱山部が4課、炭坑部が3課だったことと比べると、継承と同時に組織が拡充された。1920年10月には炭砿の経営管理を強めるため鉱業所制を採り、新入・鯰田・方城・上山田の筑豊4炭坑を筑豊鉱業所にまとめた。石炭と金属という二つの鉱業を一つの会社が抱える形は、以後30年あまり続いた。

1920年1月、木村会長が三菱合資の総理事に就任したのに伴い、岩崎小彌太氏が第2代会長となった。同年3月の臨時株主総会で資本金を5000万円から1億円へ倍額増資し、これに合わせて三菱の分系会社としては初めて株式を公開した。三菱合資は自社が持つ旧株40万株を1株100円で縁故者へ売り出し、新株の一部は本社と分系会社の従業員へ1株12円50銭で分譲した。増資は北海道への進出に加え、朝鮮と樺太での事業拡張に必要な資金を賄うためだった。株式公開は三菱のコンツェルン化に伴う当然の帰結であり、会社事業に他人の資本を加え従業員をも参加させて経営する——岩崎小彌太会長が示した方針である。株式は翌1921年5月2日に東京株式取引所へ上場された。公開は他の分系会社へも波及するとみられたが、実際には1934年の三菱重工業株40万株の公開まで行われなかった。

岩崎小彌太会長は1924年5月に退任し、三谷一二氏が第3代会長として12年間その座にあった。1936年5月には河手捨二氏が第4代会長に就任した。分系会社が一律に採ってきた会長制は、1941年2月に三菱重工業が取締役社長の制度を制定したことで崩れ、三菱鉱業も同年11月に本社の承認を得て会長の下に社長を置いた。初代社長は小村千太郎氏である。翌1942年5月、河手捨二会長の任期満了を機に会長制そのものを廃止し、小村千太郎社長が代表取締役となった。社業が多岐にわたり国内経済機構が複雑化したため代表取締役陣を強化する、というのが定時株主総会での説明だった。

満州事変を境に外地への進出が活発になり、三菱鉱業は朝鮮・中国・満州・南方に多数の事業所を持つに至った。1940年9月には九州炭砿汽船を合併し、資本金は2億370万円に増えた。国内の炭砿・鉱山・製煉所と海外の事業場を併せ持つ、指折りの規模の会社だった。しかし1945年の敗戦により、朝鮮・中国・満州・南方に置いた海外の事業所はすべて失われた。戦前の三菱鉱業は国の興隆に貢献した大会社であり、敗戦によって数多い海外の全事業所を失った——後年の3社合併記念式典で大槻文平社長が挨拶に織り込んだ道のりである。

敗戦の翌1946年4月に持株整理委員会令が施行された。同委員会は、財閥解体の対象となった制限会社のなかから該当する会社を持株会社に指定し、解散を含む整理や分割を指令する機関である。三菱財閥の有力企業はいずれも持株会社に指定された。三菱鉱業も同年8月、会社経理応急措置法にもとづく特別経理会社の指定を受けた。同年12月には公職追放令の適用が拡大され、小村千太郎社長と4人の常務が同時に追放された。残った役員のなかから総務部長だった羽仁路之氏が社長に就任した。1947年12月には過度経済力集中排除法が施行され、非財閥系を含む巨大会社の再編成が進められた。

三菱重工業は3分割の指令を受け、三菱商事にいたっては解散を命じられた。三菱鉱業でも分割指令を見越して社内でいくつもの案が検討され、非公式にはGHQの反トラスト課から7分割案も伝えられていた。一時は炭砿・鉱山・金属加工の3分割やむなしという方針に傾いたこともある。最終的に決まったのは石炭と金属の二分割で、1950年4月、石炭部門を残す三菱鉱業が存続会社となり、金属部門は太平鉱業として分離した。太平鉱業は後に三菱金属鉱業と商号を変更し、1973年10月に三菱金属となる。羽仁路之社長は太平鉱業の社長へ移り、三菱鉱業の社長には資材部長だった高木作太氏が就任した。

分割によって三菱鉱業が失ったものは大きかった。戦前からの歴史を見ても、石炭は10年ごとに起こる戦争で一時の利益を上げることはあっても長続きせず、収益はむしろ金属によって支えられていたからである。その金属部門が切り離された以上、石炭に代わるものがない限り経営の安定は望めなかった。1950年6月に始まった朝鮮戦争の特需は石炭ブームをもたらし、1951年度の全国出炭量は4650万トンと戦後最高を記録した。当時のヤマの暮らしは他産業に比べて恵まれており、賃金水準は高く、社宅の家賃は安く、学校も病院も備わっていた。しかしブームは長続きせず反動不況が訪れ、石炭は以後の長い斜陽の時代に入った。

1949年末ごろから鉄鋼業界を中心に高炭価をめぐる議論が出ていた。ところが一般産業界が反動不況に陥っていたときも石炭は売り手市場だったため、石炭各社は原料炭を中心にさらに値上げへ踏み切り、みずから高炭価問題を促した。加えて労働側は会社側が提案した賃金据え置きに反対して大幅な賃上げを求め、政府の緊急調整が発動されるまで63日におよぶ長期ストライキに入った。この争議はユーザー側に石炭供給への不安を与え、高炭価と相まって重油への転換を速めた。エネルギー革命は、需要家の側から石炭産業へ押し寄せてきた。

石炭各社は増産体制を見直し、出炭制限と合理化に取り組まざるをえなくなった。三菱鉱業は1953年7月、4000人におよぶ人員整理を提案した。当時九州事務所長だった大槻氏がこの合理化を担当した。炭砿には九州各地から集まった独身者が多く、郷里へ戻って農業に従事できたことから深刻な失業問題にはならなかったが、それだけでは必要な数に足りず家族持ちも対象とせざるをえなかった。そこで社内に職業部を新設し、大阪や名古屋まで出張して就職の斡旋にあたった。三井鉱山が指名解雇で臨んだのに対し、三菱鉱業は希望退職で対応した。