大矢光雄 東レ・社長 現任
- 中期経営課題「AP-2025」を起動し、繊維売上1兆円の達成と引き換えに次期中計の中核を「規模から収益率への転換」に置いた経営者である。
- 2023年に3カ年の中期経営課題プロジェクト「AP-2025」を策定し成長領域に「繊維・機能化成品」を選定、自動車（人工皮革・エアバッグ）・電子材料向け部材供給に注力する方針を提示、繊維セグメントがFY24に売上収益1兆円を達成しエアバッグ用繊維は世界トップシェアの高収益事業へ成長
- 売上1兆円達成を節目としつつ、収益率改善を次期中期経営計画の中核論点として明示、「ユニクロと組むことで合繊で新たなマーケットを切り開いた」（日経ビジネス 2024/10）と述べユニクロ連携を成長の柱に位置づけ
- 特定事業改善「Dプロ」と戦略的プライシングを構造改革・資本政策の二本柱に据え、規模維持の慣性を相対化する経営姿勢を示した。
- 2024年に構造改革「Dプロ」を開始し品種別・顧客別価格データの可視化で陥没価格の是正を推進、FY24に戦略的プライシングが期初計画100億円を超え223億円の効果を出しFY25までに300億円水準を見込む、Zoltek社の風力発電向け需要回復遅れでFY25のDプロ通期効果は70億円へ下方修正
- 2024年3月に政策保有株式の順次売却を公表、日本バイリーン株式の売却益でFY25下期の押し上げ要因に、米国関税措置のマイナス150億円影響を織り込みつつ地産地消体制と価格転嫁で安易な値下げは行わない方針を堅持
大矢光雄氏の在任プロフィール 主要指標と職歴
社長就任前年度 2021 年度 2022年3月期
直近年度 2024 年度 2025年3月期
在任期間 3 年 在任中
出自 東レ 1980-04入社
社長就任前年齢 66 歳 1956年生まれ
直近時年齢 69 歳 +3歳
社長就任前売上 22,285 億円 FY21
直近時売上 25,633 億円 FY24
売上CAGR +4.8 % 3年・年平均（就任前→直近）
社長就任前売上高営業利益率 4.5 % FY21
直近時売上高営業利益率 5.0 % FY24
在任平均売上高営業利益率 3.9 % 3年平均
社長就任前時価総額 10,390 億円 2022年3月末時点
直近時時価総額 16,604 億円 2025年3月末時点
時価総額変化率 +59.8 % +6,214億円
入社
産業資材・衣料素材事業部門長
取締役
取締役退任東レインターナショナル㈱代表取締役社長
専務取締役
代表取締役 副社長執行役員
代表取締役社長 社長執行役員(現)
大矢光雄氏の任期中の業績貢献 就任前年度〜直近年度の主要指標推移
売上高（PL分解） （億円）
営業利益その他費用販管費売上原価
利益率（粗利〜営業利益率） （%）
営業利益率粗利率純利益率
利益額（純利益） （億円）
純利益
時価総額推移 （億円） ※各年度末時点
時価総額
ROE推移 （%）
ROE
PBR推移 （倍） ※各年度末時点
PBR
大矢光雄氏の任期中のIR資料 公式 IR ページ掲載資料へのリンク
決算説明会資料
| 年度 | 報告資料 |
|---|---|
| FY25 | FY25_kessan_setsumei.pdf 中計「プロジェクト AP-G 2025」進捗。政策保有株式縮減方針に基づき2024年度に1,098億円を売却し、上限1,000億円の自己株式取得（155百万株）を実行。配当は1株20円（前期比2円増配）予想。米国関税措置を織り込んだ業績計画を策定。 |
| FY24 | FY24_kessan_setsumei.pdf 政策保有株式の半減方針を新規公表し、売却代金を全額自己株式取得に充当する資本政策を発表。LG Chem との合弁で LG Toray Hungary（バッテリーセパレータ）を設立、欧米風力発電翼用途で減損損失368億円を計上。低収益事業の構造改革を加速。 |
| FY23 | FY23_kessan_setsumei.pdf 中計「プロジェクト AP-G 2022」を総括。LG ChemとのHungary合弁設立による投資再評価益を計上した一方、2022年度サステナビリティ目標と整合させたAP-G 2025策定への移行期。SK Chemicalsとの韓国販売提携に言及。 |
| FY22 | FY22_kessan_setsumei.pdf 中計「プロジェクト AP-G 2022」の進捗。グリーンイノベーション（GR）とライフイノベーション（LI）プロジェクトを推進、低成長・低収益事業の構造改革を継続。年間配当2円増配の18円予定。トータルコスト競争力強化（NTC）を併走。 |
アニュアルレポート / 統合報告書
| 年度 | 経営の振り返り | 報告資料 |
|---|---|---|
| FY26 | — | 統合報告書 https://www.toray.co.jp/ir/pdf/lib/lib_a649.pdf |
| FY25 | 中計「プロジェクト AP-G 2025」の進捗報告。政策保有株式半減と自己株式取得に充当する資本政策、低収益事業の構造改革を中心軸として整理。サステナビリティイノベーション事業比率の引き上げを長期方向性として提示。 | 統合報告書 https://www.toray.co.jp/ir/pdf/lib/lib_a636.pdf |
| FY24 | 政策保有株式縮減と自己株式取得の連動を打ち出した資本効率改善策を統合報告書として体系化。中計「AP-G 2025」の3つのプロジェクト（GR・LI・NTC）の進捗を詳述。 | 統合報告書 https://www.toray.co.jp/ir/pdf/lib/lib_a621.pdf |
| FY23 | 中計「AP-G 2022」総括と次期中計「AP-G 2025」への移行。LG Chemとのバッテリーセパレータ合弁設立など成長分野での合弁・提携を整理。 | 統合報告書 https://www.toray.co.jp/ir/pdf/lib/lib_a595.pdf |
| FY22 | 中計「プロジェクト AP-G 2022」の進捗。グリーンイノベーション・ライフイノベーション拡大を成長軸に据え、トータルコスト競争力強化と低収益事業の事業構造改革を推進する方針を提示。 | 統合報告書 https://www.toray.co.jp/ir/pdf/lib/lib_a580.pdf |