日本冶金工業の歴史
沿革
1925年に東京で設立され消火器から出発した中央理化工業が起源。
1943年に大江山ニッケル工業を合併してフェロニッケルの自製に入り、原料から冷延薄板までを社内でつないだ。ニッケル基合金など高耐食材を主力とするステンレスメーカーで、半導体製造装置・LNG向けに品種を寄せる。
創業期
1925年〜中央理化工業の設立とステンレス鋼への業態転換
- 中央理化工業を設立し消火器の製造販売開始[1]
- 商号を日本火工に商号変更し火薬火工品の製造販売開始[1]
- 大江山ニッケル鉱業（大江山ニッケル工業の前身）を設立[2]
- ステンレスへ業態転換[1]
- 東京・大阪取引所に株式上場[1]
- 商号を日本冶金工業に商号変更し火薬火工部門を昭和火薬へ譲渡[1]
- 川崎工場の名称を川崎製造所に変更[2]
- 大江山ニッケル工業合併[1]
- 岩滝製錬所の名称を大江山製造所に変更[2]
- 東亜精機（現・ナストーア）設立[1]
- 東京・大阪両証券取引所に上場[3]
- 三信特殊線工業（現・日本精線）グループ会社に[1]
- 上野半兵衛商店（現・ナス物産）グループ会社に[1]
- 川崎製造所の構内に研究所を設立[2]
- 金沢工場でステンレス鋼鋳造品の生産販売開始[1]
- 川崎の埋立地約10万坪を神奈川県より買収[2]
- 川崎製造所冷間圧延機（ゼンジミアミル）稼動[1]
- ナスステンレス製作所（ナスステンレス）設立[1]
- 川崎製造所で30tアーク炉が稼働[2]
- 川崎製造所連続鋳造設備稼動[1]
- 川崎製造所熱間圧延機（プラネタリーミル）稼動[1]
- 川崎製造所60屯電気炉稼動[1]
売上高営業利益率
- 売上高
- 営業利益率
日本冶金工業1969年3月期売上高341.8億円売上高営業利益率n/a
転換期
1970年〜フェロニッケル部門の分離と大江山ニッケルの再合併
- 川崎製造所で60tアーク炉（9号炉）が稼働[2]
- 川崎製造所で連続鋳造機（CCM2号機）が稼働[2]
- 川崎製造所で20段ゼンジミアミル3号機が稼働[2]
- 三国鋼帯製造所（現・ナス鋼帯）グループ会社に[1]
- 川崎製造所PLミル工場のコイラー付近から出火[4]
- 取引先に支払猶予と期日延長などの協力を要請[4]
- 大江山ニッケルの設立と大江山製造所の分離譲渡を労組に発表[4]
- 大江山ニッケルを資本金1億円・全額出資で設立[4]
- フェロニッケル製錬部門を分離し新設の大江山ニッケルへ譲渡[1]
- 加納安久氏が社長に就任[5]
- 社長を委員長とする再建委員会を設置[5]
- 経営会議でAODの導入を決定[5]
- 60トンAOD炉を着工[5]
- 川崎製造所60屯アルゴン酸素炉外精錬設備（AOD）稼動[1]
- 石黒嘉人氏の社長就任が決定[5]
- 中期5カ年計画を全社に通達[6]
- 社長を委員長とするTK（展開力強化）委員会が発足[6]
- 第1回転換社債（発行総額50億円）の発行を決議[6]
- スイスフラン建て普通社債4,000万スイスフランを発行[6]
- 大江山ニッケルを合併し大江山製造所に[1]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
日本冶金工業1985年3月期売上高891.25億円売上高当期純利益率1.2%
低迷期
1989年〜川崎製造所の圧延設備新鋭化と鋳造品・遊園地からの撤退
- 本社事務所を三栄ビル（東京都中央区京橋）に移転[2]
- 川崎製造所冷間圧延設備新鋭化計画完了[1]
- 大江山製造所で5号ロータリーキルンが稼働[2]
- 川崎製造所の構内に中央物流センターを設置[2]
- 川崎製造所がTPM優良事業場賞を受賞[2]
- 大江山製造所がTPM優良事業場賞を受賞[2]
- 川崎製造所冷間圧延製品ISO9002の認証取得[1]
- 川崎製造所新熱間圧延機（NCHミル）稼動[1]
- 川崎製造所冷間圧延製品ISO14001の認証取得[1]
- 金沢工場閉鎖しステンレス鋼鋳造品の生産販売より撤退[1]
- 行川アイランド（遊園地）を閉園[1]
- 大江山製造所フェロニッケル製造でISO14001の認証取得[1]
- ジョン・チップマン賞（米国鉄鋼協会）を特殊鋼メーカーで初受賞[2]
- 上海駐在員事務所を開設[2]
- ナスステンレスの全株式を譲渡[1]
- 川崎製造所と大江山製造所を分社[1]
- 日本精線の株式の一部を譲渡し持分法適用会社から除外[1]
- 日本冶金工業連合厚生年金基金が解散[1]
- YAKIN川崎アルゴン酸素真空精錬設備（AVS）稼動[1]
- YAKIN川崎がOSHMSの認証取得[2]
転換期
2010年〜YAKIN川崎などの再合併と高効率電気炉の稼働
- 川崎・大江山を吸収合併[1]
- 米国にNippon Yakin America Inc.を設立[2]
- 上海に日邦冶金商貿（上海）有限公司を開設[2]
- ロンドンにNippon Yakin Europe Ltd.を設立[2]
- シンガポールにNippon Yakin Asia Pte Ltd.を設立[2]
- ナストーア溶接テクノロジーの全株式を譲渡[1]
- ノルウェー標準海洋規格（NORSOK）を取得[2]
- 中国合弁会社 南鋼日邦冶金商貿（南京）有限公司を設立[2]
- 川崎製造所高効率電気炉設備（E炉）稼働[1]
- プライム市場に移行[1]
- ナスクリエートを吸収合併[7]
- 川崎製造所新冷間圧延機稼働[1]
- インド（ムンバイ）にNippon Yakin Indiaを設立[2]