東レの沿革（1926〜2024年）
東レの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
1926 1-12月 | 東洋レーヨンを設立 | 後発参入で国内首位に至った三井グループの繊維戦略 | ||||
1931 1-12月 | レーヨンで国内シェア確保 | |||||
1938 1-12月 | 瀬田工場を新設 化学繊維レーヨンの紡織に参入するため、滋賀県内に瀬田工場を新設 | |||||
1941 1-12月 | 国内2社を合併 戦時下における企業統合により、庄内川レーヨンおよび東洋絹織を買収 | |||||
FY50 1950/3 | 東京証券取引所に株式上場 | |||||
FY52 1952/3 | 売上高 161億円 | 当期純利益 32億円 | alliance | 米デュポンとナイロンの技術提携契約を締結 | 資本金を超える技術導入費が成立した財務的前提条件 | |
FY53 1953/3 | 売上高 149億円 | 当期純利益 11.1億円 | ||||
FY54 1954/3 | 売上高 240億円 | 当期純利益 29.1億円 | ||||
FY55 1955/3 | 売上高 297億円 | 当期純利益 26.4億円 | ||||
FY56 1956/3 | 売上高 410億円 | 当期純利益 36.2億円 | ||||
FY57 1957/3 | 売上高 538億円 | 当期純利益 54億円 | 英国ICI社ポリエステルに関する技術提携契約を締結 | |||
FY58 1958/3 | 売上高 595億円 | 当期純利益 47.1億円 | ||||
FY59 1959/3 | 売上高 590億円 | 当期純利益 35.1億円 | ||||
FY60 1960/3 | 売上高 812億円 | 当期純利益 81.7億円 | ||||
FY61 1961/3 | 売上高 954億円 | 当期純利益 100億円 | ||||
FY62 1962/3 | 売上高 1,148億円 | 当期純利益 112億円 | PNC法でプロラクタムの生産開始 ナイロン原料であるカプロラクタムの内製を開始 | |||
FY63 1963/3 | 売上高 1,297億円 | 当期純利益 123億円 | 基礎研究所を新設 | |||
FY64 1964/3 | 売上高 1,602億円 | 当期純利益 122億円 | ||||
FY65 1965/3 | 売上高 1,739億円 | 当期純利益 65億円 | ||||
FY66 1966/3 | 売上高 1,792億円 | 当期純利益 37.9億円 | ||||
FY67 1967/3 | 売上高 2,080億円 | 当期純利益 75.9億円 | ||||
FY68 1968/3 | 売上高 2,268億円 | 当期純利益 133億円 | ||||
FY69 1969/3 | 売上高 2,405億円 | 当期純利益 149億円 | ||||
FY70 1970/3 | 売上高 2,888億円 | 当期純利益 177億円 | 商号を東レ株式会社に変更 非繊維事業を拡大するために、商号を東洋レーヨンから東レに変更 | |||
樹脂とフィルムに設備投資 | 技術の応用範囲が規定した多角化の方向性と限界 | |||||
FY71 1971/3 | 売上高 3,070億円 | 当期純利益 144億円 | ||||
FY72 1972/3 | 売上高 2,984億円 | 当期純利益 61.9億円 | 炭素繊維の生産開始 | 40年の赤字を許容した技術投資の意思決定構造 | ||
FY73 1973/3 | 売上高 3,000億円 | 当期純利益 77.9億円 | ||||
FY74 1974/3 | 売上高 3,625億円 | 当期純利益 187億円 | ||||
FY75 1975/3 | 売上高 3,509億円 | 当期純利益 83.9億円 | 石川工場を新設 ポリエステル繊維の生産拠点として新設 | |||
FY76 1976/3 | 売上高 3,742億円 | 当期純利益 16億円 | 経営陣が脱繊維を否定 | 脱繊維を否定したことで加速した先端材料への技術展開 | ||
FY77 1977/3 | 売上高 4,189億円 | 当期純利益 41億円 | ||||
FY78 1978/3 | 売上高 4,074億円 | 当期純利益 9.4億円 | ||||
FY79 1979/3 | 売上高 4,038億円 | 当期純利益 84.4億円 | ||||
FY80 1980/3 | 売上高 4,809億円 | 当期純利益 139億円 | ||||
FY81 1981/3 | 売上高 5,307億円 | 当期純利益 123億円 | ||||
FY82 1982/3 | 売上高 5,568億円 | 当期純利益 107億円 | ||||
FY83 1983/3 | 売上高 5,654億円 | 当期純利益 140億円 | ||||
FY84 1984/3 | 売上高 6,126億円 | 当期純利益 156億円 | ||||
FY85 1985/3 | 売上高 6,269億円 | 当期純利益 150億円 | インターフェロン-β製剤の製造承認を取得 | |||
FY86 1986/3 | 繊維部門の人員配置転換 | |||||
FY87 1987/3 | 前田勝之助氏が社長就任 | |||||
FY91 1991/3 | B777向け炭素繊維を納入 | B767からB777へと続いた航空機向け供給の累積効果 | ||||
FY92 1992/3 | 長期経営ビジョンAP-G2000を策定 | |||||
FY94 1994/3 | カラーフィルターの量産開始 液晶（TFT）向けのカラーフィルターの量産を瀬田工場で開始。1999年までにLM-1からLM-4までの4ラインを稼働して拡大する液晶需要に対応したが、2002年ごろから価格競争により収益性が悪化。 | |||||
中国での現地生産開始 通称「南通プロジェクト」を開始。江蘇省で100万平方メートルの土地を取得して、繊維の現地生産を意図した。 | ||||||
FY98 1998/3 | 長期経営ビジョンNew AP-G2000を策定 | |||||
FY00 2000/3 | 最終赤字に転落 退職給付債務および販売用不動産の再評価により、FY1999に特別損失1373億円を計上。巨額投資（2000億円を投下）した海外事業の不振、磁気テープの需要減少（ポリエステルフィルム事業の苦戦）もあって営業利益が伸び悩み、2000年3月期に東レは最終赤字657億円に転落した。 | |||||
FY02 2002/3 | 売上高 10,157億円 | 当期純利益 38億円 | ||||
FY03 2003/3 | 売上高 10,329億円 | 当期純利益 57.9億円 | 中期経営課題NT21を策定 | |||
FY04 2004/3 | 売上高 10,885億円 | 当期純利益 209億円 | ||||
FY05 2005/3 | 売上高 12,986億円 | 当期純利益 343億円 | ||||
FY06 2006/3 | 売上高 14,274億円 | 当期純利益 474億円 | B787向け炭素繊維を納入 | 40年の赤字を経て成立した1兆円契約の表裏 | ||
FY07 2007/3 | 売上高 15,464億円 | 当期純利益 585億円 | ||||
FY08 2008/3 | 売上高 16,496億円 | 当期純利益 480億円 | ||||
FY09 2009/3 | 売上高 14,715億円 | 当期純利益 -163億円 | ||||
FY10 2010/3 | 売上高 13,596億円 | 当期純利益 -141億円 | 2期連続の最終赤字に転落 | |||
FY11 2011/3 | 売上高 15,396億円 | 当期純利益 579億円 | ||||
FY12 2012/3 | 売上高 15,886億円 | 当期純利益 642億円 | ||||
FY13 2013/3 | 売上高 15,922億円 | 当期純利益 484億円 | ||||
FY14 2014/3 | 売上高 18,377億円 | 当期純利益 596億円 | acquisition | Zoltek Companiesを買収 | 用途分散の意図が市場予測の誤りで裏目に出た買収 | |
FY15 2015/3 | 売上高 20,107億円 | 当期純利益 710億円 | ||||
FY16 2016/3 | 売上高 21,044億円 | 当期純利益 901億円 | ||||
FY17 2017/3 | 売上高 20,264億円 | 当期純利益 994億円 | ||||
FY18 2018/3 | 売上高 22,048億円 | 当期純利益 959億円 | ||||
FY19 2019/3 | 売上高 23,888億円 | 当期純利益 793億円 | acquisition | TCACを買収 | 原料から複合材料へと拡張した事業領域と投下資本の重さ | |
FY20 2020/3 | 売上収益 22,146億円 | 当期利益 842億円 | ||||
FY21 2021/3 | 売上収益 18,836億円 | 当期利益 457億円 | 米国で人員解雇 ボーイング向けの炭素繊維部材の販売低迷を受けて、東レの米国子会社において25%の人員削減を決定。 | |||
FY22 2022/3 | 売上収益 22,285億円 | 当期利益 842億円 | ||||
FY23 2023/3 | 売上収益 24,893億円 | 当期利益 728億円 | ||||
FY24 2024/3 | 売上収益 24,645億円 | 当期利益 218億円 | 中期経営課題PJ「AP-2025」を開始 2023年に東レは3カ年の中期経営課題プロジェクト「AP-2025」を策定。成長領域として「繊維・機能化成品」を選定し、自動車市場（人工皮革・エアバッグ）・電子材料向けへの部材供給に注力する方針を打ち出した。なお、炭素繊維複合材料については、低迷していた航空機向け需要の取り込みを課題に掲げた。 | |||
構造改革「Dプロ」の開始 | 規模維持の慣性を数値で相対化する構造改革の枠組み | |||||
政策保有株式の順次売却を公表 |
- 東洋レーヨンを設立後発参入で国内首位に至った三井グループの繊維戦略
- レーヨンで国内シェア確保
- 瀬田工場を新設
化学繊維レーヨンの紡織に参入するため、滋賀県内に瀬田工場を新設
- 国内2社を合併
戦時下における企業統合により、庄内川レーヨンおよび東洋絹織を買収
- 東京証券取引所に株式上場
- 米デュポンとナイロンの技術提携契約を締結資本金を超える技術導入費が成立した財務的前提条件
- 英国ICI社ポリエステルに関する技術提携契約を締結
- PNC法でプロラクタムの生産開始
ナイロン原料であるカプロラクタムの内製を開始
- 基礎研究所を新設
- 商号を東レ株式会社に変更
非繊維事業を拡大するために、商号を東洋レーヨンから東レに変更
- 樹脂とフィルムに設備投資技術の応用範囲が規定した多角化の方向性と限界
- 炭素繊維の生産開始40年の赤字を許容した技術投資の意思決定構造
- 石川工場を新設
ポリエステル繊維の生産拠点として新設
- 経営陣が脱繊維を否定脱繊維を否定したことで加速した先端材料への技術展開
- インターフェロン-β製剤の製造承認を取得
- 繊維部門の人員配置転換
- 前田勝之助氏が社長就任
- B777向け炭素繊維を納入B767からB777へと続いた航空機向け供給の累積効果
- 長期経営ビジョンAP-G2000を策定
- カラーフィルターの量産開始
液晶（TFT）向けのカラーフィルターの量産を瀬田工場で開始。1999年までにLM-1からLM-4までの4ラインを稼働して拡大する液晶需要に対応したが、2002年ごろから価格競争により収益性が悪化。
- 中国での現地生産開始
通称「南通プロジェクト」を開始。江蘇省で100万平方メートルの土地を取得して、繊維の現地生産を意図した。
- 長期経営ビジョンNew AP-G2000を策定
- 最終赤字に転落
退職給付債務および販売用不動産の再評価により、FY1999に特別損失1373億円を計上。巨額投資（2000億円を投下）した海外事業の不振、磁気テープの需要減少（ポリエステルフィルム事業の苦戦）もあって営業利益が伸び悩み、2000年3月期に東レは最終赤字657億円に転落した。
- 中期経営課題NT21を策定
- B787向け炭素繊維を納入40年の赤字を経て成立した1兆円契約の表裏
- 2期連続の最終赤字に転落
- Zoltek Companiesを買収用途分散の意図が市場予測の誤りで裏目に出た買収
- TCACを買収原料から複合材料へと拡張した事業領域と投下資本の重さ
- 米国で人員解雇
ボーイング向けの炭素繊維部材の販売低迷を受けて、東レの米国子会社において25%の人員削減を決定。
- 中期経営課題PJ「AP-2025」を開始
2023年に東レは3カ年の中期経営課題プロジェクト「AP-2025」を策定。成長領域として「繊維・機能化成品」を選定し、自動車市場（人工皮革・エアバッグ）・電子材料向けへの部材供給に注力する方針を打ち出した。なお、炭素繊維複合材料については、低迷していた航空機向け需要の取り込みを課題に掲げた。
- 構造改革「Dプロ」の開始規模維持の慣性を数値で相対化する構造改革の枠組み
- 政策保有株式の順次売却を公表
参考文献・出所
有価証券報告書 沿革
東レ社史
三井物産資料
日経新聞
ボーイング発表資料
有価証券報告書
東レIR
Zoltek Companies発表資料
TenCate買収関連開示
IR 決算説明QA FY25通期 2025/5/14
IR 決算説明QA FY26-2Q 2025/11/14
東レ プレスリリース Dプロ関連開示 2024