日本冶金工業消火器から火工品へ、さらに特殊鋼・ステンレスへ続いた二度の業態転換

1925年8月、東京で中央理化工業が設立された。関東大震災で市街地が焼けたことにより初期消火の重要性が広く知られるようになり、消火器の製造販売を事業に選んだ会社であった。服部時計店系の出資により発足した小規模な化学工業会社で、金属とは縁のない出自といってよい。ところが当時の消火器は、消火剤を噴射させる起爆剤に火薬を用いる構造で、消火器を作るには火薬を扱う技術が欠かせなかった。創業の事業そのものが、次の事業への技術的な足がかりを社内に残した^[1][2]。

火薬の技術は、消火器よりも大きな需要のある分野から先に注目された。軍部が同社の技術に着目して協力を求め、会社は火薬類の販売へ手を広げた。1928年9月、商号を日本火工と改め、事業目的を煙火の製造、行政官庁からの委託加工品の製造販売、火薬類の販売へと書き換えた。消火器一品では事業の規模が限られていたため、拡大しつつあった軍需向けの火工品へ主力を移した判断であった。昭和金融恐慌から世界恐慌へ向かう時期に、中小の化学会社が軍需への依存を深めて生き延びた例のひとつにあたる^[3][4]。

火工品は、火薬を充填して製品に仕上げる加工品の総称である。その需要に応えるには大がかりな設備が要り、小資本の会社が自力で賄える規模を超えていた。1933年、日本火工は新興財閥の森コンツェルンの傘下に入り、森矗昶を社長に迎えた。設備資金の確保が傘下入りの理由であり、この資本関係が、火工品にとどまらない重工業への進出を可能にした。消火器から火工品への一度目の転換が技術の連続で説明できたのに対し、二度目の転換は資本の裏付けを得たことによる^[5]。

進出先として選ばれたのが合金であった。1930年代の日本は重工業化が進み、軍艦・航空機・兵器に用いる特殊鋼の需要が膨らんでいた。一方で、ステンレス鋼のような合金材料は輸入に頼る部分が大きく、国産化そのものが社会的な要請となっていた。経営陣はこの需要に着目し、火薬・火工品で培った高温の炉と反応を扱う技術を、金属の精錬へ向け直す道を選んだ。狙いは軍需に隣接しながらも、火工品より裾野の広い素材産業であった^[6]。

1934年、日本火工は神奈川県の川崎市大師河原で川崎作業所の建設に着手し、金属精錬事業へ参入した。同じ年、京都府の大江山連峰でニッケル鉱床の試掘も始めている。火工品の会社が、鉱山と製鋼炉を同時に手がけ始めたことになる。川崎の埋立地に炉を据える選択は、原料と製品の両端を自前で押さえる構想の出発にあたり、のちの一貫生産体制の輪郭はこの時点ですでに引かれていた^[7][8]。

1935年10月25日、川崎合金工場でステンレスの初出鋼を果たした。製品第1号は、地元の川崎大師の門前で買い求めた「おかめの面」を木型の代わりに使い、砂型へ18-8ステンレス鋼を注いで作った鋳物であった。試作というより、鋼が狙いどおりに流れて固まるかを確かめる実地の試験にあたる。消火器と火薬を作ってきた会社が、自前の炉でステンレスを溶かして形にしたことを、この一枚の面が示していた^[9]。

1936年2月、川崎製造所が稼動し、特殊鋼・軽合金及びステンレス鋼の製造販売を開始した。資本金200万円で発足し、代表取締役には森暁氏が就任した。試験段階を抜けて工業生産へ進んだこの月が、現在の日本冶金工業の主力事業の始まりにあたる。創業から11年で、消火器の会社は金属材料の会社へ姿を変えた。同じ川崎製造所は、その後90年にわたって連続稼働している^[10][11]。

稼動後の投資は続いた。1938年には川崎工場で第一期特殊鋼製造設備の増設工事が完成し、1500トンプレスと鋼板用の二三段・四段ロールが据えられた。翌1939年には軽合金製造関係の増設工事が完成して二段・三段ロールが動き、量産の基盤が固まった。火工品で得た資金と森コンツェルンの資本は、プレスと圧延機となって鋼の側へ積み上がった。事業の名称だけでなく、資産の中身そのものが金属へ置き換わった数年であった^[12]。

1942年6月、東京・大阪取引所に株式を上場した。同年9月には商号を日本冶金工業と改め、火薬火工部門を昭和火薬へ譲渡した。冶金は金属を溶かして精錬する技術を指す語であり、社名から火工品の名残が消え、特殊鋼とステンレスという事業の中身が社名として表に出た。改称と祖業の売却を同じ月に済ませた運びは早く、二度目の転換をここで完了させる意図がうかがえる。創業から17年で、始まりの事業は他社の手に渡った^[13][14]。

戦後の復興は原料の制約に阻まれ、業績は低迷した。転機は1950年で、ステンレス鋼の酸素製鋼法に国内で初めて成功し、量産化への道が開けた。1962年にはステンレス鋼専業メーカーとして初の大型電気炉となる30トン電気炉、1968年には需要増に応える60トン電気炉が動き出した。1959年から川崎製造所の隣接埋立地39万7000平方メートルに新工場を建て、厚板用・薄板用のセンジミアミルを順に据えた結果、1968年の年間売上高は約300億円強、うち輸出が約25%を占めた^[15][16]。

川崎製造所は現在も主力工場として稼働し、稼動から約90年にわたり操業が途切れていない。1977年のアルゴン酸素炉外精錬設備、1996年の新熱間圧延機、2022年の高効率電気炉、2024年の新冷間圧延機と、更新のたびに設備は入れ替わったが、立地と工程の組み合わせは1936年に決まったものを踏襲している。二度目の業態転換で選んだ場所と製品が、その後の投資判断の枠を決めた^[17][18]。

事業の中身は、その後もさらに動いた。ステンレス鋼から高耐食のニッケル基合金へと製品構成が移り、2025年3月期の連結売上高は1,721億円、経常利益162億円となった。消火器・火工品・特殊鋼・ステンレス・ニッケル基合金と数えれば、社名を変えるほどの転換は一度きりではない。ただし、火工品を手放した1942年以降は事業の売り買いではなく、同じ工場での鋼種の入れ替えが変化の手段となった^[19]。