化学繊維レーヨンの紡織に参入するため、滋賀県内に瀬田工場を新設

戦時下における企業統合により、庄内川レーヨンおよび東洋絹織を買収

三島工場が完成し、ポリエステル繊維「東レテトロン」の生産を開始した。1957年のICI技術導入を受けたポリエステル事業立ち上げの本拠地となり、ナイロン後の主力繊維へと育つ起点となった。

ポリエステルフィルム「ルミラー」の本格生産を開始した。すなわち繊維で開発したポリエステル技術をフィルム分野へ横展開し、後の磁気テープ・電子部材向け基盤事業へ拡大する起点となった。

ナイロン原料であるカプロラクタムの内製を開始

非繊維事業を拡大するために、商号を東洋レーヨンから東レに変更

ポリエステル繊維の生産拠点として新設

液晶（TFT）向けのカラーフィルターの量産を瀬田工場で開始。1999年までにLM-1からLM-4までの4ラインを稼働して拡大する液晶需要に対応したが、2002年ごろから価格競争により収益性が悪化。

通称「南通プロジェクト」を開始。江蘇省で100万平方メートルの土地を取得して、繊維の現地生産を意図した。

退職給付債務および販売用不動産の再評価により、FY1999に特別損失1373億円を計上。巨額投資（2000億円を投下）した海外事業の不振、磁気テープの需要減少（ポリエステルフィルム事業の苦戦）もあって営業利益が伸び悩み、2000年3月期に東レは最終赤字657億円に転落した。

ボーイング向けの炭素繊維部材の販売低迷を受けて、東レの米国子会社において25%の人員削減を決定。

2023年に東レは3カ年の中期経営課題プロジェクト「AP-2025」を策定。成長領域として「繊維・機能化成品」を選定し、自動車市場（人工皮革・エアバッグ）・電子材料向けへの部材供給に注力する方針を打ち出した。なお、炭素繊維複合材料については、低迷していた航空機向け需要の取り込みを課題に掲げた。