セグメント情報 — 事業構成の変遷 各事業の売上・営業利益・利益率の推移
セグメント売上高単位：億円
FY04繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報・通信機材住宅・エンジニアリング医薬・医療新事業その他
FY05-FY09繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンスその他
FY10-FY15繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
FY16-FY25繊維事業機能化成品事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
セグメント利益単位：億円
FY04繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報・通信機材住宅・エンジニアリング医薬・医療新事業その他
FY05-FY09繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンスその他
FY10-FY15繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
FY16-FY25繊維事業機能化成品事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
セグメント利益率単位：%
FY04繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報・通信機材住宅・エンジニアリング医薬・医療新事業その他
FY05-FY09繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンスその他
FY10-FY15繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
FY16-FY25繊維事業機能化成品事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
セグメント投下資本利益率単位：%
FY04繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報・通信機材住宅・エンジニアリング医薬・医療新事業その他
FY05-FY09繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンスその他
FY10-FY15繊維事業プラスチック・ケミカル事業情報通信材料・機器事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
FY16-FY25繊維事業機能化成品事業炭素繊維複合材料事業環境・エンジニアリング事業ライフサイエンス事業
東レのセグメント変遷
FY04
FY05
FY06
FY07
FY08
FY09
FY10
FY11
FY12
FY13
FY14
FY15
FY16
FY17
FY18
FY19
FY20
FY21
FY22
FY23
FY24
FY25
繊維事業▾
セグメント売上高億円
5,134
5,805
6,078
6,373
5,690
5,252
5,841
6,360
6,322
7,555
8,567
8,920
8,561
9,136
9,743
8,310
7,192
8,362
9,992
9,748
10,111
10,511
セグメント利益億円
209
207
192
214
77
121
324
455
432
529
556
689
668
724
729
596
366
422
512
547
642
680
セグメント資産億円
4,801
5,095
4,564
4,186
4,085
4,252
4,568
6,185
7,055
6,809
7,221
7,789
7,954
8,008
8,086
8,866
9,490
10,069
9,422
10,393
プラスチック・ケミカル事業▸
情報・通信機材▸
住宅・エンジニアリング▸
医薬・医療▸
新事業その他▸
炭素繊維複合材料事業▾
セグメント売上高億円
527
686
816
704
507
670
698
776
1,133
1,584
1,862
1,616
1,779
2,159
2,369
1,829
2,152
2,817
2,905
3,000
3,001
セグメント利益億円
118
181
181
84
-62
33
75
73
169
262
361
240
208
115
226
-75
16
159
132
225
176
セグメント資産億円
1,701
2,272
2,273
1,865
1,930
2,331
3,418
4,368
4,295
4,610
4,636
6,402
6,139
5,640
6,019
6,537
7,184
7,483
8,336
環境・エンジニアリング事業▾
セグメント売上高億円
1,541
1,613
1,732
1,602
1,598
1,782
1,702
1,784
1,802
1,800
1,833
2,125
2,383
2,577
1,908
1,935
1,993
2,288
2,441
2,365
2,669
セグメント利益億円
49
60
88
33
47
33
49
26
64
80
96
117
133
122
106
145
165
197
232
259
288
セグメント資産億円
1,753
1,820
1,845
1,697
1,697
1,766
2,021
2,042
1,938
2,339
2,733
2,553
2,618
2,977
2,991
3,295
3,862
3,587
3,832
情報通信材料・機器事業▸
ライフサイエンスその他▸
ライフサイエンス事業▾
セグメント売上高億円
524
556
566
582
570
558
542
538
537
530
530
520
538
522
532
524
セグメント利益億円
61
60
75
56
41
31
21
19
13
5
13
14
2
-13
-8
-1
セグメント資産億円
583
583
691
764
829
833
797
782
708
684
729
714
656
718
694
717
機能化成品事業▾
セグメント売上高億円
7,246
8,033
8,688
7,612
7,204
9,100
9,094
8,861
9,449
8,944
セグメント利益億円
618
714
677
545
670
910
304
367
600
563
セグメント資産億円
8,909
9,742
10,023
9,596
10,756
11,531
11,607
12,622
11,690
11,644
東レのセグメント定義 セグメント区分の切り替わりごとに各事業の内容を記載
2005年3月期
繊維事業
- ナイロン・ポリエステル・アクリルを中心とした合成繊維と織編物・原綿の製造販売事業で、衣料用素材から産業資材までを束ねた創業以来の中核。1951年デュポンからのナイロン技術導入、1957年ICIからのポリエステル導入で築いた合成繊維二本柱を継承し、2005年3月期の連結売上で約40%を占めた。
- 国内では衣料用素材の収益力低下が進行する一方、中国を中心としたアジア生産・販売拠点への投資を継続。藤吉次英社長の「脱繊維はしない」宣言（1975年）以来の経営方針を体現する事業で、繊維で得た技術を樹脂・フィルム・炭素繊維へ波及させる連鎖の起点でもあった。
プラスチック・ケミカル事業
- ABS・PBT樹脂、PETフィルム、ナイロン樹脂を中心とした合成樹脂・フィルムの製造販売事業で、繊維で蓄積した高分子技術を派生応用した。磁気テープ用PETフィルムや自動車用エンジニアリングプラスチックを主力に、連結売上の約30%を占めるグループ第二の柱。
- 千葉のABS樹脂工場、東海のPPフィルム工場（1970年新設）以来の生産拠点が中核で、磁気テープ・液晶ディスプレイ向けに用途を広げた。繊維と並ぶ規模を持ちながら、東レはこの事業を繊維よりも利益率の高い領域として運営した。
情報・通信機材
- 半導体製造用フォトレジスト、液晶ディスプレイ用カラーフィルター、回路基板材料を中心とした電子・情報材料事業で、1993年に量産を開始したカラーフィルターを起点とする。連結売上の約15%を占め、電子部品市場の成長を取り込む位置づけ。
- 国内では石川工場・滋賀工場で液晶部材を生産し、韓国・台湾の液晶パネルメーカー向けに供給。繊維由来の高分子・成膜技術を電子材料へ転用した先端材料事業の代表で、利益率は全社平均を上回る。
住宅・エンジニアリング
- 住宅用建材、水処理用逆浸透膜、医療用人工腎臓用中空糸膜、エンジニアリングサービスを束ねた事業群で、繊維技術から派生した膜・中空糸技術の応用領域を含む。連結売上の約8%を構成。
- 1980年代以降に立ち上げた水処理膜事業（後の環境・エンジニアリング事業の母体）を含み、海水淡水化プラント向けRO膜で世界市場の主要供給者の一角。雑多な事業を束ねた構成ながら、後に分離独立する成長領域を内包していた。
医薬・医療
- インターフェロン-β製剤、痒み治療薬「レミッチ」、人工腎臓用ダイアライザーを中心とした医薬品・医療機器事業で、1985年のインターフェロン-β製造承認を起点に育てた。連結売上の約5%を構成。
- 2007年に持田製薬・東レ・メディカルが運営する医薬事業へと事業構造を整理し、2007〜2012年にかけて分離・売却を実施した。FY05以降のセグメント開示では独立セグメントとして残らず、「ライフサイエンス」の一部に統合されていった。医薬から撤退して素材本業へ集中するという経営判断の節目となった事業。
新事業その他
- 上記5セグメントに含まれない多角化事業を束ねた構成で、研究開発段階の新規事業や少額の周辺事業を含む雑多な事業群。連結売上の約2%を構成する小規模事業。
- FY05以降の事業再編で「ライフサイエンスその他」へ再構成され、独立セグメントとしては消失。多角化の試行錯誤を可視化する位置づけだった。
2006年3月期〜2010年3月期
繊維事業
- ナイロン・ポリエステル・アクリルを中心とした合成繊維と織編物・原綿の製造販売事業で、衣料用素材・産業資材・不織布を束ねた創業以来の中核。2006年3月期以降の事業再編で「衣料」と「産業資材」を一体的に管理し、連結売上の約40%を占める収益柱。
- 中国・東南アジア・北米で生産拠点を拡張し、ユニクロ向けヒートテックの素材供給などBtoB衣料素材事業を強化。藤吉以来の「繊維に残る」方針を継承し、低成長下でも撤退せず構造改革で利益率改善を図る。
プラスチック・ケミカル事業
- ABS・PBT・ナイロン樹脂、PETフィルム、汎用樹脂コンパウンドを中心とした合成樹脂・フィルムの製造販売事業で、自動車・電機・包装向けにエンジニアリングプラスチックを供給する。連結売上の約25%を占める。
- 磁気テープ向けPETフィルムが衰退する一方、液晶ディスプレイ用光学フィルム・包装用フィルムが新たな成長領域となり、用途構成の入れ替えが進行した時期。樹脂事業は東洋プラスチック（連結子会社）を中心に運営。
情報通信材料・機器事業
- 半導体製造用フォトレジスト、液晶用カラーフィルター、回路基板材料、プリンター用感光体を中心とした電子・情報材料事業で、FY04の「情報・通信機材」を継承・拡張した。連結売上の約15%を占め、利益率は全社平均を上回る。
- 韓国・台湾の液晶パネルメーカー向け供給が中核で、Samsung・LG・友達光電などへの安定供給網が事業基盤。繊維由来の成膜・コーティング技術を電子材料へ応用した先端材料事業の代表。
炭素繊維複合材料事業
- 炭素繊維「トレカ」と炭素繊維強化複合材料の製造販売事業で、FY04では「住宅・エンジニアリング」内に埋没していた炭素繊維事業を独立セグメントとして切り出した節目の編成。連結売上の約5%だが、Boeing B787の主要構造材として2006年に全面採用が公表された成長領域。
- 1971年の販売開始から約40年にわたり赤字を許容し続けた長期投資が結実し、航空機向け炭素繊維で世界シェアトップの地位を獲得。スポーツ用品（ゴルフシャフト・釣竿）から航空機構造材まで用途を拡張し、東レの先端材料メーカーへの転身を象徴する事業として独立した。
環境・エンジニアリング事業
- 海水淡水化用逆浸透膜、産業用水処理膜、エンジニアリングサービスを束ねた事業群で、FY04の「住宅・エンジニアリング」から膜事業を独立させた節目の編成。連結売上の約5%を構成。
- 中東・北アフリカの海水淡水化プラント向けRO膜で世界市場の主要供給者の一角。繊維由来の中空糸・成膜技術を水処理用途へ転用した代表事業で、環境関連需要の高まりが独立再編を後押しした。
ライフサイエンスその他
- 医薬品（インターフェロン-β、レミッチ）、医療機器（人工腎臓用ダイアライザー）、研究開発段階の新規事業を束ねた事業群で、FY04の「医薬・医療」と「新事業その他」を統合した。連結売上の約5%を構成。
- 医薬事業は持田製薬・東レ・メディカル経由で運営し、医療機器は中空糸技術を活かしたダイアライザーが主力。FY10以降に「ライフサイエンス事業」として体裁を整える前段階の過渡的編成。
2011年3月期〜2016年3月期
繊維事業
- ナイロン・ポリエステル・アクリルを中心とした合成繊維と織編物・原綿の製造販売事業で、衣料用・産業資材用を束ねた連結売上約40%の最大セグメント。ユニクロ向けヒートテック・エアリズムなどBtoB衣料素材事業を中核に、エアバッグ用ナイロン繊維・自動車内装材など産業資材事業も含む。
- 中国・東南アジア・インドへ生産拠点を拡張し、ファーストリテイリングとの戦略的パートナーシップ（2006年締結、2015年に5,000億円規模へ拡大）を介して衣料素材事業の収益基盤を強化。藤吉以来の繊維に残る方針を継承する位置づけ。
プラスチック・ケミカル事業
- ABS・PBT・ナイロン樹脂、PETフィルム、光学フィルム、汎用樹脂コンパウンドを中心とした合成樹脂・フィルムの製造販売事業で、自動車・電機・包装・ディスプレイ向けに供給する連結売上約25%のセグメント。
- 液晶ディスプレイ用光学フィルム（位相差フィルム・反射防止フィルム）を東レが高成長領域に据え、磁気テープ向けPETフィルムの衰退を補う構図が定着した時期。スマートフォン市場の拡大に伴い、有機ELディスプレイ向けフィルムへの応用も研究段階で進行。
情報通信材料・機器事業
- 半導体製造用フォトレジスト、液晶用カラーフィルター、回路基板材料を中心とした電子・情報材料事業で、Samsung・LG・友達光電など韓国・台湾の液晶パネルメーカー向け供給が中核。連結売上の約15%を占める高収益セグメント。
- スマートフォン市場の拡大により液晶パネル需要が高水準で推移し、利益率は全社平均を上回る。中国・韓国の現地生産・販売拠点を拡張し、現地サプライチェーンの最適化が進んだ時期。
炭素繊維複合材料事業
- 炭素繊維「トレカ」と炭素繊維強化複合材料の製造販売事業で、Boeing B787の主要構造材として2011年から本格供給が開始された。連結売上の約8%を占め、航空機向け炭素繊維で世界シェアトップ。
- 2014年に米国Zoltek Companiesを913億円で買収し、風力発電翼向けラージトウ炭素繊維事業を取得。航空機依存からの脱却と産業用途への拡張を狙ったクロスボーダーM&Aで、のれん負担を抱えながら産業用途の収益化に挑む位置づけとなった。
環境・エンジニアリング事業
- 海水淡水化用逆浸透膜、産業用水処理膜、エンジニアリングサービスを束ねた事業群で、中東・北アフリカ・アジアの海水淡水化プラント向けRO膜で世界市場の主要供給者。連結売上の約8%を構成。
- 環境関連需要の高まりを受けて東レが成長領域に据え、シンガポール・サウジアラビア・米国などへ販売網を拡張。膜事業は東レ・水処理事業統括部を中心に運営し、繊維由来の中空糸技術を活かす代表事業の一つ。
ライフサイエンス事業
- 医薬品（インターフェロン-β、痒み治療薬「レミッチ」）、医療機器（人工腎臓用ダイアライザー）を中心とした事業で、FY05の「ライフサイエンスその他」から「事業」表記へ昇格し位置づけを明確化した。連結売上の約3%を構成。
- レミッチは持田製薬経由で販売される血液透析患者向け止痒薬として安定収益事業に育ち、ダイアライザーは中空糸技術を活かした医療機器事業として運営。医薬事業は独立採算性を高めつつ、本業の素材事業との関連性を維持する戦略を継続。
2017年3月期〜2026年3月期
繊維事業
- ナイロン・ポリエステル・アクリルを中心とした合成繊維と織編物・原綿の製造販売事業で、衣料用・産業資材用を束ねた連結売上約40%の最大セグメント。ファーストリテイリングとの戦略的パートナーシップ経由のBtoB衣料素材事業を収益基盤に、エアバッグ用ナイロン繊維・自動車内装材など産業資材も含む。
- 中国・東南アジア・インド・中南米へ生産拠点を拡張し、低成長下でも撤退せず構造改革で利益率改善を図る。2024年のDプロでポリエステル短繊維など投下資本の規模が大きい一部事業を縮小・撤退候補に選定し、規模維持から効率重視への転換が進行。
機能化成品事業
- ABS・PBT・ナイロン樹脂、PETフィルム、光学フィルム、半導体製造用フォトレジスト、回路基板材料を中心とした合成樹脂・フィルム・電子情報材料の製造販売事業で、FY10の「プラスチック・ケミカル」と「情報通信材料・機器」を統合した節目の編成。連結売上の約40%を占める。
- スマートフォン・自動車・包装・ディスプレイ向けに広範な素材を供給する。Samsung・LG・Apple サプライチェーンへの間接供給が収益基盤。2024年のDプロで欧米フィルム子会社を縮小・撤退候補に選定し、グローバル拠点の選択と集中が進行。
炭素繊維複合材料事業
- 炭素繊維「トレカ」と炭素繊維強化複合材料の製造販売事業で、航空機（Boeing B787・B777X）、産業（風力発電翼・自動車）、スポーツ用品向けに供給する連結売上約8%のセグメント。Zoltek社（2014年買収）、TenCate Advanced Composites（2018年買収、約1,171億円）を含むグローバル体制を構築。
- 2020年代に入りZoltek社の風力発電向け需要が期待通りには拡大せず、産業用途における収益化は道半ばに。のれん負担を抱えた状態が続き、2024年のDプロでZoltek社も縮小・撤退候補に選定された。航空機依存脱却と産業用途収益化のバランスが経営課題として継続。
環境・エンジニアリング事業
- 海水淡水化用逆浸透膜、産業用水処理膜、エンジニアリングサービスを束ねた事業群で、中東・北アフリカ・アジアの海水淡水化プラント向けRO膜で世界市場の主要供給者。連結売上の約10%を構成。
- 環境関連需要の高まりとESG投資の拡大を受けて東レが成長領域に据え、シンガポール・サウジアラビア・米国・中国へ販売網を拡張。RO膜事業は東レ・水処理事業統括部を中心に運営し、繊維由来の中空糸技術を活かす代表事業の一つ。
ライフサイエンス事業
- 医薬品（インターフェロン-β、痒み治療薬「レミッチ」）、医療機器（人工腎臓用ダイアライザー）を中心とした事業で、連結売上の約3%を構成する小規模。
- レミッチは持田製薬経由で販売される血液透析患者向け止痒薬として安定収益事業に育ち、ダイアライザーは中空糸技術を活かした医療機器事業として運営。医薬事業は本業の素材事業との関連性を維持しつつ独立採算性を保つ戦略を継続。