筑波研究センターの開設（1989年・山之内製薬の決断）

何をなぜ決めたか：バイオテクノロジーを用いた医薬品への投資

概要

1989年3月、山之内製薬は茨城県つくば市に筑波研究センターを完成させ、研究の拠点を新たに構えた。有価証券報告書の沿革に建設が記された施設として、工場以外では唯一のものにあたる。

背景

日本の製薬業は海外からの新薬輸入販売と技術特許を買っての国産化という経路をとってきた。山之内製薬も米ロシュ社・西独ベーリンガー社との提携で伸びた会社であり、1985年のガスターで初めて自社創製の薬を海外へ渡す立場に転じていた。

内容

売上の99%を医療用医薬品が占め、新薬の承認時期で業績が振れる収益構造のもと、研究の拠点に資金を向けた。バイオテクノロジーを用いた医薬品の開発もこの時期の主題の一つで、1992年には野口照久副社長が誌面でその成果を語っている。

含意

1990年代の山之内製薬は一人当たり経常利益で大手8社の首位に立ったが、開発費の絶対額では海外勢との差が残った。1989年に開発部長だった竹中登一氏が2000年に社長へ就任したように、研究への投資は人にも返った。