東レ の歴史

レーヨン（人造絹糸）が日本に商品として初めて輸入^[1]されたのは1905年で、以後、天然の生糸を補う新素材として国内の需要が増え、輸入量も伸び続けた。この市場の広がりを背景に、三井物産はみずからレーヨン製造会社を興す計画を立て^[2]、ビスコース法によるレーヨン糸工場を滋賀県の琵琶湖畔に建てることを決めた。1926年1月に東京日本橋の三井物産社内で開かれた創立総会では、創立に尽力した安川雄之助氏が議長に推された^[3]。東洋レーヨンはこの三井物産の事業計画から生まれた会社であり、世界の最高水準をめざすレーヨン糸工場を一から興すことを出発点に据えた（企業の歴史：明治百年 1968）。

1926年1月、東洋レーヨンは三井物産の子会社として資本金1,000万円^[4]で設立された。第一次世界大戦期に蓄積された三井物産の利益の投資先として化学繊維事業を選び、天然繊維を補う新素材として需要が見込まれた。工場用地の選定では国内20か所以上で水質調査を実施し、琵琶湖水系の水質が製造工程に最も適合するとの判断から、滋賀県大津を生産拠点に定めた。社名を『東洋』としたのは、前田勝之助の回想によれば「『東洋』の名を頭につけることになったのは、大正末期の創業期には人絹生産がかなりリスクのある事業と思われ、失敗した場合に三井家に迷惑をかけることを予想して、あらかじめそれを避けようとしたからだ。つまり東レは今でいうベンチャービジネスだったんですよ」（日経ビジネス 1984/8/6）というものだった。のちに築く技術重視の経営文化の原点が、創業期に形作られた。

1927年8月には滋賀工場で最初のレーヨン糸を紡出し^[5]、翌1928年から紡糸機40台を用いた本格的な量産に入った。1931年にはレーヨン分野で国内有数のシェアに到達し、1938年には瀬田工場を新設して生産能力を拡げ^[6]、1941年には国内3社を合併して^[7]生産基盤を全国規模へ広げた。レーヨンは当時の天然繊維の代替素材として安定した需要を持ち、世界恐慌や戦時統制という厳しい経済環境下でも一定の販路を維持できた。東レの創業期における収益基盤だっただけでなく、のちの合成繊維参入や多角化へ向けた利益剰余金の蓄積源にもなり、経営資源として長期にわたり重要な位置を占めた。1962年には『レーヨン撤退戦でも東洋レーヨンが独走』^[引用元]と評されるまでに、レーヨン分野での業界地位を築き上げていた。

1951年6月、自社は米国デュポン社とナイロンの技術提携契約を締結^[8]した。ロイヤルティ前払い金として300万ドル、当時の為替レートで10.8億円という規模の資金を支払う決断であり、当時の資本金7.5億円を上回る規模の投資だった。契約は特許実施権の取得を中心に品質向上とコスト引き下げに向けた技術援助も含んでいたが^[9]、量産の技術そのものは自力で立ち上げる部分が大きく、実際の生産立ち上げには試行錯誤と現場エンジニアの工夫を要した。翌1952年の社内向け記事ではアミラン繊維^[10]の成否が会社の浮沈を左右するという率直な危機感が語られ、技術援助を得てもなお技術を自力で立ち上げるという原型が、ナイロン国産化期に刻まれた（産業と産業人 1952/1）。この困難な経験が東レで独自に技術を確立する経営方針として根付き、のちに技術蓄積の源泉となり、炭素繊維で40年にわたる忍耐強い技術投資を支える組織文化の原点となった。

1951年4月には名古屋工場でナイロン生産が本格稼働し^[11]、レーヨンに次ぐ第二の事業の柱を築いた。1953年には国産ナイロン製品の店頭価格^[12]がブラウス1枚あたり4,000円から2,000円へ半減し、純絹のクレープデシンと同価格帯にまで下がって市場普及期に入った（読売新聞 1953/6/2）。1957年には英国ICI社からポリエステル繊維の技術^[13]を導入し、帝人との業界共同事業として『テトロン』の商標のもとで販売を開始する体制を整えた。^[14]ナイロンとポリエステルという合成繊維の二つの柱を手に入れ、創業期のレーヨンメーカーから戦後日本を代表する合成繊維メーカーへ事業構造を転換し、高度経済成長期の衣料需要拡大の波に乗って事業を拡大した。1962年には基礎研究所を新設し^[15]、研究開発を組織的に進める経営体制が整い、技術を長期にわたり育てる東レ独自の経営スタイルが制度として根付いた。