三井物産の出資で設立（1926年・東レの決断）

何をなぜ決めたか：人絹事業への進出と、親会社の名を冠さない社名での設立

概要

1926年1月、三井物産は資本金1000万円の東洋レーヨンを設立した。物産にとって初めての製造事業でありながら、社名に"三井"を冠さず、工場は琵琶湖畔の石山に置いた。設備・技術・原料をいずれも欧州から集め、人造絹糸の国産化を図った創業の判断。

背景

人造絹糸は明治38年に日本へ輸入されて以来、需要も輸入量も増加し続けていた。三井物産は1919年に英国コートールズ社製ビスコース糸の日本総代理店となり、売り手として市場の伸びを見ていた。ただし三井合名理事長の団琢磨氏はセルロイドでの失敗を抱え、企業化をなかなか許さなかった。

内容

安川雄之助常務取締役が中心となって1923年ごろから調査研究を進め、二年がかりで承諾を得た。設備はドイツのオスカー・コーホン社、技術者は英国・ドイツ・イタリアから30余名、敷地は最良質の水が得られる琵琶湖畔石山。社名から"三井"を外したのは、失敗した場合に三井家へ累を及ぼさないためであった。