東レ 英ICIから技術導入 ポリエステル繊維技術をめぐる、同業他社と足並みを揃えた共同導入

1957年2月、東洋レーヨンが英ICIとポリエステル繊維の技術提携契約に調印した経営判断。同じ技術を求めていた競合の帝国人造絹絲（帝人）と2社同資格でライセンスを受け、ライセンス料もロイヤルティも両社合算とし、商標"テトロン"まで共通にした。会長の田代茂樹氏は交渉に先立ち、他社首脳に 『東レは独占の意思は毛頭ない』 と伝えていた。

1951年のデュポン提携でナイロンを得た東洋レーヨンは、次の柱を決める必要があった。アクリル系はデュポンがライセンスを売る意向を示さず、残るポリエステル系のICIに向かう。だが交渉は進まず、同じ時期に帝人も同じ扉を叩いていた。

1955年12月、ICIは両社に、両社同資格のライセンスを供与し、ライセンス料は両社合計、ロイヤルティも両社合算でよいと伝え、2社共同での導入を軸に交渉が進んだ。1957年2月7日、ICIのアレン取締役と袖山喜久雄社長、帝人の大屋晋三社長が契約書に調印した。

1958年に三島工場でわが国初のポリエステル繊維の工業生産が始まり、1962年度には売上構成でテトロンが33%を占めてレーヨンは8%に低下した。単独で特許を囲った1951年のナイロンとは対照的に、費用も名前も競合と分け合い、素材の市場そのものを立ち上げる側に回った提携であった。